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フリガナミヤサカ ヤスコ
ローマ字MIYASAKA Yasuko
氏名宮坂 靖子
学位家政学修士 博士(社会科学) 
所属生活環境学部 / 生活マネジメント学科
職名教授
所属学会(一社)日本家政学会、(一社)日本家政学会家族関係学部会、日本社会学会、日本家族社会学会、家族問題研究学会、比較家族史学会、International Fedaration of Home Economics 
専門分野生活科学 ジェンダー 社会学   
研究課題家族・ジェンダー・ライフコースの変容と再編に関する研究 ケアネットワークと親密性に関する国際比較研究 日本における近代家族の歴史社会学的研究 

学会及び社会における活動等

開始年月 活動内容 終了年月
1996年 2月 奈良県生駒市教育委員会 女性セミナー・アドバンスコース講師
1996年 4月 奈良県男女共同参画審議会委員 2005年 3月迄
1996年 7月 文部省産業教育指導者養成講座(高校家庭)講師 1996年 8月迄
1996年 8月 奈良県女性センター 地域女性グループ育成事業 講師
1996年 9月 日本本家族社会学会編集委員会委員 2000年 9月迄
1996年10月 日本家政学会家族関係学部会役員、編集委員会委員 2000年 8月迄
1997年 8月 静岡県掛川市教育委員会 とはなにか学舎講師 2009年 2月迄
1998年 5月 大阪府クレオ大阪南 女性学入門セミナー講師
1998年 8月 奈良県生活環境部女性政策課 女性海外派遣事業講師
1998年 8月 奈良県生活環境部女性政策課 女性海外派遣事業講師
1998年10月 奈良県女性センター 女性学中級セミナー講師 1998年11月迄
1999年10月 大阪市平野区人権啓発推進協議会 人権啓発推進委員養成講座講師
1999年10月 奈良県教育委員会 家庭教育子育て支援事業家庭教育TV番組「いきいき家族」収録(放送) 1999年10月迄
1999年10月 奈良県女性センター 女と男のパートナーシップセミナー講師 1999年12月迄
1999年10月 奈良市福祉部厚生課 奈良市児童育成計画策定懇話会委員 2002年 8月迄
2000年 5月 国際交流基金 日本研究専門家派遣 中国・北京日本学研究センター 2000年 5月迄
2000年10月 奈良県教育委員会 社会教育委員会委員 2005年 3月迄
2000年11月 奈良市平城公民館 女性セミナー講師
2001年 1月 奈良県大和郡山市教育委員会 生涯学習振興事業講演会講師
2001年 4月 奈良県天理市教育委員会 天理市まなび・ふれあい講座講師
2001年 8月 文部科学省主催近畿地区国立学校等共催 近畿地区国立学校等係長研修会講師
2002年 4月 奈良県教育研究所研究委員会委員 2011年 3月迄
2002年10月 奈良市男女共同参画社会推進条例検討委員会座長
2003年 3月 国際協力事業団(JICA)短期専門家派遣(教師教育) アフガニスタン
2003年 6月 奈良県香芝市男女共同参画課 男女共同参画週間講演会講師
2003年 8月 奈良県生活環境部男女共同参画課 女性海外派遣事業事前研究会講師
2003年 8月 奈良県生活環境部男女共同参画課 女性会議派遣事業事前研究会講師
2003年 9月 奈良県・結婚ワクワク子どもすくすく県民会議共催少子化を考えるパネルディスカッション コーディネーター
2003年 9月 日本家族社会学会編集委員会専門委員 2007年 8月迄
2003年10月 奈良県葛城人権擁護委員協議会 委員特別研修会講師
2003年10月 奈良県広陵町 人権教育指導者養成講座講師
2005年 奈良県DV防止及び被害者支援基本計画策定委員会委員長 2006年 3月迄
2006年 8月 奈良市都市経営戦略会議協働型社会形成部会委員
2006年 9月 奈良県結婚ワクワク子どもすくすく県民会議 少子化対策推進委員会委員長 2011年 3月迄
2006年 9月 奈良県結婚ワクワク子どもすくすく県民会議委員 2015年 3月迄
2006年10月 日本家政学会家族関係学部会役員、編集委員会委員 2010年 9月迄
2007年 奈良県福祉部子ども家庭局少子化対策室「奈良県少子化実態調査」実施協力
2007年 4月 奈良県男女共同参画審議会委員 2015年 3月迄
2007年 9月 日本家族社会学会理事、編集委員会委員 2010年 9月迄
2008年 2月 ソシオロジ編集委員会委員 2012年 1月迄
2008年 9月 日本家族社会学会第19回大会(9月12~13日於奈良女子大学)大会実行委員会委員 2008年 9月迄
2010年 2月 奈良県男女共同参画審議会 女性の就業調査結果検討部会委員長
2010年 2月 奈良県『女性の就業等意識調査結果報告書』「調査の総括」執筆
2010年 2月 奈良労働局雇用均等室一般事業主行動計画策定等支援事業に係る企画書評価委員会委員
2010年 7月 一般社団法人社会調査協会『社会と調査』専門査読委員 2011年 3月迄
2010年 9月 日本家族社会学会理事、事務局長 2013年 9月迄
2011年 6月 奈良県社会教育委員会委員  2015年 3月迄
2011年 6月 奈良県子ども・子育て応援県民会議 家庭の子育て力推進委員会委員長 2015年 3月迄
2011年 7月 奈良市男女共同参画審議会委員 2015年 3月迄
2011年10月 日本家政学会家族関係学部会30周年記念シンポジウム、コーディネーター・司会(10月9日於ピアザ淡海)黒川衣代氏と担当 2011年10月迄
2011年10月 一般社団法人社会調査協会『社会と調査』専門査読委員 2014年10月迄
2012年 1月 大阪府吹田市男女共同参画センター 地域保育スタッフ養成講座講師
2012年 6月 地域科学研究会高等教育センター「科学研究費の申請・獲得策とその実際」講師
2012年 7月 京都府木津川市 男女共同参画講座講師
2012年10月 奈良県生駒市 男女共同参画基礎講座講師
2012年10月 (一社)日本家政学会家族関係学部会役員、編集委員会委員 2016年10月迄
2012年12月 日本社会学会『社会学評論』編集委員会委員 2015年11月迄
2013年 奈良県健康福祉部こども・女性局子育て支援課「奈良県子育て実態調査」実施・調査報告書作成協力
2013年 1月 家族問題研究学会『家族研究年報』専門査読委員 現在に至る
2013年 2月 大阪府寝屋川市 男女共同参画学習講座講師
2013年 6月 奈良県防災会議委員 2015年 3月迄
2013年 6月 奈良市男女共同参画推進審議会副委員長 2015年 3月迄
2013年 7月 家族問題研究学会 専門査読委員 現在に至る
2013年 9月 日本家族社会学会『家族社会学研究』専門委員 2016年 9月迄
2013年10月 兵庫大学科学研究費講演会講師
2013年10月 日本家政学会家族関係学部会第33回家族関係学セミナー実行委員長(10月5~6日於奈良大学開催) 2013年10月迄
2013年11月 奈良県公務災害補償等認定委員会委員 2015年 3月迄
2014年 1月 大阪府吹田市男女共同参画センター 地域保育スタッフ養成講座講師
2014年 5月 奈良県市町村男女共同参画行政担当職員研修会講師
2014年 7月 公益財団法人奈良市生涯学習財団・奈良大学共催事業第6回奈良大学公開講座「夏の夜話2014」講師
2014年 7月 奈良県健康福祉部こども・女性局子育て支援課 少子化対策に関する有識者からの意見聴取協力
2014年10月 京都府木津川市平成26年人権啓発講演会講師
2014年10月 (一社)日本家政学会家族関係学部会役員・編集委員会委員長 2016年10月迄
2015年 1月 大阪府吹田市男女共同参画センター 地域保育スタッフ養成講座講師
2015年 4月 名古屋市男女平等参画審議会委員 2017年 3月迄
2015年 5月 (一社)日本家政学会家族関係学部会第35回セミナー実行委員 2015年10月迄
2015年12月 日本社会学会社会学教育委員会委員 2018年11月迄
2016年 1月 名古屋市緑区生涯学習センター主催女性セミナー 講師 0000年迄
2016年 2月 一般社団法人日本家政学会中部支部役員(庶務幹事) 2018年 2月迄
2016年 6月 家族問題研究学究企画委員会委員 現在に至る
2016年 6月 名古屋市中川区女性学セミナー講師「わたしらしさを見つけましょう!活かしましょう!」(中川生涯学習センター)
2016年 9月 日本家族社会学会理事(財務担当) 2019年 9月迄
2016年10月 平成28年度生涯学習後期主催講座「未来を切り拓く女性学」第2回「社会的性別(ジェンダー)のはなし~ヒントは身近なところに隠れている~」講師」(イーブル名古屋)
2017年 4月 名古屋市男女平等参画審議会委員長 現在に至る
2017年 5月 名古屋市名東区生涯学習センター平成29年度前期定期女性セミナー講師「自分らしさを見つけよう!」(5月31日)
2018年10月 一般社団法人日本家政学会家族関係学部会長 2020年10月迄
2019年 6月 名古屋市教育委員会平成31年度生涯学習課前期主催講座「家族のかたち」講師(6月10日、17日) 2019年 6月迄
2019年 9月 日本家族社会学会第10期査読専門委員 2022年 8月迄
2020年 4月 奈良女子大学家政学会会誌「家政学研究」編集委員 現在に至る
2020年10月 (一社)日本家政学会家族関係学部会第41回家族関係学セミナー実行委員 2021年10月迄
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受賞歴

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著書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『ワードマップ家族』 共著 1988年 新曜社 編者:金井淑子 著者:三宅良美・宮坂靖子他 総著者数10名. 担当部分:単著「Ⅱ.家族の歴史」, P.51-87. 概要:「近代家族」「子ども期」「専業母」「家事労働」「恋愛結婚」「性」の項目について、西欧社会史や西欧心性史の研究成果をまとめた。総215頁.
『家政知を考える』 共著 1988年 昭和堂 編者:長嶋俊介・乗本秀樹編 著者:宮坂靖子・外山知徳他 総著者数9名. 担当部分:単著「母性知と家政」,P.35-54. 概要:アリエスの近代家族論に依拠して、日本における近代家族の成立と近代的「母性」の成立の過程とその問題点を明らかにした。総205頁.
『〈教育〉-誕生と終焉』(叢書『産む・育てる・教える-匿名の教育史』第1巻) 共著 1990年 藤原書店 編者:第1巻編集委員会編 著者:中内敏夫・太田素子他 総著者数22名. 担当部分:単著「『お産』の社会史」,P.82-107. 概要:近代日本において出産が近代的教育に絡め取られるプロセスと、当時の新中間層が避妊を通して、近代的子ども観、子育て観を獲得していく様相を明らかにした。総267頁.
『母性』(『日本のフェミニズム』5) 共著 1995年 岩波書店 編者:井上輝子・上野千鶴子・江原由美子編、天野正子編集協力 著者:江原由美子・大日向雅美 総著者数11名. 担当部分:単著「『お産』の社会史」,P.89-124. 概要:【著書3】所収論文の再録(図省略). 総258頁
『現代家族論』 共著 1995年 化学同人 共著者:奥田隆男・長志珠絵・上久保達夫・鄭暎恵・星宮智光・宮坂靖子編 担当部分:単著「現代日本の家族問題」,P.28-42.概要:現代日本の家族問題を、多様化する結婚・夫婦別姓・育児・高齢者介護の観点から論じ、近代家族における愛情イデオロギーの問題を指摘した。総122頁.
『平成8年度文部省産業教育指導者養成講座講義集録 高校・家庭』 共著 1996年 発行所:全国家庭科教育協会 取扱所:家政教育社 編者:全国家庭科教育協会高校部編 著者:河野公子・石川実他 総著者数18名. 担当部分:「現代における家族の多様化とジェンダー」,P.69-81. 概要:ジェンダーの視点から現代家族の多様化について述べた。具体的には、セクシュアリティと法律婚/非法律婚により類型化される結婚の多様化現象を扱った。総267頁.
『溶解する女と男 21世紀の時代に向けて-現代』(『日本女性史再考』第6巻) 共著 1996年 藤原書店 編者:山下悦子編 監修:鶴見和子・中内敏夫・永畑道子他6名 著者:森岡正博・中村桂子他 総著者数14名. 担当部分:単著「向老期の誕生-老後問題のライフヒストリー」,P.486-524. 概要:21名の女性へのインタビューを通して、「向老期」の出現とその時期固有のアイデンティティ再編の問題を明らかにした。「向老期」の背景には人口学的条件の変化という要因が大きく効いていることを指摘している。総744頁.
『現代家族の社会学-脱制度化時代のファミリ-・スタディ-ズ』 共著 1997年 有斐閣 編者:石川実 著者:牟田和恵・岩井紀子・宮坂靖子他 総著者数6名. 担当部分:単著「6章 配偶者選択と恋愛・性-恋愛結婚のパラドックス」P.96-109/単著「7章 夫婦の関係-結婚の脱制度化」,P.110-125. 概要:6章 恋愛結婚の歴史と現代社会における結婚戦略について説明した。/7章 「愛-性-結婚」三位一体観を軸として、夫婦関係の脱制度化の類型を明らかにし、ポスト近代における夫婦関係の課題について説明した。総238頁.  
『近世日本マビキ慣行史料集成』 共著 1997年 刀水書房 編者:太田素子 著者:遠藤久江・沢山実果子他 総著者数7名. 担当部分:単著「補章 江戸時代におけるマビキ関係法制史料について」,P.667-789.概要:近世における法令11史料、御仕置関係7史料から、捨て子・堕胎・間引きに関する条文を抽出した。総793頁.
『生活文化を学ぶ人のために』 共著 1998年 世界思想社 編者:石川実・井上忠司編 著者:進藤雄三・宮坂靖子他 総著者数14名. 担当部分:単著「第4章 『家庭』観の生活文化史」P.77-93. 概要:日本における「家庭」観の変遷を追い、近代的「家庭性」の持つ問題点と課題について述べた。総302頁
『家族社会学入門-家族研究の理論と技法』 単著 1999年 文化書房博文社 編者:野々山久也・渡辺秀樹編 著者:清水浩昭・宮坂靖子他 総著者数10名. 担当部分:単著「第3章 家族研究とジェンダー」P.69-91. 概要:「ジェンダー」という概念、ジェンダー研究の展開、ジェンダー研究の課題について説明した。総308頁.
『家族論』 共著 2000年 放送大学教育振興会 編者:原ひろ子 著者:二宮周平・大沢真理・嶋﨑直子他 総著者数6名. 担当部分:単著「9〈近代家族〉の誕生と変容-家族の機能と家族関係-」P.133-144./単著「10 子育てと家族関係」P.145-155/単著「11 高齢者介護と老後問題」,P.157-168. 概要:9章では、近代家族の誕生をP.アリエスの近代家族論に基づいて論じ、日本における近代家族の誕生と変容を述べている。10章では、日本における母親・父親像の変容を学問の変容との相互作用において捉え、男女共同参画社会のあり方を提示している。11章では、日本における高齢者介護の問題を、ジェンダー・人口学的世代・ネットワークの観点から考察し、向老期の老後問題を解説した。総230頁
『生活と環境の人間学-生活・環境知を考える』 共著 2000年 昭和堂 編者:長嶋俊介 著者:乗本秀樹・奈良由美子・花城梨枝子他 総著者数17名. 担当部分:単著「17章 ジェンダーの視点から」P.235-248. 概要:現代日本の家族を家事と育児を切り口にしてジェンダーの視点から考察し、夫婦間の役割分業の実態を明らかにし、両親による共同育児の実現のために解決すべきジェンダー問題を展望した。総271頁.
『親と子-交錯するライフコース』 共著 2000年 ミネルヴァ書房 編者:藤崎宏子 著者:宮坂靖子・渡辺秀樹他 総著者数14名. 担当部分:単著「第1章 親イメージの変遷と家族関係のゆくえ」,P.19-41. 概要:日本近代から現代における母親像と父親像の変容を考察し、親イメージがいかに変化したのか、また現実の意識の変化が家族社会学研究における親子研究にいかなる変容をもたらしたのかについて述べ、社会意識と学問・研究との相互作用を指摘した。総364頁.
『家族本40』 共著 2001年 平凡社 編者:山田昌弘 著者:赤川学・池岡義孝他 総著者数41名. 担当部分:単著「落合恵美子『近代家族とフェミニズム』」P.136-141. 概要:日本に近代家族概念を紹介されたとされる落合恵美子『近代家族とフェミニズム』の意義を、歴史人口学と家族史の接合という点から説明した。総360頁.
『歴史の中のジェンダー』 共著 2001年 藤原書店 著者:M.ペロー、G.デュービー、A.コルバン、網野喜彦、河野信子、五味文彦他 総著者数57名. 担当部分:「『向老期』と女性」P.252-254 概要:『機』1996.9(藤原書店)所収原稿の 再録)著書12の原稿を執筆した背景や目的を記したエッセイ。総360頁.
『母性と父性の人間科学』 共著 2001年 コロナ社 監修:早稲田大学人間総合研究センター 編者:根ヶ山光一 著者:小嶋秀夫・柏木恵子他 総著者数10名. 担当部分:単著「6 ポスト近代的ジェンダーと共同育児」P.106-134. 概要:育児休業を取得した男性の体験談を資料として、育児休業の取得理由、職場の反応、夫婦のパートナーシップ、親子関係などの状況をまとめ、ポスト近代社会における両親による共同育児の課題をジェンダーの視点から考察した。総213頁.
『高校家庭科における家族・保育・福祉・経済-「家庭総合」・「家庭基礎」指導の基礎知識』 共著 2002年 家政教育社 編者:石川実 著者:竹田美知・大石美佳他 総著者数15名.  担当部分:単著「第2章イ 親の役割と保育」P.83-96. 概要:1998年の高等学校学習指導要領の改訂に伴い刊行された『高等学校学習指導要領(家庭編)解説』において扱われている「親役割」に関する基本概念を解説し、親の役割と子どもの人間形成、親の保育責任とその支援についてのポイントを提示した。総248頁.
『中国・シルクロードの女性と生活』 共著 2004年 東方出版 編者:岩崎雅美 著者:宮坂靖子・服部範子他 総著者数7名. 担当部分:単著「ウイグル族の家族と生活-北疆イーニンの場合」P.7-24. 概要:中国・新疆ウイグル自治区イリカザフ族自治州イリ地区でのフィールドワークに基づいて、ウイグル族の生活を、家族形成システム、出産と育児の民俗、生活コミュニティとしての新疆大学などのテーマに即してまとめた。総138頁.
『生活文化の愉しみ-ライフスタイル・こころ・もの・からだ-』 共著 2005年 昭和堂 編者:岩崎雅美、上野邦一 著者:佐野敏行・清水新二他 総著者数14名. 担当部分:単著「第15章 生活をジェンダーの視点でみるということ-エンパワーメントのためのジェンダー論-」P.194-211. 概要:ジェンダー初学者にとっての入門書であり、ジェンダーという概念について解説した後、社会における諸事象を運動や実践の側面から考察するために有効な「ジェンダー・センシティブ」「ジェンダー・フリー」という鍵概念を概説した。総241頁.
『21世紀アジア家族』 共著 2006年 明石書店 編者:落合恵美子、上野加代子 著者:山根真理・宮坂靖子他 総著者数14名. 担当部分:単著「柔軟で多様な親族ネットワーク(中国)」P.24-26/「小学生神話(中国)」P.56-58/「変わる子どもの同居観(中国)」pp.97-99/「状況対応的分担(中国)」P.117-119/「女も男も、仕事も家事・育児も(中国)」P.130-132/「超少子化社会と父親の育児参加」P.195-197. 概要:主に中国の江蘇省無錫市で実施した調査から得られた知見を、家族・親族ネットワーク・性別役割分業、育児、高齢者介護のテーマごとにまとめ、中国の家族を参照系として日本の家族の特徴を明らかにした。総211頁.
『子育て・しつけ』(リーディングス『日本の教育と社会』③ 共著 2006年 日本図書センター 監修,編著者:広田照幸 著者:野々山久也・山田昌弘他 総著者数26名. 担当部分:共著 落合恵美子、山根真理、宮坂靖子、周維宏、斧出節子、木脇奈智子、藤田道代、洪上旭「変容するアジア諸社会における育児援助ネットワークとジェンダー-中国・タイ・シンガポール・台湾・韓国・日本」(【論文11】の再録)P.92-116. 概要:アジア6社会(中国、台湾、韓国、タイ、シンガポール、日本)を対象として、育児の実態と育児援助パターンを調査することによって、日本における育児と共働きを両立、育児不安の解消の方策を探り、アジア社会における、女性の主婦化と育児の私事化を展望した。総374頁.
『アジアの家族とジェンダー』 共著 2007年 勁草書房 編者:落合恵美子、山根真理、宮坂靖子 著者:落合恵美子、山根真理、宮坂靖子他 総著者数15名. 担当部分:単著 「第4章 中国の育児-ジェンダーと親族ネットワークを中心に-」P.100-120/共著 落合恵美子・山根真理・宮坂靖子「序章 アジアの家族とジェンダーを見る視点-理論と方法」P.1-26/共著 宮坂靖子・落合恵美子「地域概要-中国」P.90-95,共著 落合恵美子・山根真理・宮坂靖子「結章 アジアの家族とジェンダーの地域間比較-多様性と共通性」P.285-310. 概要:第4章では、中国・江蘇省無錫市で実施したアンケート調査とインタビュー調査に基づいて、育児や家事が夫婦や親族ネットワークによって遂行され育児不安問題が存在しないこと、日本の三歳児神話とは異なり「小学生神話」が存在することなどを明らかにした。序章では、アジアにおける家族の比較研究の意義、本書の目的、研究対象の5社会の概要を述べた。結章では、育児と高齢者介護の地域間比較から得られた各社会の特徴と問題点を結論としてまとめ、アジア社会における女性の主婦化と再生産のグローバル化についての展望を述べた。総319頁
『中国・シルクロード ウイグル女性の家族と生活』 共著 2007年 東方書店 編者:岩崎雅美 著者:宮坂靖子・服部範子他 総著者数7名. 担当部分:単著「第1章 トルファンにおける女性の生活-家族・ライフコース・仕事」P.3-29. 概要:中国新疆ウイグル自治区トルファン地区で実施したフィールドワークの知見を、生活時間、家族と世帯形成、結婚儀礼、労働の観点からまとめ、最後に漢民族化と市場経済化のもとで生じているウイグル文化と民族アイデンティティの危機に関する問題を指摘した。総179頁.
Asia's New Mothers:Crafting Gender Roles and Childcare Networks in East and Southeast Asian Societies 共著 2008年 Global Oriental Ltd. (Kent, UK) 編者:Emiko Ochiai, Babara Molomy 著者:Mari Yamanne・Park Keong-Suk et.al. 総著者数13名. 担当部分:Emiko Ochiai, Mari Yamane, Yasuko Miyasaka, Zhou Weihong, Setsuko Onode, Nachiko Kiwaki, Michiyo Fujita, Hong Sang OOK.“Gender Roles and Childcare Networks in East and Southeast Asian Societies”P.31-70. 概要:【学術論文11】を英訳して再録(Translated by Stephan Filler, Fukukawa Takuyo) 総207頁
『男の育児 女の育児-家族社会学からのアプローチ』 共著 2008年 昭和堂 編者:大和礼子、斧出節子、木脇奈智子 著者:宮坂靖子・中谷奈津子他 総著者数8名. 担当部分:単著「第1章 育児の歴史-父親・母親をめぐる育児戦略」P.23-44. 概要:近代家族の成立とともに育児のジェンダー化が図られた一方、現代社会にあっては父親の育児参加に大きな期待が寄せられている。日本の育児の問題点と父親の育児参加の必要性を歴史、政策、アジアの国際比較の見地から述べた。総225頁.
『新編 日本のフェミニズム5 母性』 共著 2009年 岩波書店 編集委員:天野正子・伊藤公雄・伊藤るり・井上輝子・上野千鶴子・江原由美子・大沢真理・加納実紀子、解説:江原由美子 著者:大日向雅美・牧野カツコ他 総著者数16名. 担当部分:単著「『お産』の社会史」P.99-133. 概要:【書書4】の増補新版。掲載論文は再録。総314頁
『ライフストーリー・ガイドブック-ひとがひとに会うために』  共著 2010年 嵯峨野書院 編者:小林多寿子 著者:松田素二・桜井厚他 総著者数75名. 担当部分:単著「スタジオ・アヌー編『家族?』-100人の普通の人々による普通の人のための人生相談」P.194-197.概要:「スタジオ・アヌー編『家族?』をライフヒストリーの貴重な資料という観点から、その内容と意義について解説した。総400頁.
21st Century Asian Family(Thai language edition) 共著 2011年 チュラロンコーン大学出版部(タイ) 編者:Emiko Ochiai・Kayoko Ueno 担当部分・概要: 落合恵美子・上野加代子編『21世紀アジア家族』(明石書店, 2006)【著書22】のタイ語訳(Tlanslated by Worawet Suwanrada・Attaya Suwanrada)(ISBN978-974-03-2781-3)総282頁.
『亜州社会的家庭和両性関係』 共著 2011年 世界知識出版社(中国北京市) 編者:落合恵美子・宮坂靖子・周維宏・山根真理 著者:落合恵美子・宮坂靖子他 総著者数12名. 担当部分:単著「第四章 中国大陸的育児-以性差和親属関係網為中心」P.92-111/共著 宮坂靖子:落合恵美子「地域概要-中国大陸」P.84-88./共著 落合恵美子・山根真理・宮坂靖子「序章 考察亜州社会家庭和両性関係的視点-理論和方法」P.1-25/共著 落合恵美子・山根真理・宮坂靖子「終章 亜州家庭和両性関係的地区間比較-多様性和共同性」P.299-321. 概要:【著書24】の中国語訳 総340頁
『母子の心理・社会学』(助産学講座4) 共著 2016年 2月 医学書院 我部山キヨ子・菅原ますみ編、執筆者:菅原ますみ他10名。     担当箇所:第3章「家族と社会」A.家族の機能と役割、B. 家族の変化-近代家族から現代家族へ C. 現代における家族の再編-男女によるケアの共有へ                            3Aでは、家族の定義、家族を分析する基本概念、家族の役割と家族の発達課題について、3Bでは、近代家族の成立と近代家族から現代家族への変動について、3Cでは、家族の個人化、ケアされる権利とケアする権利、ワーク・ライフ・バランスの必要性、ワーク・ライフ・バランスと福祉レジームの関係性について説明し、最後に、家族の役割を、男女による分業から男女による共有へと再編する必要性について述べている。
『現代家族を読み解く12章』(日本家政学会編) 共著 2018年10月 丸善出版 担当部分(単著)「家族についての定義,FI/主観的家族』(pp.2-3) 主観的家族、ファミリー・アイデンティティ(FI)という概念等を用いて、家族定義の現状と問題点について指摘している。
『避妊言説と家族の親密性―日本型近代家族の歴史社会学』 単著 2020年 3月 書肆クラルテ 本書は、「近代家族」の最も顕著な特徴である日本の「家族の親密化(情緒化)」の規範形成プロセスを、「避妊」に関する言説を資料として解明することであり、対象とした時代は、新中間層に「近代家族」規範が掲載された大正期から昭和初期(1910-1930年)である。「避妊の歴史社会学」と「家族の親密化の社会学」という2つの実証研究を通して、日本型近代家族の特徴が、「節制(制欲)主義」「生殖主義」「子ども中心主義」「母性主義」にあることを明らかにするとともに、「性ー愛ー結婚」三位一体観に焦点をあって、日本における近代家族論の再検討を行った。
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学術論文

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「Ariès, Ph.の近代家族論の再検討-家族機能論の視点から-」 単著 1985年12月 『家族研究年報』11(家族問題研究会) P.アリエスの近代家族論に依拠して、近代家族の特徴として、「恋愛結婚」「母性愛」「家庭性」を抽出し、前期代-原近代-近代という二段階の歴史的プロセスに位置づけて論じている。P.66-82. 査読有
「『母性』の心性史-『避妊』と『授乳』の視点から」 単著 1987年 3月 『人間文化研究年報』10 (お茶の水女子大学人間文化研究科) 近代家族における母性イデオロギーの誕生プロセスを論じた西欧の社会史・家族史研究の成果を、避妊と授乳という視点から整理し、この視点の有効性を指摘している。P.165-177. 査読有
「家政学とパラダイム論-「家族」認識の相対化をめぐって-」 単著 1988年12月 家政学原論論文集 (家政学原論部会20周年記念)』 (日本家政学会家政学原論部会) 家政学研究における家族認識についてのパラダイムを指摘し、研究の前提となっている「家族」の認識を相対化する必要性を論じている。P.19-22. 査読有
「或る産婆の生活史-結婚、子育てと、働くこと」 単著 1990年 3月 『人間文化研究年報』13(お茶の水女子大学人間文化研究科) ある産婆のライフヒストリーを、結婚、子育て、仕事の観点からまとめている。産婆という職業が時代の影響を受けて変貌する様を描き出している。P.93-109. 査読有
「少子化社会の家族-女性と子どもをめぐって」 単著 1991年10月 『TRY-VIEW』(東急総合研究所) 5(10)  合計特殊出生率の変化を家族関係と育児のあり方の変化と関連づけて解説している。P.17-23.
「『産』の社会史」 単著 1992年 1月 『「少産化時代』を生きる』(『フェミニズム1991』2),(フェミニズム1991編集委員会編,ユック舎) 近代日本において、出産が近代的教育観にからめとられて変遷していく様相を描き出している。P.38-52.
「性別役割分業と育児」 単著 1992年 6月 『季刊 労働法』163(総合労働研究所) 性別役割分業の問題をM字型就労の視点から論じ、専業母規範は存在するが、ライフコースに応じて性別役割分業を使い分けていることを指摘している。P.122-134. 査読無
「女性の就労と結婚観にみるライフスタイル」 単著 1992年10月 『女子教育もんだい』(労働教育センター)53  日本女性のM字型就労のあり方と現代生じている変化を、女性の結婚観やライフスタイルの変容の観点から説明している。P.4-11
「日本社会と少子化の問題」 単著 1993年 8月 日本子どもを守る会編,『子ども白書1993年版』,草土文化 日本の少子化動向を把握したうえで、少子化の原因とその背景的な社会状況について説明している。P.71-78.
「世帯構造の変化と子どもの生育環境」 単著 1993年10月 『子どものしあわせ』 1993年10号(日本子どもを守る会編 草土文化) 世帯構造や家族構成などの生活環境の変化が、少子化や子育てにどのような影響を与えているのかについて説明している。P.76-77.
「本学大学院における研究と教育-家政学研究科学生への意識調査をもとに」 単著 1995年 3月 『家政学研究』41(2)(奈良女子大学家政学会) 奈良女子大学大学院修士課程家政学研究科の学生に質問紙調査を行い、大学院の学習・研究環境に対する評価と課題についてまとめている。P.pp.81-82. 査読有
「戦前期の産婆とお産-Nのライフヒストリーをもとに- 共著 1996年 3月 『家族研究論叢』2 (奈良女子大学生活文化学講座家族研究部門) 著者:草野篤子・宮坂靖子   産婆を職業としたNさんへのライフヒストリーのインタビューをもとに、第二次世界大戦前の日本の出産の状況と産婆の仕事内容を明らかにしている。P.  59-69. 査読無
「少子化時代の家族と育児ネットワ-ク」 単著 1996年12月 『自治体学研究』71(神奈川県自治総合研究センタ-) 現代日本の核家族における孤立した子育て状況を問題として指摘し、母親の社会的ネットワークと育児不安の関係について論じている。P.36-41. 査読無
「家庭科教育とジェンダー・フリー」 単著 1998年10月 『家庭科教育』72(10)(家政教育社) ジェンダー平等を目指した家庭科教育のあり方を、ジェンダー・フリーの観点から論じている。P.12-17. 査読無
「少子化と家族-歴史的パースペクティヴ」 単著 1998年11月 『岐阜を考える』96((財)岐阜県産業経済研究センター) 日本における合計特殊出生率の低下を引き起こした原因を、婚姻率(未婚率)と婚姻内出生率別に考察し、少子化の動向が異なるフェーズにより構成されていることを指摘している。P.18-22. 査読無
「ジェンダー研究と親イメージの変容」 単著 1999年 7月 『家族社会学研究』11(日本家族社会学会) 近代日本から現代における母親像と父親像の変容が、家族社会学やジェンダー論などの研究動向といかに連動して発生しているのかを述べて、学問の持つ規範的問題を指摘している。P.34-47. 査読無
「歴史社会学-12のアプローチ⑥」 単著 1999年 7月 『恋愛学がわかる。』(アエラムック),朝日新社 近代における恋愛結婚の成立や「性-愛-結婚」三位一体観の成立に関する西欧の社会史研究の成果を紹介している。P.30-33.
「育児不安と育児ネットワーク-「公園づきあい」の視点から-」 単著 2000年 3月 『家族研究論叢』6 (奈良女子大学生活環境学部生活文化学研究室(家族研究部門) 奈良市在住の1歳児を持つ母親に対する質問紙調査を実施し、公園で繰り広げられる母親同士のつきあいの実態を把握し、育児不安の高低に与える諸要因を考察している。P.55-76. 査読有
「中国・新疆ウイグル自治区の女性と生活-その1 新疆大学の概要及び少数民族の生活」 共著 2000年10月 『家政学研究』47(1)(奈良女子大学家政学会) 著者:岩崎雅美・宮坂靖子    中国・新疆ウイグル自治区の中核大学である新疆大学の概要と、現地での少数民族の家庭への訪問から見えてきたウイグル人の生活の状況についてまとめている。P.58-61. 査読有
「中国・新疆ウイグル自治区の女性と生活-その2 少数民族における教育と家族」 共著 2000年10月 『家政学研究』47(1)(奈良女子大学家政学会)  著者:宮坂靖子・岩崎雅美    中国・新疆ウイグル自治区の少数民族(ウイグル族・ハサク族・回族)の家庭を訪問して、家族生活や子どもの教育について聞き取り調査を行った内容をまとめている。P.62-66. 査読有
「特集によせて」 共著 2001年 7月 『家族社会学研究』12(2)(日本家族社会学会) 著者:山田昌弘、宮坂靖子   特集「21世紀の教育と家族の変化」の趣旨と特集内容の構成および概略を説明している。P.173-174. 査読無
“Child Care and Gender Issues in Contemporary Japan ” 単著 2001年 9月 Comparison of Japanese-Korean Living Environment,(Proceedings of the Second Joint Seminar Between College of Human Ecology of Seoul National University and Faculty of Human Life & Environment of Nara Women's University) 現代日本における性別役割分業が、母親の孤立した育児や育児不安などの問題を引き起こしているという状況を論じている。(韓国ソウル大学生活環境学部と奈良女子大学生活閑居ウ学部間の国際セミナーの発表プロシィーディングス)P.69-77. 査読無
「中国・新疆ウイグル自治区の女性と生活-その3 平成12(2000)年度少数民族に関する生活調査-」 共著 2001年10月 『家政学研究』48(1)(奈良女子大学家政学会) 著者:岩崎雅美・勝田啓子・久保博子・瀬渡章子・中田理恵子・服部範子・宮坂靖子・村田仁代    新疆ウイグル自治区のウイグル人家庭への訪問調査を通して、衣生活・食生活・住生活および家族の構造や役割などから生活の様相を総合的に捉えている。P.57-76. 査読有
「中国・新疆ウイグル族の家庭生活とジェンダー-平成13(2001)年度南疆フィールド調査-」 共著 2003年 3月 『兵庫教育大学研究紀要』23(3)(兵庫教育大学) 著者:服部範子・宮坂靖子  中国・新疆ウイグル自治区のカシュガルのウイグル人の家族に関する実態-家族構造、生計、家庭内性別役割分業、子どもの教育、労働など-を質問紙調査によって明らかにしている。P.35-44. 査読無
「アフガニスタンにおける教育とジェンダー」 単著 2003年11月 『家庭科教育』77(11)(家政教育社) 平成15年3月にアフガニスタンのカブールおよびその近郊で行った学校調査と家庭訪問調査をまとめたもの。各国政府、各国NGOによる教育復興支援策の実態、学校教育の現状と問題点と教育再建のための今後の課題について論述した。P.46-51. 査読無
「アフガニスタンにおける教育とジェンダー」 単著 2004年 3月 日本女子大学アジアの家庭科教育協力プロジェクト,『途上国における家庭科教育の推進』(2003年度報告書) アフガニスタンにおける学校教育制度の構築における家庭科教育の可能性と課題を探っている。P.51-54. 査読無
「中国・新疆ウイグル自治区における家族・世帯とライフコース」 共著 2004年 3月 『家政学研究』50(2)(奈良女子大学家政学会) 新疆ウイグル自治区のウイグル人家庭への訪問による聞き取り調査を通して、家族や世帯の現状と女性のライフコースの状況をまとめている。P.69-75. 査読有
「変容するアジア諸社会における育児援助ネットワークとジェンダー-中国・タイ・シンガポール・台湾・韓国・日本」 共著 2004年12月 『教育学研究』71(4)(日本教育学会) 著者:落合恵美子・山根真理・宮坂靖子他 総著者数8名  アジア6社会(中国、台湾、韓国、タイ、シンガポール、日本)を対象として、育児の実態と育児援助パターンを調査することによって、日本における育児と仕事の両立、育児不安の解消の方策を探った。さらにアジア社会における、女性の主婦化と専業母化を考察している。(【著書21】に再録、【著書26】に英訳して再録)P.2-18. 査読有
「中国・新疆ウイグル自治区における教育と育児」 単著 2005年 3月 『家政学研究』51(2)(奈良女子大学家政学会) 新疆ウイグル自治区のウイグル人家庭への訪問による聞き取り調査により、ウイグル人の家庭教育と子どもの教育に対する意識を明らかにしている。P.21-27. 査読有
“Declining Fertility and its Measures of National Government and Nara Prefecture in Japan” 単著 2005年 6月 Glocalization and Women's Policy,2005 International Sympojium on Women, Gyeongbuk Women's Policy Development Institute(Korea),5 日本の少子化対策について、国家の少子化対策を述べたうえで、奈良県の少子化施策の現状と課題について、具体例を交えて紹介している。(韓国京畿道主催国際シンポジウム「グローカリゼーションと女性政策」の報告原稿}P.119-126. 査読無
「少子化と家族-ジェンダーとライフコースの視点から」 単著 2006年 8月 『環【歴史・環境・文明】』26,藤原書店, 日本近代から現代にかけての少子化の動向とそれに伴う家族の変化を、ジェンダーとライフコースの観点から説明している。P.144-149. 査読無
「アフガニスタンにおける家族と生活-2006年度バーミヤンにおけるフィールドワークをもとに」 単著 2007年 3月 『家政学研究』53(2)(奈良女子大学家政学会 アフガニスタン・バーミヤンにおいて家庭訪問による聞き取り調査と参与観察を行った結果をまとめた。女児の低就学率問題の背景には、生活インフラの未整備、過重な家事労働、明確な性別役割分業、イスラーム的なジェンダー観などの家族・ジェンダー要因と、女性教員の不在、学校環境の未整備等の学校要因があることを明かにしている。P.29-38. 査読有
「イランにおけるアフガン難民に関する一考察-テヘランとマシュハドにおける聞き取り調査から-」 共著 2007年10月 『家政学研究』54(1)(奈良女子大学家政学会) 著者:宮坂靖子・岡野恭子他 総著者数4名    イラン・テヘランに居住するアフガン難民(ハザラ族)の家庭訪問調査により、アフガン難民の生活の現状と問題について明らかにしている。P.16-25. 査読有
「中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第1報)-シリンゴル盟の移民村における牧畜民の生活様態-」 共著 2007年10月 『家政学研究』54(1)(奈良女子大学家政学会) 著者:野村理恵・今井範子・黒崎未侑他 著者数18名                      中国・内モンゴル自治区の草原地帯に居住するモンゴル族の生活の現状と変容を、衣食住および家族の領域から総合的に捉えている。P.35-45. 査読有
「中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第2報)-シリンゴル盟における固定家屋に住む牧畜民の生活様態-」 共著 2007年10月 『家政学研究』54(1)(奈良女子大学家政学会) 共著者:黒崎未侑・今井範子・高村仁知他 総著者数18名    中国・内モンゴル自治区の草原地帯に居住するモンゴル族の生活の現状と変容を、衣食住および家族の領域から総合的に捉えている。P.46-53. 査読有  
「中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第3報)-シリンゴル盟の都市部と都市近郊におけるモンゴル民族の生活様態-」 共著 2007年10月 『家政学研究』54(1)(奈良女子大学家政学会) 著者:婭茹・今井紀子・黒崎未侑他 総著者数18名    中国・内モンゴル自治区の草原地帯に居住するモンゴル族の生活の現状と変容を、衣食住および家族の領域から総合的に捉えている。P.54-61. 査読有
「紛争後のアフガニスタンにおける教育の課題に関する研究-バーミヤン州ドゥカニ地域の事例より-」 共著 2007年10月 『国際教育協力論集』(広島大学教育開発国際協力研究センター)10(2) 著者:景平義文、岡野恭子、宮坂靖子、内海成治  アフガニスタン・バーミヤン州ドゥカニ地方の小中学校で実施した参与観察とインタビュー調査により、地方農村部の学校教育の課題を明確にするとともに、各国ODA、各国NGOなどの行う教育復興支援の現状と課題について述べている。P.1-13. 査読有
「女性たちの生活史-大正期の子どもの生活と昭和期の既婚女性の生活-」/「ある男性からの聞き書き-男性の生活史の断片」 単著 2009年 3月 奈良大学地域連携教育研究センター編『つぶろ-奈良市津風呂町建町50周年記念誌』 かつて奈良県吉野郡津風呂に居住し、ダム建設のために奈良市津風呂町に転居してきた高齢者に実施した、昭和中期の暮らしの聞き取り調査の内容をまとめている。P.94-108.
「近代家族に関する社会史的研究の再検討-「家族の情緒化」の視点から」 単著 2010年 3月 『奈良大学紀要』38(奈良大学) 欧米の社会史研究の中で、特に心性史的な家族史研究を展開した主な4人の研究者の研究を、「家族の情緒化」の視点からレヴューし、その成果と意義について述べている。P.157-170. 査読無
「近代日本における避妊の受容と家族の情緒化-1920年代を中心とした女性雑誌の言説分析」 単著 2010年 5月 『日本家政学会誌』61(5)(日本家政学会) 『主婦之友』を資料して、読者の避妊に関する記事の言説分析を行い、当時の新中間層の人々の避妊に対する意識と避妊の具体的実践を明らかにしている。P.265-275. 査読有
「中国型『家族ケアシステム』のゆくえ-チャイナ イン ワンダーランド」 単著 2010年 7月 『CEL』93(大阪ガス(株)エネルギー・文化研究所) 中国の高齢者介護の特徴を、子どもの出生順位とジェンダーの観点から明らかにし、その特徴が、中国古代からの均分相続制度や中国型の血縁重視の家制度と関連していることを指摘している。P.27-29.
「日本における近代家族の受容とその展開」 単著 2011年 3月 『奈良大学紀要』39(奈良大学) アリエスの近代家族論が日本に紹介された1980年代半ばから2010年を対象として、西欧の近代家族論の日本への受容と、その後の日本における近代家族論の展開を整理し、到達点と課題を明らかにしている。P.75-89. 査読無
「テーマ設定の趣旨とシンポジウムの概要」 共著 2011年12月 『家族関係学』30(日本家政学会家族関係学部会) 著者:宮坂靖子・黒川衣代   家族関係学部会30周年記念シンポジウム「家族関係学の新しい地平を拓く-回顧と展望-」のコーディネーターとしてその趣旨と概要等をまとめた。P.1-3. 査読無
「セクシュアリティ論における近代家族言説-セクシュアリティ論から家族社会学へのインプリケーション-」 単著 2012年 3月 『奈良大学紀要』40(奈良大学) 1990年代に隆盛したセクシュアリティー研究の成果が家族社会学に与えたインプリケーションを、「性-愛-家族」三位一体論に焦点を当てて論じている。 P.149-163. 査読無
「中国の家族は「近代家族」化するのか?-「専業主婦」化/「専業母」化の動向をめぐって-」 共著 2012年 3月 『比較家族史研究』26(比較家族史学会) 著者:宮坂靖子、金松花 現代中国における女性の専業主婦化の現状と近未来の女性のライフスタイルの変容を、「専業母」を切り口にして考察し、仮説を呈示している。P.65-92. 査読有
「ウイグル族の家族とジェンダー -2000-2005年プロジェクト調査報告」 単著 2012年 5月 『早稲田大学アジア・ムスリム研究所活動報告 平成23(2011)年度』 中国・新疆ウイグル自治区の家族と教育の状況について、2000〰2005年に実施したフィールドワークの知見をふまえつつ、その後の社会的状況や政策の変化を加味して述べている。P.86-96. 査読無
「大正期における産児調節運動の展開と普及-産児調節相談所の活動とその利用者-」 単著 2012年12月 『家族関係学』31(一般社団法人日本家政学会家族関係学部会) 日本の産児調節運動の中で展開された産児調節相談所の活動とそれにアクセスした人々の社会階層や家族の諸特性を明らかにしている。P.37-48. 査読有
「特集『近代社会の転換期のなかの家族』によせて」 共著 2014年 3月 『社会学評論』256(64(4))(日本社会学会) 著者:江原由美子・宮坂靖子・山田昌弘     特集「近代社会の転換期のなかの家族」の趣旨説明を行った後、本特集の成果と残された課題を指摘した。P.530-532. 査読無
「家族の情緒化と『専業母』規範-専業主婦の日中比較-」 単著 2014年 3月 『社会学評論』256(64(4))(日本社会学会) 特集「近代社会の転換期のなかの家族」に掲載:遼寧省大連市で実施した専業主婦へのインタビュー調査をもとに、日本と中国の専業主婦/専業母規範の異同と情緒付与メカニズムについて分析・考察を行っている。P.589-603. 内部査読有
「専業母」規範の日中比較-中国・大連におけるインタビュー調査をもとに 単著 2015年 3月 奈良大学総合研究所所報 第23号 中国の都市部中間層で増加している専業主婦の実態を把握し、中国の専業主婦機関の特徴を明らかにすることを目的として、2013年10月~11月に中国遼寧省大連市内において9名の専業主婦に対して実施したインタビュー調査の詳細な報告。中国の都市習慣層で生じている専業主婦化は「専業母」化であるが、日本の専業母化とはその質を異にすることが明らかになった。その差異を生み出したのは、ケアの市場化が家族の情緒的統合に与える意味のとらえ方であると考えられる。 pp.69-84. 査読無
デンマークにおける育児役割と社会的規範としての情緒的意味づけ-2016年2月予備調査からのインプリケーリョン- 共著 2016年 9月 『金城学院大学人文・社会科学研究所紀要』第20号 まず、デンマークにおける出産・育児休業制度の歴史的変遷と現状について述べた。次に、2016年2月に実施した育児中の親に対して行ったインタビュー調査をもとに、デンマークでの育児のあり方を、出産・育児休暇の取得、家事・育児遂行の役割分担、育児ネットワーク、家事・育児とジェンダーに関する意識の点から考察した。(青木加奈子との共著)(pp.41-51)
避妊言説のロジック構成とジェンダー非対称-明治末期から大正期における避妊受容の言説戦略 単著 2017年 3月 金城学院大学論集 社会科学編 第13巻第2号  明治末期に始まり主に大正期を中心に展開された産児調節運動の導入にかかわる書籍、雑誌等の言説を資料として、避妊導入を正当化するための言説戦略を明らかにすることを試みた。避妊言説は、A「人口問題系」言説・B「制欲系」言説・C「性愛系」言説・D「生殖・女性人権系」言説の4つに類型化できたが、これらのロジック構成にはジェンダー非対称があり、近代家族の特徴のしての「性-愛-結婚」三位一観の成立プロセスもジェンダー非対称となっていたことがわかった。pp.1-19、査読無.
家族の近代化・脱近代化と子育て-ケアネットワークと情緒規範からのアプローチ- 単著 2018年12月 『家族関係学』No.37 2015~2017年に実施した中国でのインタビュー調査をもとに、中国におけるケアネットワークの実態を明らかにし、デンマーク(インタビュー調査)と日本の育児規範と比較検討することよって、中国の育児規範の特徴、中国の育児の情緒化と日本の三歳児神話との異同を明かにした。pp.25-35 査読無
高齢者介護規範と情緒規範からみる家族意識の変容―中日大学生に対する質問紙調査をもとに― 共著 2019年 9月 「老齢化背景下的中日家庭変遷与社会支持」国際学術研討会 論文集(101-111頁) 大学生のライフコースについては、大連(中国)女性が家族形成に対してもっとも消極的であった。理想のライフコースについては大連では従来の職業継続型から柔軟な働き方への変化が、名古屋では一時退職再就職型から寿運な職業継続型への変化がみられた。老親介護意識については、一貫して名古屋より大連に強かった。性別による有意差は中国のみで見られ、名古屋では「家事=愛情」意識が強い者ほど老親介護意識が有意に高かった。(○宮坂靖子、青木加奈子、磯部香、山根真理、李東輝、鄭楊)
从老年人护理規範和情感規範看家庭意識的変遷―以対中日大学生的問巻調査為依拠 共著 2021年 1月 張季風主編『少子老齢化社会与家庭ー中日政策与実践比較』中国社会科学院日本研究所(社会科学文献出版社)(pp.268-279) 2017~2018年に名古屋と大連(中国)の大学生に実施した質問紙調査から高齢者介護等のケアに関する意識に関して以下のことが明らかになった。大連では「家事=愛情意識」「3歳児神話意識」が強く、名古屋同様に近代家族的意識が存在している。しかし同時に、大連では、親の介護は子どもが同居して行うべきという老親介護意識が高く、親を高齢者施設に入所させることへの抵抗感は極めて高かった。つまり、性別役割分業意識は、名古屋では育児・老親介護というケア役割に一貫して存在するのに対して、大連ではケア役割により分断されている。
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学会発表

題目/演目名等 発表年月 発表学会名等 概要
子育てと情緒規範―日本・中国・デンマークの国際比較を通して― (一社)日本家政学会家族関係学部会第40回家族関係学セミナー 育児に対するポジティブな感覚は中国・日本の順で低く、正規雇用で働く母親が最も多いデンマークで高くなっていた。デンマークにおいては、子どもとのスキンシップやコミュニケーション、子どもへ愛情を注ぐことに高い関心が払われると同時に、実際そのような行動をとることができていると主観的に認識されていた。しかし、子育てにおいて愛情規範が重視される一方で、家事を愛情の表れとみなす「家事=愛情規範」は最も弱かった。日本の母親のジェンダーや三歳児神話に関する意識は着実に変化してきているものの、専業主婦率は他の2地域に比べ高く、「母親の手」による家事・育児にこだわる意識が依然として残存している。
「「Ariès, Ph.の近代家族論の再検討-家族機能論の視点から-」 1985年 日本社会学会第58回大会 P.アリエスの近代家族論に依拠して、近代家族の特徴として、「恋愛結婚」「母性愛」「家庭性」の3点を抽出し、家族の変容を家族機能変化の視点から述べた。(【学術論文1】と連動)
「老後問題のライフヒストリー」 1996年 6月 日本家政学会第48回大会 21名の女性へのインタビューを通して、「向老期」の出現とその時期固有のアイデンティティ再編の問題を明らかにした。「向老期」の背景には人口学的条件の変化という要因が大きく聞いていることを指摘した。(【著書6】と連動)
「昭和戦前期における家族計画意識」 1997年 5月 日本家政学会第49回大会 大正期に生じた近代的子ども観による「少産優育」意識が昭和戦前期に近代的な家族計画意識へと発展していくプロセスを人口政策の動向と関連づけて説明した。
「ジェンダー研究と親子関係の変容」 1998年 9月 日本家族社会学会第8回大会・シンポジウム「子どもと家族」於奈良大学 近代日本から現代における母親像と父親像の変容が、家族社会学やジェンダー論などの研究動向といかに連動して発生しているのかを述べて、学問と規範の相互関連性について述べた。(【学術論文7】報告の活字化)
「中国華東地域の育児におけるジェンダーと親族ネットワーク、育児の社会化」 2003年10月 日本社会学会第76回大会於中央大学(10月12日) 中国・江蘇省無錫市で実施したアンケート調査とインタビュー調査に基づいて、「中国型育児」の特徴を週出した。(【著書24】と連動)
「アフガニスタン・バーミヤンにおける生活とジェンダー」 2007年10月 第27回家族関係学セミナー於福岡ビル(10月13日) アフガニスタン・バーミヤン州の家庭生活や地域生活におけるジェンダー・セグリゲーションと強固な性別役割分業の存在について指摘した。(【学術論文12】と連動)
「アフガニスタン・バーミヤンにおける家族と子どもの教育」 2007年11月 日本社会学会第80回大会於関東学院大学(11月17日) 女児の低就学率問題の背景には、生活インフラの未整備、過重な家事労働、明確な性別役割分業、イスラーム的なジェンダー観などの家族・ジェンダー要因と、女性教員の不在、学校環境の未整備等の学校要因があることを指摘した。(【学術論文12】と連動)
「近代日本における『避妊』の受容と家族の情緒化-女性雑誌の言説分析を中心に-」 2008年 9月 日本家族社会学会第18回大会於大正大学(9月7日) 『主婦之友』を資料して、読者の避妊に関する記事の言説分析を行い、当時の新中間層の人々の避妊に対する意識と避妊の具体的実践について明らかにした。
「イランにおけるアフガン難民の学校教育と難民生徒の生活」 2008年11月 日本社会学会第81回大会於東北大学(11月23日) イラン・テヘランに居住するアフガン難民(ハザラ族)の家庭訪問調査により、アフガン難民の生活の現状と問題について明らかにしている。(【研究ノート他13】と連動)
「中国・大連における高齢者のライフコース-インタビュー調査による事例研究-」 2009年10月 第29回家族関係学セミナー於金城学院大学(10月24日) 中国・大連市で実施したライフコースの聞き取り調査をもとに、中国の高齢者介護が中国古来からの均分相続制度や中国型「家」制度の影響を受け、きょうだい順位、性別にかかわらず子ども間で比較的平等に分担されていることを指摘した。(【その他の研究関連論文10】と連動) 報告者:宮坂靖子・山根真理
「近代日本における避妊の受容と家族の情緒化」 2009年10月 日本社会学会第82回大会於立教大学(10月11日) 『主婦之友』を資料して、読者の避妊に関する記事の言説分析を行い、当時の新中間層の人々の避妊に対する心性が「家族の情緒化」に影響を与えたことを指摘した。(【学術論文15】と連動)
「近代日本における避妊の受容と家族の情緒化」 2010年 5月 日本家政学会第62回大会於広島大学東広島キャンパス(5月30日) 『主婦之友』を資料して、読者の避妊に関する記事の言説分析を行い、当時の新中間層の人々の避妊の実践と意識が「家族の情緒化」と連動した様子をより具体的に示した。
「戦間期日本における産児調節運動の避妊言説とその実践」 2010年11月 比較家族史学会2010年度秋季研究大会於埼玉学園大学(11月13日) 戦間期の産児調節運動において、産児調節運動家や知識人らが著した著作や雑誌などを資料として、「避妊可否論」のロジックを類型化する試みを行った。
「中国の家族は「近代家族」化するのか-「専業主婦」化/「専業母」化の動向をめぐって-」 2011年 6月 比較家族史学会2011年度第53回大会於中央大学(6月25日) 報告者:宮坂靖子、金松花    現代中国における女性の専業主婦化の現状と近未来の女性のライフスタイルの変容を、大学生への意識調査と1980~90年代生まれの母親たちのブログを資料として描きだし、「専業母」化仮説を呈示した。(【学術論文18】報告の活字化) 
「大正期における避妊言説のロジックとジェンダー」 2011年10月 第31回家族関係学セミナー於関東学院大学KGU関内メディアセンター(10月23日) 大正期の「避妊可否」言説を対象として、避妊を肯定するロジックを抽出し、ロジックのジェンダー非対称性を明らかにした。
「産児調節運動における避妊の実践とその利用者」 2012年10月 第32回家族関係学セミナー於岡山大学(10月28日) 大正期における産児調節相談所の活動と、産児調節相談所を利用した人々の階層と家族的特徴を明らかした。(【学術論文19】報告の活字化)
「1920年代日本における避妊の実践と家族の親密性-女性雑誌読者による投稿記事の内容分析-」 2013年10月 日本家政学会第65回大会於昭和女子大学(10月28日) 『主婦之友』を資料して、読者の避妊に関する記事の言説分析を行い、当時の新中間層の人々の避妊法の実行に対する評価と避妊に対する意識を明らかにした。特に避妊方法の評価における男女の差違い注目し、異同を生み出した要因を考察した。
「専業主婦規範の日中比較-「専業母」化と情緒的機能」 2014年 5月 日本家政学会第66回大会於北九州国際会議場(5月25日) 中国・大連市で行った専業主婦へのインタビュー調査から、中国の専業主婦化は「専業母」化であること、ただし、中国と日本の専業母規範には際があることを明らかにした(【学術論文19】と連動)
夫婦和合論における「性的和合」言説の構成とその意味-1920年代『主婦之友を資料として-』 2014年10月 (一社)日本家政学会家族関係学部会第34回家族関係学セミナー(大妻女子大学) 920年代の夫婦和合言説は、夫婦の親密性の形成を促進するという一面を有していたものの、欧米の「性-愛-結婚」三位一体とは異なる近代日本特有の「夫婦の性愛化」をもたらした。性的和合論を推進した医師たちが、避妊には否定的であったのであり、「性における“不完全な”生殖と快楽の分離」が「夫婦の性愛化」や夫婦の親密性を中核とした近代家族化の直線的な進行を妨げる作用を果たしたと考えられる。
デンマークにおける出産・育児休暇制度の歴史と現状-2016年度調査報告:その1- 2016年10月 第36回家族関係学セミナー((一社)日本家政学会家族関係学部会)(尚絅学院大学 10月9日) デンマークにおける出産・育児休暇制度の歴史を現状を把握したのち、育児中の親へのインタビュー調査より、育児休暇取得の実態と育休制度への要望を明らかにした。デンマークの労働者の育児休暇取得は労働市場からの制約を受けていること、休暇期間と職場復帰後の労働時間について課題が存在すること等が明らかになった。(青木加奈子・宮坂靖子)
デンマークにおける育児と情緒規範に関する予備的考察-2016年度調査報告:その2 2016年10月 第36回家族関係学セミナー((一社)日本家政学会家族関係学部会)(尚絅学院大学 10月9日) 2016年2月と8月にデンマークで行った育児中の親に対するインタビュー調査をもとに、家庭での家事・育児分担、育児ネットワーク、育児サポートの実態を明らかにするとともに、育児とジェンダーに関する意識を考察した。デンマーク人の親の親密性は時間と空間の共有やスキンシップによって保障されていた。また、家事と愛情規範が結合していないことが明らかになった。(宮坂靖子・青木加奈子)
国際セッション「ケアネットワークと親密性-中国・デンマーク・日本を対象として国際比較からのインプリケーション」第4報告「ケアケットワークと情緒規範の国際比較・試論-中国・デンマーク・日本の育児に付与される意味-」 2017年 9月 日本家族社会学会第27回大会(京都大学 9月9日) 中国とデンマークにおけるインタビュー調査をもとにして、中国の専業母化、日本の家事に対する情緒規範の根強さ、デンマークの脱近代家族化を比較考察することにより、家事に対する「自分の手」規範は、ジェンダー化と併存する際には情緒規範と結びつき、脱ジェンダー化する際には情緒規範から解放される、すなわち、家事の「愛の労働化」は家事のジェンダー化の必要条件として存在してきたのではないかという仮説を提示した。
家族の近代化・脱近代化と子育て:ケアネットワークと情緒規範からのアプローチ 2017年10月 第37回家族関係学セミナー公開シンポジウム 公開シンポジウム(テーマ「 家族/家庭のリアリティーを多角的に考える-生活者としての女・男・子どもの生きざまを問い直す-」)の第三報告者として登壇した。家族の近代化・脱近代化の道筋は多様であるが、そのなかの社会主義的近代化の例として中国を取り上げ、共働きを基本とする中国社会で生じている専業主婦化の動向と育児ネットワークの変容を中国で実施したインタビュー調査により再構成した。また、日本と中国の専業主婦と三歳児神話のあり方の異同について考察を行った。
近代日本における性愛論と避妊論のアンビバレンス 2019年 5月 一般社団法人日本家政学会第71回大会(四国大学、5月26日) 1920年代の夫婦和合論の特徴は、西欧の近代性科学の影響を受けた男性医師により性的和合論が提唱されたことであったが、男性医師たちは、基本的に避妊に反対の立場をとっていた。男性視点からの夫婦間の性愛の称揚はジェンダー非対称に基づく夫婦和合言説であり、性と生殖に関する権利への視点は存在していなかった。また同時に、産児調節運動を媒介として避妊普及の動きを一時的に阻害する要因ともなっていた。
高齢者介護規範と情緒規範からみる家族意識の変容―中日大学性に対する質問紙調査をもとに― 2019年 9月 中国社会科学院日本研究所・比較家族史学会共催学術研討会「老齢化背景下的中日家庭変遷与社会支持」(中国北京 社科博源賓館、9月21日) 老親の介護については、大連では「自身による在宅」、名古屋では「人的・福祉的資源を利用した在宅」介護が望まれていた。「親の介護は子どもが同居して行うべき」という老親介護意識については、一貫して名古屋より大連に強かった。両地域ともに、性別役割分業意識、一歳児神話意識、「老後経済は親自身の責任」意識と有意な正の相関が見られた。性別による有意な差がみられたのは中国のみであった。名古屋では「家事=愛情」意識が強い者ほど老親介護意識が有意に高いという結果が得られた。(○宮坂靖子、青木加奈子、磯部香、山根真理、李東輝、鄭楊)
大学生のケア意識と情緒規範に関する国際比較―名古屋・大連・コペンハーゲンにおける質問紙調査をもとに― 2019年10月 第39回家族関係学セミナー(神戸大学 紙面開催) 3歳児神話と家事に対する愛情規範(「家事=愛情」意識 )は、大連、名古屋、コペンハーゲンの順で強く、どの地域においても女子より男子の方が強かった。日本において、結婚・出産にかかわらず就業を継続するライフコースを選好する動きが進み3歳児神話が弱化するなかで、3歳児神話は中国に移出され存続している。(○宮坂靖子、青木加奈子、磯部香、李東輝、鄭楊)
中日大学生のライフコースとケアに関する意識-情緒規範からみる家族意識の変容- 2019年11月 第3届東北亜女性視角研究討論会(大連外国語大学日本語学院). 2017~2018年に名古屋・大連(中国)・コペンハーゲンにおいて大学生を対象とした「家族・ケア・ジェンダーに関する意識調査」を実施した。名古屋と大連の大学生の比較考察の結果は以下の4点に要約できる。第一に、名古屋の大学生は一般的な性別役割分業意識が特に強い訳ではないが、「専業母」規範は強い。第二に、三歳児神話や「家事=愛情」規範については、名古屋より大連の大学生の方が強い。両地域において女性より男性の方が強い。第三に、中国において意識レベルのでの近代家族化は男性が先行している。第四に、家事・ケアに対する情緒的規範の浸透が中国における今後のケア意識、ジェンダー観を変容させる可能性がある。
子育てと情緒規範―日本・中国・デンマークの国際比較を通して― 2020年10月 第40回家族関係学セミナー(和洋子女子大学 オンライン開催) 育児に対するポジティブな感覚は中国・日本の順で低く、正規雇用で働く母親が最も多いデンマークで高くなっていた。デンマークにおいては、子どもとのスキンシップやコミュニケーション、子どもへ愛情を注ぐことに高い関心が払われると同時に、実際そのような行動をとることができていると主観的に認識されていた。しかし、子育てにおいて愛情規範が重視される一方で、家事を愛情の表れとみなす「家事=愛情規範」は最も弱かった。(○宮坂靖子、青木加奈子、磯部香、山根真理、鄭楊、李東輝)
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事典

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『現代用語事典』ブリタニカ 共著 1990年 ブリタニカ 担当部分:J-7「女性と社会」(5)家族,TBSブリタニカ,担当部分:単著「育児不安」「夫の性暴力」「核家族」「近代家族」など全13項目
『日本女性史事典』 共著 1994年 女性史事典編集委員会編,新人物往来社 担当部分:単著「母性」「小児科医」「産科医」「育児休業法」など全7項目
『事典 家族』 共著 1996年 比較家族史学会編,弘文堂 担当部分:単著「母性愛」「家庭内親密性」「恋愛儀礼」「専業母」など全17項目
『新版家政学事典』 共著 2004年 日本家政学会編,朝倉書店 担当部分:単著「2.3 近代社会と家族」
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書評

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
関口裕子他著『日本家族史-古代から現代へ』(学文社) 単著 1991年 7月 『家族社会学研究』3(日本家族社会学会) 担当頁 P.108-110.
瀬地山角『東アジアの家父長制』(勁草書房) 単著 1998年 3月 『比較家族史研究』12(比較家族史学会) 担当頁 P. 65-67.
原ひろ子編『母性から次世代育成力へ』(新曜社),舩橋恵子他『母性の社会学』(サイエンス社)グループ「母性」解読講座編『「母性」を解読する』(有斐閣) 単著 1998年 7月 『比較家族史研究』5(比較家族史学会) 担当頁 P.117-121.
善積京子編『結婚とパートナー関係』(ミネルヴァ書房 単著 2000年10月 『季刊家計経済研究』28((財)家計経済研究所) 担当頁 P.82-83.
目黒依子・矢澤澄子編『少子化時代のジェンダーと母親意識』(新曜社) 単著 2002年 3月 『家族社会学研究』13(2)(日本家族社会学会) 担当頁 P.143-145.
田間泰子『母性愛という制度』(勁草書房)  単著 2002年 6月 『社会学評論』53(1)(日本社会学会) 担当頁 P.115-116.
田間泰子『「近代家族」とボディ・ポリティクス』(世界思想社)  単著 2008年 3月 『社会学評論』58(4)(日本社会学会) 担当頁 P.636-637.
木村涼子『〈主婦〉の誕生-婦人雑誌と女性たちの近代』(吉川弘文館 2010) 単著 2011年 4月 『家族社会学研究』23(1)(日本家族社会学会)23-1 担当頁 P.108-109.
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家庭科教科書等

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
高等学校家庭科用『新家庭一般』, 『新生活一般』, 『新生活技術』 共著 1997年 3月 教育図書 著者:小此木啓吾・伊藤央子他36名 担当部分:単著「2.生活設計と生活時間」「3.高齢者の生活」
『データブック新家庭一般』 共著 1998年 教育図書 担当部分:単著「2.生活設計と生活時間①, ②」「3.高齢者の生活③」
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科学研究費報告書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『女性と生活環境に関する日中比較研究-中国・新疆ウイグル自治区と日本の実態調査』 共著 2003年 3月 課題番号12572041 平成12~14年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(1))2003.3,総336頁 研究代表者:岩崎雅美 研究分担者:勝田啓子・久保博子・瀬渡章子・中田理恵子・服部範子・宮坂靖子・村田仁代 研究協力者:劉雲・徐霞・張洋・石麗宝・堂玉分・王茜・奇蔓乃吉米丁・熱比拉買買提 担当部分:[研究ノート他3][研究ノート他4][研究ノート他7][学術論文9]以上再録、共著 宮坂靖子・服部範子「イリカザフ族自治州イーニン市における世帯・家族とライフコース」P.71-85. 総336頁
『育児をめぐるジェンダー関係とネットワークに関する実証研究』 共著 2003年 3月 課題番号13837040  平成13-14年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(1)) 研究代表者:木脇奈智子 研究分担者:斧出節子・冬木春子・宮坂靖子・大和礼子・山根真理  研究協力者:中谷奈津子・森田美佐 担当部分:共著 宮坂靖子・森田美佐「妻のライフコースと夫の育児休業」P.58-69. 総130頁
『アジア諸社会におけるジェンダーの比較研究-日本・韓国・中国・タイ・ シンガポールを中心に』 共著 2004年 3月 課題番号13372001 平成13-15年度科学研究費補助金(基盤研究(A)(1) 研究分担者:上野加代子・落合恵美子・斧出節子・木脇奈智子小林和美・橋本泰子・藤井和佐・藤田道代・大和礼子・山根真理・周維宏・Kua Wongboonsin 担当部分:単著「序章 比較アジア・ジェンダー論をめざして」P.1-7./単著「第6章 中国の家族・ジェンダーをめぐる概況と調査の概要」P.121-134./共著(宮坂靖子・藤田道代)「第7章 中国江蘇省無錫市における育児とジェンダー・親族ネットワーク」P.135-149.総411頁.
『中国・新疆ウイグル自治区の女性と生活環境に関する総合的研究』 共著 2006年 3月 課題番号15402001 平成15~17年度科学研究費補助金(基盤研究(B)) 研究代表者:岩崎雅美 研究分担者:久保博子・瀬渡章子・中田理恵子・服部範子・宮坂靖子・村田仁代 研究協力者:リズワン・アブミリティ、マイラ・メメティ、ライラ・ママティ、シャディヤ・アブドライム、グリ・アルズグリ他6名 担当部分:【研究ノート他10】、【著書23】担当部分再録. 総251頁
『アフガニスタンにおける生活環境とジェンダーに関する総合的実態調査』 共著 2008年 3月 課題番号16252007 平成16-19年度科学研究費補助金(基盤研究(A) 研究分担者:岩崎雅美・内海成治・久保博子・小林多寿子・増井正哉・相馬秀廣・中田理恵子 研究協力者:大村紋子・岡野恭子・景平義文・Batul Nezami・Zarughouna Zubyri・Karima Noori・Halimah Ramazani・Zainab Sajadi 担当部分:単著「はじめに-本研究プロジェクトの趣旨と経緯」「研究プロジェクト概要」P.1-15/単著【学術論文12】再録 P.64-77/共著 【学術論文13】再録 P.87-99/共著【研究ノート他13】再録/単著「イランにおけるアフガニスタン難民の学校教育と生活-イラン政府の難民政策との関連に着目して」P.152-166. 総270頁.
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コラム

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「分業」の思想から「共有」の思想へ 単著 2015年 2月 かがやき・なら(奈良県人権情報誌)No.239  少子高齢社会におけるケア問題を解決するには、近代に形成された性別役割分業を改め、ケアのジェンダー化が必要になる。そのために必要であるのが、「分業」という考え方から「共有」という考え方へと意識を変化させることが必要である。 p.7
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討論者(コメント)

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
上村泰裕氏 報告題目:「東アジアの福祉ギャップ―少子高齢化のなかの家族と国家」に対するコメント 単著 2017年12月 家族問題研究学会例会 上村泰裕氏の報告:「東アジアの福祉ギャップ―少子高齢化のなかの家族と国家」に対して、質問とコメントを行った。コメントとしては、上村氏の研究フィールドである台湾と報告者の研究フィールドであるデンマークの対称性に着目し、女性労働力率がほぼ同じ水準の社会にあっても、合計特殊出生率や育児ネットワーク、育児支援制度のあり方は異なることを指摘した。(例会テーマ「アジアの福祉レジウム」2017年12月2日早稲田大学戸山キャンパスにて開催)
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