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フリガナ	カトウユウスケ
ローマ字	KATO Yusuke
氏名	加藤悠介
学位	博士（学術）
所属	生活環境学部 / 環境デザイン学科
職名	准教授
所属学会	日本建築学会　日本認知症ケア学会　人間-環境学会　日本インテリア学会
専門分野	生活科学　建築学
研究課題	福祉施設における環境づくりに関する研究　家庭養護における生活空間のあり方に関する研究　地域福祉に寄与する福祉転用計画システムに関する研究

学会および社会における活動など | 受賞歴 | 著書 | 学術論文 | 学会発表 | 雑誌 | 講演

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学会及び社会における活動等

開始年月	活動内容	終了年月
2006年 4月	日本建築学会ケア環境小委員会　認知症ケア環境づくり実践研究WG委員	2008年 3月迄
2007年 9月	日本建築学会東海支部設計計画委員会委員	現在に至る
2008年 4月	日本建築学会環境行動研究小委員会委員	2016年 3月迄
2010年 4月	日本建築学会福祉施設小委員会委員	現在に至る
2014年 4月	日本建築学会ユーザー・オリエンティド・デザイン小委員会委員	現在に至る
2015年 4月	日本認知症ケア学会「日本認知症ケア学会誌」査読委員	現在に至る
2015年 4月	社会福祉法人静清会評議員	現在に至る
2016年 9月	日進市街づくり審議会委員	2018年 8月迄
2018年 4月	日本建築学会特別研究員会「縮小社会における都市・建築の在り方検討」幹事	2020年 3月迄
2018年10月	日進市空家等対策協議会委員	現在に至る
2019年10月	日進市社会資本整備総合交付金評価委員会委員	現在に至る
2020年 7月	日本認知症ケア学会代議員	現在に至る

受賞歴

受賞年月	受賞名
2000年 9月	日本建築学会　設計競技「新世紀の田園居住」支部入選
2003年 2月	日本建築学会　総合論文誌「地球環境建築のフロンティア」アイディアコンペ入賞
2003年 8月	日本建築学会　設計競技「みち」全国優秀賞
2003年11月	日本認知症ケア学会　石崎賞
2004年11月	日本認知症ケア学会　石崎賞
2007年 5月	人間-環境学会　奨励賞
2014年10月	日本建築士会連合会　まちづくり賞奨励賞
2017年 6月	日本認知症ケア学会　石崎賞

著書

著書名	単著、共著の別	出版年月	発行所・発表雑誌等	概要
認知症ケア環境事典　症状・行動への環境対応Q&A	共著	2009年 5月	ワールドプランニング	認知症ケアにおける環境的実践に関して、生活場面にもとづき、施設のスタッフにもわかりやすく体系的に整理した。具体的には、認知症ケア環境の基本的な考え方を述べたうえで、生活場面からみた認知症ケア環境のあり方について留意点を整理し、介護現場で問題となる様々な症状・行動への環境的対処についてQ&A形式でまとめた。著者：森一彦、足立啓、加藤悠介他　総著者数25名。担当箇所：P199-P207、P247-P248（総頁数：264）
設計に活かす建築計画	共著	2010年 4月	学芸出版社	建築計画や建築設計において豊かな空間、機能的な建築をつくりだすためのリファレンスとなることを目的とした。建築の初学者を対象にして、建築計画を概観したうえで、住宅や集合住宅、病院、福祉施設などの各種建築を計画するために必要となる知識を紹介するとともに、人間行動や環境などの今後重要となるキーワードをまとめた。著者：内藤和彦、橋本雅好、加藤悠介他　総著者数17名。担当箇所：P44-P49、P110-P111（総頁数：150）
PEAPにもとづく認知症ケアのための施設環境づくり実践マニュアル	共著	2010年 8月	中央法規	高齢者施設における環境づくりの手順とポイントを6つのステップ（ケアと環境への気づきを高める・環境の課題を捉えて目標を定める・環境づくりの計画を立てる・環境づくりを実施する・新しい環境を暮らしとケアに活かす・環境づくりを振り返る）に分けて解説し、実践事例と具体的な作業シートを紹介することで、施設による自発的な実践を支援する内容とした。著者：加藤悠介、古賀誉章、児玉桂子他　総著者数18名。担当箇所：P135-P139（総頁数：174）
まちの居場所—まちの居場所をみつける／つくる	共著	2010年11月	東洋書店	全国に自然発生的に生まれている｢まちの居場所｣について、事例紹介やインタビュー、理論的分析によって、その成り立ちを紹介した。事例では住宅の転用から公園まで様々なスケールの19のまちの居場所を取り上げた。インタビューでは運営する側からまちの居場所にまつわる思いや意義を把握し、理論的分析では、現代社会におけるまちの居場所の意味について専門的知見から明らかにした。著者：岩佐明彦、大野隆造、加藤悠介他　総著者数13名。担当箇所：P2-P5、P11-P14、P111-P114（総頁数：150）
いのちを守る都市づくり　[課題編]東日本大震災から見えてきたもの	共著	2012年 3月	大阪公立大学共同出版会	東日本大震災から約1年間にわたる調査研究やワークショップのプロジェクト活動を通して明らかになった課題を、「いのちを守る」ことを第一の目的として、医学、看護学、生活科学、都市健康・スポーツ研究、創造都市研究、経営学、経済学、法学、文学、理学、工学の分野横断的に様々な視点からまとめた。著者：西澤良記、宮野道雄、加藤悠介他　総著者数50名。担当箇所：P118-P121（総頁数：277）
空き家・空きビルの福祉転用　地域資源のコンバージョン	共著	2012年 9月	学芸出版社	近年急速に広まりつつある地域の中の空き家・空きビルを活用して福祉施設に転用する実態を事例から整理した。構成は、まず福祉転用の意味や価値、制度に関わる課題などの基本的内容を踏まえ、37の福祉転用事例を取り上げ、転用するにあたり工夫した点を紹介した。さらに、現在の福祉施設（高齢者・障害者・子ども）の基準についての情報とバリアフリーや消防などに関する制度や技術をまとめた。著者：森一彦、松原茂樹、加藤悠介他　総著者数21名。担当箇所：P19-21、P34、P39-40、P45-46、P50、P57-P58、P71、P132-P134, P167（総頁数：167）
いのちを守る都市づくり　[アクション編]みんなで備える広域複合災害	共著	2013年 3月	大阪公立大学共同出版会	様々な専門分野の知見にもとづいた防災・減災対策を子どもたちにも理解しやすいようにやさしく解説した。具体的には大阪市住吉区などの住民や行政担当者などの地域のステークホルダーとともに、専門分野横断的に防災活動に取り組み、コミュニティ防災や医療、セルフケア、災害弱者など多様なテーマで「いのちを守るしくみ」について体験的な学習を行い、その成果をまとめた。著者：西澤良記、宮野道雄、加藤悠介他　総著者数45名。担当箇所：P152-P153（総頁数：165）
実践事例から読み解くサービス付き高齢者向け住宅-地域包括ケア時代の住まいとサービスを目指して-	共著	2013年10月	中央法規	地域の医療・介護などの社会資源と連携しながら住み慣れた地域において居住継続を可能とするサービス付き高齢者向け住宅の特徴を記した。本書の構成は、地域包括ケアと高齢期の住まい（第1章）、サービス付き高齢者向け住宅と高齢期の住まい（第2章）、実践事例に学ぶ（第3章）、安寧を目指す実践共同体のあり方（第4章）である。著者：井上由起子、加藤悠介、三浦研、山口健太郎。担当箇所：P46-P51、P60-P95、P102-P107（総頁数：169）
認知症ケア用語辞典	共著	2016年11月	ワールドプランニング	専門的な知見や技術が飛躍的に進む認知症ケアに関して、医学、介護福祉学、心理学、居住環境学などの7領域にわたる研究成果がコンパクトにまとめられた辞典である。総著者数225名。担当箇所：「カラーコーディネーション」「環境適応能力」「環境的介入研究」「環境の質」「グレア」「福祉住環境コーディネーター」「物理的環境」「プライバシー」「民家改修型施設」「明暗順応」「ランドマーク」「リロケーション・ダメージ」「レバーハンドル」（総頁数：410）
利用者本位の建築デザイン　事例でわかる住宅・地域施設・病院・学校	共著	2017年 2月	彰国社	高齢者・障害者などの当事者だけでなく、建築主や運営主体など施設にかかわる人々も含んだ利用者の視点に立った施設のあり方を、事例をとおして紹介している。解説では、どういったユーザーニーズが求められているのか、加えて建築的な解決方法について説明し、事例紹介では、どのユーザーのどの点を考慮して計画した結果、どの使われ方が実現したかなどを示した。著者：松田雄二、石橋達勇、田中賢、石垣文、加藤悠介他　総著者数19名。担当箇所：P54-P59（総頁数：141）
発想し想像する建築設計製図	共著	2017年 7月	理工図書	建築設計製図のための教科書である。本書の特徴は、建築をその発想の段階から形をイメージし、それらを統合してひとつの建物へと組み立て、それを図面化して最終的にプレゼンテーションするという段階を踏まえて解説していることである。著者：松本直司、夏目欣昇、藤田大輔、加藤悠介、北川啓介他　総著者数13名。担当箇所P10-P13（総頁数：185）
インテリアプランナー更新講習テキスト	共著	2018年 3月	公益財団法人建築技術教育普及センター	インテリアプランナー資格制度における更新講習のためのテキストである。「ストック活用による高齢者施設へのコンバージョン」の章を担当し、ストックを活かすデザインや工夫の先進的な事例を紹介しながら、これからの社会でインテリアプランナーに求められる役割について説明した。著者：南一誠、西野辰哉、吉村直子、石井敏、加藤悠介他　総著者数20名。担当箇所：P24-P27（総頁数：188）
福祉転用における建築・地域のリノベーション　成功事例で読みとく企画・設計・運営	共著	2018年 3月	学芸出版社	福祉転用を通じて空き家や空きビルを地域の資産にするための効果的な進め方を提示した。具体的には、プロセスを企画・構想から計画・設計、運営の10段階に分けて整理し、国内外の実践事例を踏まえながら福祉転用の工夫を説明した。また最後に「福祉転用を始める人への10のアドバイス」として、福祉転用の価値をコンパクトに集約した。編著者：森一彦、加藤悠介、松原茂樹、山田あすか、松田雄二、総著者数26名。担当箇所：P10-P11、P19-P20、P26-P27、P30-P31、P46-P49、P138-P142（総頁数：150）
日本の建築文化事典	共著	2020年 1月	丸善出版	日本の建築文化を構成する空間概念や伝統的な建築・近現代の建築における暮らしとそのつくり、都市とのかかわりなどに関する事典である。「障がい者施設」と「空き家」の項目を担当し、障がい者施設では時代の変容と現在の体系について、空き家では空き家問題とそれへの制度的・建築的対応について図版とともに解説した。編集代表：平井聖。著者：青井哲人、青木祐介、阿南透、阿部貴弘、加藤悠介他、総著者数158名。担当箇所：P482-P483、P512-513（総頁数：734）

学術論文

著書名	単著、共著の別	出版年月	発行所・発表雑誌等	概要
活動プログラムからみたデイセンターの施設計画に関する研究	共著	2002年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.20，P195-P204	高齢者デイセンターにおける活動プログラムに対応した施設計画のあり方を探るため、利用する高齢者の詳細な行動観察を行い、その結果をもとに施設計画への指針を明らかにした。具体的には、対象施設を選定するためのアンケート調査、活動プログラムと高齢者の行動の分析、活動プログラムと場所の使われ方に関する分析を行った。著者：森一彦、加藤悠介、前田真紀。
特別養護老人ホームにおける「環境診断-環境処方」に関する実践的研究	共著	2003年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.21，P303-P308	1980年に建設された初期の特別養護老人ホームの共用空間において、「環境診断-環境処方」を実践的に行った。具体的には、高齢者の行動観察調査を行い、そこでの滞留場所と移動を組み合わせた場所ユニットを分析して現状の問題点を把握するとともに、その結果にもとづいた環境改善計画を行った。著者：森一彦、加藤悠介、足立啓、田中千歳。
デイサービスセンターにおける場所ユニットからみた高齢者の場所移動分析	共著	2004年 9月	日本建築学会計画系論文集，No.583，P17-P22	大阪市内の122のデイサービスセンターを対象に行ったアンケート調査により典型的な事例として選定した、活動プログラムが異なる2施設において高齢者の行動観察調査を行い、場所と移動のまとまりである場所ユニットという概念を用いて、高齢者の場所移動を場所ユニットごとに整理し、場所移動の特徴や問題点を明らかにした。著者：加藤悠介、森一彦。
A Study on Influence of Environmental Improvement on Place Trips from the Viewpoint of Competence Level of the Elderly in Nursing Home	共著	2004年10月	Proceedings of the 6th International Symposium for Environment-Behavior Studies, P348-P354	特別養護老人ホームにおいて、認知症高齢者の能力レベルの違いからみた環境改善が施設内での場所移動に与える影響を明らかにした。具体的には共用空間における場所の数を増やした環境改善前後に行動観察調査を実施し、その比較分析により高齢者ごとの行動変化を捉えた。著者：Yusuke Kato、Kazuhiko Mori、Kei Adachi。
高齢者介護施設の環境改善におけるアクションプロセスに関する研究　―入居者行動からみた評価･分析方法―	共著	2005年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.23，P293-P300	アクションプロセスにより環境改善が行われた特別養護老人ホーム（大阪府堺市に1974年建設、定員108名）を対象に、改善前・後の高齢者の行動を分析することにより、環境改善した項目についての有効性を評価した結果、介護スタッフと共同で環境改善を行うことで、高齢者の行動にも肯定的な影響を与えることが明らかになった。著者：森一彦、今井朗、加藤悠介、足立啓。
特別養護老人ホームの環境改修プロセスにおける高齢者の行動変化	共著	2006年 3月	大阪市立大学大学院生活科学研究誌，vol.4，P111-P128	アクションリサーチを適用して環境改修が行われた2つの特別養護老人ホームを対象として、環境改修プロセスにおける高齢者の行動変化と環境改修項目の関係性を考察し、環境改修項目が行動にどのように影響しているのかを捉え、その有効性について検討した。著者：森一彦、加藤悠介、今井朗、山崎愛、足立啓。
介護スタッフの行動変化からみた特別養護老人ホームにおける環境改修の有効性評価	共著	2006年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.24，P289-P298	アクションリサーチにより環境改修が行われた2つの特別養護老人ホームを対象とし、環境改修プロセスにおけるスタッフの高齢者に対して個別的に介護する行動の変化を行動観察調査に基づいて分析し、環境改修項目の有効性を検討した。その結果、環境改修項目によって有効性は異なること、多くの場所を見渡せるキッチンは見守りの増加に有効であることなどを明らかにした。著者：加藤悠介、森一彦、今井朗、山崎愛、足立啓。
高齢者居住施設のセッティングカルテに関する研究−生活場面における運営的･社会的･物理的環境の整理−	共著	2006年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.24，P277-P282	生活場面の複合的なケア環境についての情報をスタッフ間で共有できるツールが、スタッフ個人の抱いているケア環境についての意見やイメージ伝達に役立つと考え、施設での認知症高齢者の生活場面をもとに「セッティングカルテ」を開発し、その特性を明らかにするとともに、畳スペースに着目して生活場面における家庭的因子を詳細に分析した。著者：山崎愛、森一彦、加藤悠介。
特別養護老人ホームの共用空間における寄道発生　―環境改善を事例として―	共著	2007年 1月	人間･環境学会誌，vol.10, No.1，P41-P48	既存の特別養護老人ホームの共用空間で、高齢者個人の判断で寄り道ができるように、テーブルとソファなどの立ち寄り場所を増やした環境改善の有効性を評価した。その結果、ソファへの立ち寄り回数が多い高齢者は寄道発生率が高い傾向にあり、一方でトイレへの立ち寄り回数が多い高齢者は寄道発生率が低い傾向にあることなどが明らかとなった。著者：加藤悠介、森一彦、足立啓。
特別養護老人ホームの環境改善に伴う高齢者の場所移動変化−しつらえ型と空間構成型の環境改善を事例として−	共著	2007年 3月	大阪市立大学大学院生活科学研究誌，vol.5，P85-P97	環境改善を行った2つの特別養護老人ホームの共用空間において、高齢者の場所移動を場所と移動のまとまりである場所ユニットの視点から寄り道と往復に着目し、その変化を分析した。本研究では、改善の規模から2施設を「しつらえ型」と「空間構成型」として位置づけ、それぞれの環境改善において、多様な場所配置計画への指針について検討した。著者：加藤悠介、今井朗、山崎愛、森一彦、足立啓。
行動観察調査による認知症高齢者の場所の自己選択性に関する評価−環境改善した特別養護老人ホームにおける場所移動の分析	共著	2007年 3月	日本生理人類学会，vol.12, No2，P21-P26	アクションリサーチを適用して環境改善をした特別養護老人ホームにおいて、ビデオ録画による連続的な行動観察調査にもとづいて認知症高齢者の場所移動のひとつのタイプである寄り道行動の発生とその環境要素を分析した研究事例を取り上げ、生活の質の一側面でもある場所の自己選択性の評価方法について考察した。著者：加藤悠介、森一彦。
高齢者の共同居住における生活行為と支援環境　ケアハウス入居者の生活を事例として	共著	2007年 3月	大阪市立大学大学院生活科学研究誌，vol.5，P115-P127	ケアハウスの入居者を対象として、共同居住形態の住まいにおける生活環境の改善点について考察した。12名の対象に聞き取り調査を行った結果、自身が生活環境を調整することにより生活行為をスムーズに実施していること、人間関係の調整や心身機能の低下に伴う共同居住のあり方が課題であることを明らかにした。著者：絹川麻理、加藤悠介、三浦研、森一彦。
特別養護老人ホームの環境改修が認知症高齢者の行動に及ぼす影響	共著	2007年11月	日本認知症ケア学会誌，vol.6, no.3，P486-P494	アクションリサーチを適用し、高齢者の会話や自発的移動の増加、無為や俳諧行動の減少をねらいとして、デイルームの環境改修を実践した特別養護老人ホームにおいて、改修前後の行動変化からその有効性を検討した。その結果、会話数は有意に増加し、追加した畳スペースが会話数の増加に直接的に寄与していることなどを明らかにした。著者：加藤悠介、今井朗、石川進、森一彦、足立啓。
ひとり暮らし高齢者の近隣環境への愛着に関する実態調査	共著	2008年 1月	豊田工業高等専門学校研究紀要，41，P121-P126	住み続けられる近隣環境の質的要件を整理するための基礎として、ひとり暮らし高齢者8名に対してインタビュー調査を実施し、近隣環境への愛着に関する実態を把握した。具体的には、発話のなかから肯定的な感情を含むエピソード場面を愛着場面として抽出し、その特徴や、高齢者の属性、社会との人間関係の良さとの関連を分析した。著者：加藤悠介、岡田亜実、加藤尊士、吉村祐一。
児童養護グループホームにおける選択場面からみた共用空間の行動分析	共著	2010年 1月	豊田工業高等専門学校研究紀要，42，P75-P80	小規模な児童養護グループホームの共用空間における子どもの行動を、年齢別に分けて分析することで、場所の使われ方の特徴や問題点を明らかにした。具体的には生活している子どもの年齢構成の異なる2つのグループホームにおいて行動観察調査を行い、場所ごとに選択場面を抽出し、比較検討を行った。著者：黒部健太、加藤悠介。
全国高専デザコン出場の教育的効果−連続受賞チームの事例−	共著	2010年 3月	高専教育論文集，第33号，P505-P510	毎年開催される全国高専デザコンにおいて上位の賞を連続して受賞したチームの学生に焦点をあて、彼らの全国高専デザコンに対する取り組みを通じて、全国高専デザコンが彼らの学習に与える効果について検証した。著者：前田博子、三島雅博、竹下純治、加藤悠介、柳澤宏江。
学寮における居室の使われ方と生活の質の関係についての考察	共著	2010年 3月	高専教育論文集，第33号，P781-P784	高等専門学校の学寮において、居室の家具の配置実態を調査することで、居室の使われ方と学生の生活の質の関係性を考察した。その結果、入寮間もない時期には、ベッドや学習机を近くに配置し、同居者との活発な交流が生まれるようにすること、寮生活に慣れた段階ではベッドや学習机を離して配置し、個人的な居場所の形成を支援することが重要であることがわかった。著者：加藤悠介、大森峰輝、前田博子、山本貴正。
高齢者の近隣環境への愛着に関する実態調査―郊外都市を事例として―	共著	2011年 1月	豊田工業高等専門学校研究紀要，43，P83-P88	高齢者を対象にインタビュー調査を実施し、愛着のあるエピソード場面の生まれやすい特徴について分析することで、近隣環境への愛着に関する実態を把握した。ここでは特に、大型ショッピングセンターの建設などにより、中心市街地が空洞化する傾向のある郊外都市を対象に、長く住み続けられる要件を探った。著者：矢野信介、加藤悠介、大森峰輝。
地域の居場所づくりにおける建築系学生の主体的参加に関する研究	共著	2011年 3月	高専教育論文集，第34号，P577-P582	中心市街地における地域の居場所づくりにおいて、建築系学生の果たした役割と参加した感想をもとに、主体的参加を促すための要件を整理した。その結果、建築系学生が居場所づくりワークショップで果たした役割をみると、利用者と設計者の2側面からワークショップを進めることができており、学生が主体的に参加することが可能であることがわかった。著者：加藤悠介、前田博子、伊東孝。
歯科医院改修における医師・スタッフ・来院者の行動から見たアクションリサーチ	共著	2011年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.29，P199-P206	歯科診療所において、医師やスタッフが連携し患者への治療を行う空間を診療空間、診療時外に患者を含む来院者の居場所となる空間を待合空間と定義し、行動観察調査にもとづき、スタッフ間のコミュニケーション、衛生管理、治療業務の効率性、患者のプライバシー、パーソナルスペース、バリアフリーなどの観点から2つの空間における計画的指針を明らかにした。著者：芦田晴香、森一彦、加藤悠介。
児童養護施設におけるスタッフのケア動線と空間的特徴-大舎制施設の移転に関するアクションリサーチ-	共著	2012年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.30，P215-P220	移転した大舎制児童養護施設において、スタッフの子どもに対するケア行動が行われた場面に関するアクションリサーチを行い、移転後の施設環境を評価した。具体的には共用空間を対象に行動観察調査を実施し、ケアの場面におけるスタッフの動線を詳細に分析することで、子どもとの関わり方やそれに影響する空間的特徴を明らかにした。著者：加藤悠介、鈴木愛未、小林寛周。
泉北ニュータウンにおける福祉コンバージョン・プロジェクト-住民・NPO・大学の協働による空き店舗・空き住戸のコミュニティレストランとコミュニティケアハウスへの転用-	共著	2012年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.30，P39-P46	平成22年度の国土交通省高齢者等居住安定化推進事業の指定を受けて、泉北ニュータウン槙塚台校区を対象に、近隣センターの空き店舗、府営住宅の空き住戸を活用して、地域の高齢者・障害者の支援拠点としてのコミュニティレストラン、コミュニティハウスの整備を実施し、整備プロセスを整理することで、その有効性と課題を考察した。著者：森一彦、生田英輔、加藤悠介。
福祉施設計画における人間-環境系研究からのアプローチ　環境診療の実践	単著	2012年 9月	日本建築学会大会建築計画部門パネルディスカッション「統合的視野からの建築計画学的実践」，P3-P9	人間-環境系研究の視点にもとづく環境診療の3つの実践事例（高齢者デイサービス、自立援助ホーム、障害者ケアホーム）を紹介しながら、従来の建築計画との相違を考察した。その結果、高齢者や障害者の個別性に対する環境的工夫や配慮がなされること、ビルディングタイプを前提としないこと、地域に根付いた活動を行うこと、このような性質の場所をつくることが環境診療の意味として考えられた。
高齢者デイサービスにおける地域住民と近隣NPOが協働しやすい環境要素に関する研究	共著	2013年 2月	豊田工業高等専門学校研究紀要，45，P97-P102	地域住民や近隣NPOの利用を考慮した設計がなされている高齢者デイサービスを対象として、利用実態調査とインタビュー調査を実施し、地域住民や近隣NPOと高齢者デイサービスが協働しやすい環境要素を探った。利用実態調査では地域住民の利用頻度や利用場面を継続的に捉え、インタビュー調査では高齢者デイサービスの一部を契約利用する近隣NPOに対し、運営に関する共通点や相違点を捉えた。著者：袴田幸靖、加藤悠介。
インタビュー調査にもとづく近隣環境における高齢者の愛着場面に関する研究	単著	2013年 5月	日本建築学会計画系論文集，vo.78，no.687，P997-P1002	高齢者37名を対象にしたインタビュー調査をもとに、肯定的な感情を読み取れたエピソード場面を愛着場面として分析することにより、近隣環境への愛着に関する実態を把握し、愛着を持って住み続けられる環境的要件を探った。171の愛着場面を分析した結果、自宅周辺にある公園や公共施設にはアクセスしやすく高齢者同士の様々な交流を促す工夫が必要であることや、きめ細かな移動支援の充実をはかることが重要であることが明らかとなった。
空き家・空きビルの福祉転用に関する研究	共著	2013年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.31，P163-P168	福祉転用の現状を把握するとともに、そのなかにある一定の特徴を見いだして、これからの福祉転用が円滑にかつ質高く施行されるために、「福祉転用のパッケージ」として概念整理することを目標とした。具体的には、福祉転用のビルディングタイプの特徴、福祉転用の計画技術の整理、検討を行った。著者：森一彦、松原茂樹、加藤悠介。
高齢者施設における災害時福祉避難所の設置に関する研究	共著	2013年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.31，P221-P226	高齢者施設において災害時に福祉避難所を設置する場合の課題を把握するとともに、それを促進する環境的要件を考察、提示した。具体的には、大阪府下の高齢者施設を対象としたアンケート調査から福祉避難所への準備状況を把握した上で、環境的要件を考察した後、特別養護老人ホームの共用空間をモデルケースとして改修計画および福祉避難所への転用に関する提案を行った。著者：加藤悠介、生田英輔、森一彦、田代加奈。
商店街における生活記憶と環境要素の関係 -豊田市の挙母マーケットを事例として-	共著	2014年 1月	豊田工業高等専門学校研究紀要，46，P75-P82	豊田市中心市街地において戦後に自然発生的に形成された商店街である挙母マーケットを対象に、インタビュー調査より住民の印象に残っている場面を分析することで、生活記憶として定着しやすい環境要素を明らかにし、現在の都市計画に対する補完的な知見として整理した。著者：舩川宗樹、加藤悠介。
事例調査からみる福祉転用計画システムの構築に向けた課題-空き家・空きビルの福祉転用研究その1-	共著	2016年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.34，P65-P72	高齢者福祉施設に転用した事例を対象に、福祉転用プロセスに着目して課題を整理することを目的とした。その結果、福祉転用は地域の状況に合わせて福祉ニーズを汲み取り実践するための手法のひとつであることがわかった。一方で、福祉転用に関する計画システムを構築するための課題も示唆できた。著者：加藤悠介，松田雄二，松原茂樹，山田あすか，森一彦。
イギリスにおける既存ストック活用事例とその特徴　空き家・空きビルの福祉転用研究　その8	共著	2017年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.35，P33-P40	歴史的な街並みを持つイギリスにおいて、建築行為を通して既存ストックを長期間にわたり活用する仕組みを把握し、福祉的機能を持つ建物へと転用するケースを中心に、わが国との違いを考察することを目的とする。事例を現地視察し、設計士、ディベロッパー、行政関係者にもインタビューを実施することで、多角的な視点から転用の現状と課題を整理した。著者：三浦研、加藤悠介、小見山陽介、森一彦、松原茂樹、北後明彦、大原一興。
既存建物の活用と地域包括ケアの接点	単著	2017年 9月	日本建築学会大会建築計画部門研究協議会「地域包括ケアとまちづくり」資料，P.29-P34	自助や互助を重視するコミュニティ・ベイスド・ケアの視点から地域包括ケアシステムとの接点を捉えた。福祉転用には住宅・地域の居場所・福祉施設の3タイプがある。福祉転用プロセス（構想・企画段階、設計・計画段階、運営・実践段階）の各段階で実態や制度上の課題がある。今後は個別改修から地域への展開、そのための地域マネジメントが重要となる。主題解説論文。
認知症のための環境づくりとアクションリサーチ　実践と研究をつなげる手法	単著	2018年 1月	日本認知症ケア学会誌，16巻，4号，P726-P733	アクションリサーチは、現場の問題を把握し、その改善に向けて行う実践的な研究活動である。認知症ケアのための環境づくりを事例に、アクションリサーチに取り組むにあたってのポイントを整理したうえで、施設で実施された研究事例についての具体的な過程を解説し、研究と実践を組み合わせることの意味を考察した。特集論文。
空家等対策計画策定市町村の連携の現状と課題	共著	2018年10月	日本建築学会技術報告集，58，P1207-P1210	空家等対策計画策定済の自治体から「空家等対策における連携の現状」と「対策の課題」について分析し、自治体の空家等対策には行政、地域、専門家、民間事業者との連携の必要性を示唆した。著者：八木有美、北川啓介、加藤悠介
有料老人ホーム認知症フロア改修におけるケアド・コモンの開発と有効性評価	共著	2019年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，vol.36，P97-P102	開設から12年経過した有料老人ホームの認知症ケアフロアにおいて、施設管理者・介護職員・看護師などと大学研究室の研究会を通して改修による環境改善を実施しその有効性を検証した。具体的には、共用リビングとして「ケアド・コモン」をユニット間に設置することにより、自室に閉じこもりがちな入居者が自室から出て、共用空間に過ごす時間が増加するなど活動の選択性が広がる効果が確認できた。著者：森一彦、加藤悠介、宮崎崇文、森田真由子、津田千晶、濱田歩実、仁田尾百花、赤木萌未。
ハウジングファーストによる空き家活用の可能性	単著	2019年 9月	日本建築学会大会特別研究部門研究協議会「2030年の都市・建築・くらし-縮小社会のゆくえと対応策」資料，P59-P60	ホームレス支援における先駆的な実践例を紹介し、脱施設化が進む福祉分野においてもハウジングファーストの理論にもとづいた福祉住居の供給と空き家活用の可能性について考察した。
人口縮減社会における福祉転用によるケア拠点整備の有効性	共著	2019年 9月	日本建築学会大会建築計画部門研究協議会「人口縮減社会におけるコミュニティとパブリックの新しいかたち-2030年の地域施設の姿とは-」資料，P63-P64	人口縮減社会において福祉転用によるケア拠点の有効性を検討した。福祉転用には実現のプロセスも含めて捉えると、福祉概念の拡張、ケアや人的資源のネットワーク化、自主的な地域マネジメントへつながるなど、地域の互助拠点としての役割が期待できることを示した。著者：加藤悠介、森一彦、松原茂樹、山田あすか、松田雄二。招待論文。
福祉転用マネジメント〜事例から見る課題と展望	共著	2019年 9月	日本建築学会大会特別研究部門研究協議会「2030年の都市・建築・くらし-縮小社会のゆくえと対応策」資料，P99-104	福祉転用のマネジメントによって地域の拠点が再生され、人のつながり、安心感やリバビリティの向上につながることがわかってきている。そこで国内・国外の福祉転用の事例調査からわかった課題を整理して、将来の展望を示した。著者：森一彦、加藤悠介、松原茂樹、山田あすか、松田雄二。
ファミリーホームの生活実態と空間構成に関する基礎的調査	単著	2020年 5月	日本建築学会計画系論文集, 第85巻, 第771号, P1015-P1023	本研究では、社会的養護において家庭養護を推進する役割を期待されるファミリーホームについて、そこでの生活実態と空間構成の全国的な傾向を捉えることを目的としたアンケート調査を実施した。その結果、居住密度が高いほど、共用領域における委託児童の滞在場所の選択肢が少なくなるとともに、養育に適した条件の子ども部屋を確保することも難しくなることなどが明らかになった。
超高齢化住宅地の持続的再生に向けた福祉転用マネジメントに関する研究その 1―日本・中国における超高齢化住宅地のベースライン調査―	共著	2020年 7月	日本建築学会地域施設計画研究，Vol.38，P301-P310	日本3地区と中国1地区の超高齢化住宅地を対象に介入調査を実施し、対象地区比較による横断分析及び経年的変容による縦断分析から福祉転用マネジメントの有効性と課題を明らかにすることを目的とし、研究の初期段階として住民意識に関するベースライン調査の結果を報告した。著者：森一彦、太田有美、杉山正晃、加藤悠介、李斌。

学会発表

題目／演目名等	発表年月	発表学会名等	概要
デイルームにおける場所と移動に関する研究―デイセンターにおける高齢者の環境行動研究（その2）―	2001年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，41，P145-P148	異なる平面プランと活動プログラムをもつ、デイサービスセンター2施設、デイケアセンター1施設の計3施設において、デイルームにおける高齢者が滞留する場所と場所と場所の移動に着目して分析することにより、デイルーム空間を分析、評価した。その結果ソファや掲示板などの空間装置とそれらの配置が高齢者の活動の多様性に影響していることがわかった。著者：加藤悠介、前田真紀、森一彦。
デイルームにおける活動プログラムと行動に関する研究―デイセンターにおける高齢者の環境行動研究（その1）―	2001年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，41，P141-P144	大阪市内のデイサービス・デイケアセンター計223施設への郵送によるアンケート調査から、高齢者自身が自らの嗜好によって活動の選択ができる施設とできない施設があることがわかり、今回は3つの施設において、プログラムの違いから生じる行動を調査することで現状の環境評価を行うとともに、具体的課題の整理を行った。著者：前田真紀、加藤悠介、森一彦。
デイセンターにおける活動プログラムと高齢者の行動に関する研究	2001年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P 171-P172	デイサービスセンターやデイケアセンターでは、少人数での個別活動やその人らしく多様な選択のできるプログラム、受け身でない自発的なプログラムへの参加に対応できる施設が求められており、本研究では3つの施設において、活動プログラムの違いから生じる高齢者の行動を調査することで現状の環境評価を行うとともに、具体的な課題の整理を行った。著者：前田真紀、加藤悠介、森一彦。
デイセンターにおける高齢者の滞留場所と移動に関する研究	2001年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P173-P174	異なる平面プランと活動プログラムをもつ、デイサービスセンター2施設およびデイケアセンター1施設において、デイルームにおける高齢者が滞留する場所と場所と場所の移動の分析を行うことで、環境行動の多様性の視点からデイルーム空間の評価を行った。著者：加藤悠介、前田真紀、森一彦。
場所ユニットからみたデイルームの多様性評価	2002年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P987-P988	デイサービスセンターやデイケアセンターでは、ここの高齢者に応じた多様な環境が望まれているのにもかかわらず、高齢者の行動からデイルーム空間の多様性をはかる指標はほどんどない。本研究では、デイサービスセンターおよびデイケアセンターにおいて、場所と移動を組み合わせた場所ユニットの概念を用いて、それを分析することでデイルームの多様性を評価した。著者：加藤悠介、森一彦。
A PRACTICAL STUDY OF "ENVIRONMENTAL DAIAGNOSIS & ENVIRONMENTAL PRESCRIPTION"	2003年 5月	EDRA34 Conference, Environmental Design Research Association, P237	高齢者施設の共用空間における現状の問題点を分析する環境診断と、結果にもとづき環境改善計画を行う環境処方に関する実践的研究の方法論について提案した。環境診断では高齢者の滞留場所と滞留時間から行動の特性を分析し、環境処方では場所移動の視点にもとづき、寄り道できる場所やひとりになれる場所などの必要性を指摘した。著者：Yusuke Kato、Kazuhiko Mori。
｢場所ユニット｣からみた特別養護老人ホームの環境改善計画に関する研究	2003年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，43，P173-P176	初期の認知症専用特別養護老人ホームの1つを対象として、高齢者の環境適応状況を分析する「環境診断」とそれにもとづく環境改善計画を行う「環境処方」を実践した。その結果、長時間滞留する行動、トイレとの間を何度も往復する行動、徘徊する行動が環境に適応できていない状況として把握でき、それらを改善するための場所計画を提案した。著者：加藤悠介、森一彦、足立啓、田中千歳。
行動観察調査に基づく特別養護老人ホームの環境改善計画に関する研究（その1）−選択場所と滞留時間からみた「環境診療」−	2003年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P507-P508	1980年に建設された特別養護老人ホームを対象として、高齢者の環境適応状況を分析する「環境診断」と診断結果から環境改善計画を行う「環境処方」を実践した。ここでは環境診断として行動観察調査から環境適応状況を分析し、非常に長い時間同じ場所で過ごす高齢者がいることなどを明らかにした。著者：種橋征子、加藤悠介、石川進、森一彦、田中千歳、足立啓。
行動観察調査に基づく特別養護老人ホームの環境改善計画に関する研究（その2）―場所ユニットからみた｢環境処方｣―	2003年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P509-P510	1980年に建設された特別養護老人ホームを対象として、高齢者の環境適応状況を分析する「環境診断」と診断結果から環境改善計画を行う「環境処方」を実践した。ここでは、場所と移動のまとまりである「場所ユニット」の概念を用いて環境処方として環境改善計画を行った。今後の課題としては環境処方の実行後に再度その有効性を検証することが考えられる。著者：加藤悠介、種橋征子、石川進、森一彦、田中千歳、足立啓。
特別養護老人ホームの環境改善に関する実践的研究　その1　選択場所と滞留時間からみた環境診断	2003年11月	第4回日本痴呆ケア学会大会抄録集，P194	1980年に建設された特別養護老人ホームを対象として、高齢者の環境適応状況を分析する「環境診断」と診断結果から環境改善計画を行う「環境処方」を実践した。ここでは、環境診断として行動観察調査から環境適応状況を分析し、高齢者ごとに適応状況が異なりそれに応じた環境改善が必要であることを示した。著者：森一彦、加藤悠介、種橋征子、石川進、田中千歳、足立啓。
特別養護老人ホームの環境改善に関する実践的研究　その2　場所ユニットからみた環境処方	2003年11月	第4回日本痴呆ケア学会大会抄録集，P195	1980年に建設された特別養護老人ホームを対象として、高齢者の環境適応状況を分析する「環境診断」と診断結果から環境改善計画を行う「環境処方」を実践した。ここでは、その1の環境診断結果を受け、場所と移動のまとまりである「場所ユニット」の概念を用いて環境処方として環境改善計画を行い、縁側・テラスなどの場所の計画を提案した。著者：加藤悠介、森一彦、種橋征子、石川進、田中千歳、足立啓。
高齢者の能力レベルからみた環境改善が場所移動に与える影響に関する研究	2004年 5月	人間･環境学会大会／人間･環境学会誌，18，P68	特別養護老人ホームでの環境改善が高齢者の場所移動に与える影響を能力レベル別に考察した。ここでは場所移動を分析する視点として、場所と移動のまとまりである場所ユニットを用いた。1日のなかで最も長時間いる場所から再びその場所まで戻るまでを1ユニットとし、ユニット内の移動数に着目した。その結果、障害度と認知症度の程度によって、場所ユニットの移動数が変化することが明らかとなった。著者：加藤悠介、森一彦。
特別養護老人ホームの環境改善に伴う高齢者の滞留場所とトイレに行く場所移動の変化に関する研究	2004年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，44，P173-P176	特別養護老人ホームの環境改善にともない、高齢者の滞留場所とトイレへ行く場所移動の変化を高齢者タイプごとに事例的に考察した。トイレへ行く場所移動は全場所移動のうち約6割を占め、1日の中心的な場所移動であること、タイプによって改善後に複雑な場所移動が減った高齢者や寄り道する場所移動が新たに見られた高齢者がいることなどが明らかとなった。著者：加藤悠介、今井朗、森一彦、足立啓。
高齢者介護施設の環境改善における必要意識の比較分析	2004年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，44，P189-P192	大阪府下でPEAP（Professional Environmental Assessment Protocol）に沿って環境改善を行っている5施設の介護者計115名を対象として、環境改善を行う際に環境に対して介護者が必要と感じている意識についてのアンケート調査を行い、介護者に働く環境改善への意識の傾向とその要因を明らかにした。著者：今井朗、加藤悠介、森一彦、足立啓。
PEAP(日本版3)適用による従来型特別養護老人ホームのケア環境に関する研究（その3）−介護者の意識アンケートによる改善プロセス−	2004年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P 381-P382	大阪府下でPEAP（Professional Environmental Assessment Protocol）に沿って環境改善を行っている5施設の介護者計115名を対象として、環境改善を行う際に環境に対して介護者が必要と感じている意識についてのアンケート調査を行い、意識の傾向とその要因をPEAPの次元に即して整理した。著者：今井朗、加藤悠介、森一彦、足立啓、児玉桂子。
特別養護老人ホームの環境改善に伴う高齢者のトイレに行く場所移動の変化に関する研究	2004年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P387-P388	特別養護老人ホームの環境改善にともない、高齢者の滞留場所とトイレへ行く場所移動の変化を高齢者タイプごとに考察した。対象施設は1980年に建設されたRC造3階建ての施設で、2階にある定員14名の認知症専用フロアを対象とした。高齢者タイプは、認知症度と障害度から4タイプに分類した。著者：加藤悠介、今井朗、森一彦、足立啓。
特別養護老人ホームの共用空間の模様替えが高齢者の行動に及ぼす影響について	2004年 9月	第5回日本痴呆ケア学会大会抄録集，P210	デイルームなどの共用空間に家庭的な場所を多く配置するため、ソファやテーブルの配置換えなどの家具レベルの模様替えが行われた特別養護老人ホームにおいて、模様替え前後の認知症高齢者の行動を比較し、特に場所移動（往復移動や徘徊的移動）に与える影響について分析した。著者：加藤悠介、森一彦、足立啓。
高齢者の行動変化からみた特別養護老人ホームの環境改善項目評価	2005年 5月	人間･環境学会大会／人間･環境学会誌，19，P75	施設環境の老朽化や現在の介護方針との不整合などの問題から、環境改善の必要性が高まっている2つの特別養護老人ホームにおいて、実践活動と研究活動が一体化したアクションリサーチを実施し、改善前後の高齢者の行動変化を分析することで、環境改善項目についての有効性を評価した。著者：加藤悠介、森一彦、足立啓。
高齢者居住施設の環境改善におけるセッティングカルテに関する研究−イメージの伝達ツールとしての有効性の検証−	2005年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，45，P145-P148	高齢者居住施設において、スタッフが自主的に環境改善している現状を踏まえると、具体的な改修案につながるケア環境に対する意見や、各スタッフが抱いているよりよいケア環境のイメージの伝達に役立つツールが必要であると考え、施設での認知症高齢者の生活場面をもとに「セッティングカルテ」を開発した。著者：山崎愛、今井朗、加藤悠介、森一彦、足立啓。
行動観察調査からみた特別養護老人ホームにおける環境改善項目の有効性に関する研究	2005年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P361-P362	環境改善が行われた2つの特別養護老人ホームを対象に、改善前・後の高齢者の行動を分析、比較することにより、環境改善項目の有効性について検証した。具体的には会話行動・自発的移動・無為状態・徘徊行動の4つの行動変化を測定することで評価した。著者：加藤悠介、今井朗、山崎愛、森一彦、足立啓。
高齢者居住施設のセッティングカルテによるイメージの伝達に関する研究	2005年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P 283-P284	高齢者居住施設において、スタッフ間のケア環境のイメージの伝達に役立つツールが必要であり、施設での認知症高齢者の生活場面をもとに「セッティングカルテ」を開発した。そして、セッティングカルテについての評価をスタッフへのヒアリングから分析することで、セッティングカルテの問題点を明らかにした。著者：山崎愛、今井朗、加藤悠介、森一彦、足立啓。
グループホームにおける調理場面からみた環境行動分析−入居者と介護者が共に使いやすいキッチンのレイアウトに関する研究（その2）−	2006年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，46，P13-P16	認知症高齢者のためのグループホームを対象にキッチンにおける入居者の調理行為および介護者のサポート行為の行動分析を行い、入居者と介護者の双方にとって使いやすいキッチンのレイアウトを検討した。そして、介護者のサポートの種類からみたキッチンのレイアウトに関する8つ配慮項目を抽出した。著者：中井佳織、横山奈津子、加藤悠介、三浦研、森一彦。
グループホームにおける調理行為および片付け行為の実態−入居者と介護者が共に使いやすいキッチンのレイアウトに関する研究（その1）−	2006年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，46，P9-P12	大阪府内の認知症高齢者グループホーム214施設を対象としたアンケート調査により、キッチンやダイニングスペースでの調理行為及び片付け行為の実態を把握した。その結果、ほとんどの施設で調理・片付け行為への入居者の参加がみられることや、入居者と介護者は2から5名ほどの少人数で共同で調理・片付け行為を行っていることなどが明らかとなった。著者：加藤悠介、中井佳織、横山奈津子、三浦研、森一彦。
グループホームにおける食器の動きからみた環境行動分析−入居者と介護者が共に使いやすいキッチンのレイアウトに関する研究（その3）−	2006年 6月	日本建築学会近畿支部研究報告集，46，P17-P20	認知症高齢者のグループホームを対象に、キッチンにおける最も身近な道具である食器の動きに着目して、キッチンのレイアウトパターンの特徴と問題点を明らかにした。具体的には、食器棚と作業台、キッチンのアクセスが容易であるレイアウトの場合、高齢者が作業を連続して行うことができることなどがわかった。著者：横山奈津子、中井佳織、加藤悠介、三浦研、森一彦。
アンケート調査からみたキッチンの利用実態　認知症高齢者グループホームにおけるキッチン計画に関する研究　その1	2006年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P211-P212	大阪府下の214施設の認知症高齢者のグループホームを対象としたアンケート調査を実施し（回収率48%）、キッチンの利用実態を把握するとともに、特に食事づくりの流れのうち食事前の「調理行為」と食事後の「片付け行為」の2つの行為について特に着目して分析を行った。著者：加藤悠介、山崎愛、中井佳織、横山奈津子、三浦研、森一彦。
行動分析からみた調理作業とサポート率　認知症高齢者グループホームにおけるキッチン計画に関する研究　その2	2006年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P213-P214	認知症高齢者のグループホームのうち、キッチンの配列型の異なる2施設を選定し、キッチンでの入居者の調理作業、介護者のサポートの内容、作業場所、作業頻度の特徴を捉えることで、入居者と介護者の双方にとって使いやすいキッチンのレイアウトを検討した。著者：山崎愛、中井佳織、横山奈津子、加藤悠介、三浦研、森一彦。
食器の動きからみた高齢者の行為と自立度　認知症高齢者グループホームにおけるキッチン計画に関する研究　その3	2006年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P215-P216	認知症高齢者が地域のなかで共同生活を営む場であるグループホームにおいて、キッチン・ダイニングは生活活動や介護の中心となる重要な場所であるとの認識にもとづき、キッチンにおける道具である「食器」の動きに着目することで、生活行動を分析し、キッチンのレイアウト計画に関する知見を明らかにした。著者：森一彦、横山奈津子、中井佳織、山崎愛、加藤悠介、三浦研。
寄道発生率からみた高齢者の場所の自己選択性に関する評価方法－特別養護老人ホームの共用空間の環境改善を事例として－	2007年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P981-P982	高齢者施設において、高齢者個人の判断によって発生しやすい行動のひとつに複数の場所を移動して選択する寄り道行動があり、これは場所の自己選択性の高い行動であると捉えられる。そこで、特別養護老人ホームにおいて、高齢者の場所の自己選択性を評価するための指標として、寄り道発生率を算出することの有効性について検証した。著者：加藤悠介、森一彦。
児童養護グループホームにおける空間の占有形態に関する研究	2009年 5月	人間･環境学会大会／人間･環境学会誌，24，P55	児童養護グループホームにおいて行動観察調査を実施し、児童年齢別からみた共用空間の占有形態の特徴を考察した結果、低学年の占有形態では趣味の場面が多く、高学年の占有形態ではテレビを見る場面が多く、低学年・高学年が混ざった場合の占有形態では食事の場面が多くみられた。著者：黒部健太、加藤悠介。
グループホームにおける活動集団との関係からみた「ひとりになる場面」に関する研究	2009年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P189-P190	認知症高齢者が居住するグループホーム2施設を対象にして、行動観察調査を実施し、高齢者が｢ひとりになる場面｣を抽出・分析することで、その質的特徴を明らかにするとともに「ひとりになれる場所」の計画的指針を示した。具体的な結果としては、間仕切り壁で空間が分節されたグループホームにおいてひとりになる場面が多いことや、活動集団と一定の距離を保てる場所においてひとりになる場面がみられやすいことなどがあがった。
認知症ケアのための環境づくりに関する体系化の試み（その1）−環境適応から考える認知症ケア環境−	2009年10月	日本認知症ケア学会大会／日本認知症ケア学会誌，vol.8-2，P199	認知症ケアのための環境づくりを体系化するために、認知症を個人の能力の低下という側面だけから捉えるのではなく、環境との関わり方の整合/不整合、すなわち環境適応という側面から捉え、環境の果たす役割、適切な環境を整えることの重要性を示した。著者：橘弘志、加藤悠介、森一彦、児玉桂子、山田あすか、三浦研、絹川麻里、松原茂樹。
認知症ケアのための環境づくりに関する体系化の試み（その2）−生活場面から考える認知症ケア環境−	2009年10月	日本認知症ケア学会大会／日本認知症ケア学会誌，vol.8-2，P206	認知症ケアのための環境づくりを体系化するために、日常生活における様々な生活場面での取り組み、そこでの環境的工夫、その有効性や特徴を吟味した。そして、望ましい生活場面とそれを促す環境を探索的に見つけ整理を行い、多くのケアの現場にフィードバックできることを目標とした。著者：加藤悠介、橘弘志、森一彦、児玉桂子、山田あすか、三浦研、絹川麻里、松原茂樹。
児童養護グループホームの共用空間における選択場面に関する研究	2010年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，48，P437-P440	2000年に制度化された児童養護グループホームを対象に、共用空間において子どもの年齢に着目しながら、子どもの場所選択の実態を分析考察した。子どもの年齢構成に特徴がみられる2施設で行動観察調査を行った結果、リビングやダイニングテーブルが活動の中心となるが、その使い方は施設の年齢構成によって、とりわけ混学年が交流する場合において大きく異なることがわかった。著者：黒部健太、加藤悠介。
高齢者の近隣環境への愛着に関する実態調査（独居と非独居の比較）	2010年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，48，P457-P460	高齢者は身体機能の低下により行動範囲が狭くなるため、身近な近隣環境が生活の基本となり、その近隣環境に愛着をもつことは、独居となっても高齢者の外出を促し、閉じこもりの防止にもつながると考えられる。独居高齢者および非独居高齢者に対して、インタビュー調査を実施し、近隣環境への愛着についての実態を把握するとともに、独居・非独居の比較分析を行った。著者：矢野信介、加藤悠介。
豊田市の中心市街地における“まちづくり拠点（パブリカ）”をめぐって-社会学と建築学の目指すところと交差点-	2010年 7月	コミュニティ政策学会第9回大会資料集-分科会No.2-，P18-P20	中心市街地（商店街）の店舗をまちづくり活動の拠点として整備・利用することの可能性について検討した。空き店舗を利用し、学生たちがまちづくり活動に携わる事例は数多くある。豊田市においても学生が様々な制約条件のもとでまちづくりの一員として具体的実践に関わっており、学問的専門性のまちづくりへの活かし方を模索した。著者：加藤悠介、谷口功。
診療所における待合空間の混み合いに関する研究　アクションリサーチに基づく歯科診療所改修　その2	2010年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P199-P200	改修を予定している歯科診療所の待合空間において、行動観察調査を実施し、患者の混み合い状況と行動との関係を分析することで、待合空間においては動的スペースと静的スペースを分けるとともに、静的スペースは受付の近くに設けることが重要であることなど改修計画に適応できる知見を得た。著者：加藤悠介、芦田晴香、森一彦。
診療空間における医師とスタッフの行動に関する研究　アクションリサーチに基づく歯科診療所改修　その1	2010年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P197-P198	歯科医師や歯科助手らによる患者の治療連携作業のための空間を診療空間と定義し、そこでの職員同士のコミュニケーション、衛生管理、治療の迅速化、患者のプライバシーなどの視点から、診療空間についての指針を明らかにした。具体的には改修を予定している歯科診療所において行動観察調査を実施し、現状の問題点を明らかにした。著者：芦田晴香、森一彦、加藤悠介。
近隣環境における高齢者が愛着を持つ場所に関する研究	2011年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，49，P485-P488	愛知県A市内に住む高齢者37名を対象にインタビュー調査を実施し、愛着のあるエピソード場面の生まれやすい特徴や愛着の継続性について分析することで、近隣環境における愛着を持つ場所についての要件を考察した。インタビュー調査は自宅において、1人あたり30分程度、近隣地域の地図を見せながらエピソード場面を聞き取った。著者：矢野信介、加藤悠介。
インタビュー調査からみた高齢者が愛着を持つ近隣環境に関する研究	2011年 8月	日本福祉のまちづくり学会第14回全国大会	独居高齢者の閉じこもり防止や要介護となっても住み慣れた地域で暮らす「Aging in Place」の観点から、近隣環境の質の向上が求められており、施設や公園などだけでなく、個々の高齢者と家族や地域住民とのつながりや心理的側面である愛着にも注目した。具体的には、高齢者を対象にインタビュー調査を実施し、愛着のあるエピソード場面の生まれやすい条件について分析することで、近隣環境における愛着の持つ場所に関する要件を考察した。
泉北ニュータウンにおける福祉コンバージョン　高齢者等居住安定化に関する研究　その1	2011年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P1063-P1064	大阪府の泉北ニュータウンにおいて、地域の各種団体・福祉機関・行政の連携による「支援ネットワーク」を立ち上げ、空き住戸・空き店舗の活用、豊かな自然環境の活用など、近隣住区における人的・物的資源の有効活用を図り、泉北ニュータウン再生のモデルとなる「新近隣住区」のあり方について検討した。著者：森一彦、生田英輔、加藤悠介。
児童養護施設における中間領域がケア行動に与える影響に関する研究　社会的養護のための居住環境評価（その2）	2012年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，50，P501-P504	移転により多くのセミパブリックやセミプライベートの中間領域を取り入れた児童養護施設の共用空間において、ケア場面を集計し、空間の囲われ方およびしつらえがスタッフのケア行動に与える影響を考察した。また、移転前後のケア場面を量的に比較分析することで環境計画評価を行い、移転後に子どもと相談や談笑などの相互的関係が増加したことがわかった。著者：鈴木愛未、小林寛周、加藤悠介。
児童養護施設の移転における居場所の構築プロセスに関する研究　社会的養護のための居住環境評価（その3）	2012年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，50，P505-P508	移転した児童養護施設を対象として、地域における居場所の構築プロセスについて分析した。具体的には、施設の子どもに1日で立ち寄った場所を地図上に示してもらい、移転後2ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後の立ち寄り場所の変化を分析することで、場所の種別ごとに子どもの居場所構築のしやすさを明らかにした。著者：小林寛周、鈴木愛未、加藤悠介。
児童養護施設の移転に伴う平面プランの変化からみた空間構成に関する研究　社会的養護のための居住環境評価（その1）	2012年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，50，P497-P500	移転した児童養護施設を対象として、移転にともなう平面プランの変化を、セミパブリックやセミプライベートと位置づけられる中間領域に焦点をあてながら分析することで、子どもの個々人にあわせた居住環境を評価した。具体的には、移転前と計画段階の2つの提案、そして移転後の平面図をスペースシンタックスを用いて分析した。著者：加藤悠介、鈴木愛未、小林寛周。
高齢者通所施設における来訪者が利用しやすい環境要素に関する研究	2012年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P445-P446	新設された高齢者通所施設において、半年間にわたる来訪者の利用実態を調査し、さらに利用場面を質的に整理することで、地域に開かれた施設環境の要素や課題を考察した。その結果、施設への来訪回数は徐々に増加する傾向にあり、そのなかでもボランティアが1名で定期的に利用することが多いことなどがわかった。著者：袴田幸靖、加藤悠介。
中心市街地における思いで写真からみた生活景の構造に関する研究	2013年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，51，P537-P540	豊田市中心市街地において、人が写っている思いで写真を収集して、構造的な分析を加えることで、生活景として記憶しやすい環境的要素を分析した。715枚の写真について、数量化Ⅲ類による分析を行ったところ、豊田市の中心市街地では3種類の景観モデルを抽出することができ、今後の街並み整備に寄与する可能性を示した。著者：井上瑞基、加藤悠介。
児童養護施設の共用空間における年代別の滞在に配慮した環境づくりの評価　子どもとの協働による家具・小物を使った模様替え	2013年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，51，P565-P568	児童養護施設において、簡単な模様替えを子どもとの協働ワークショップとして実践し、その前後に行った行動観察調査より子どもの行動変化を分析することで、子どもが様々な集団で滞在しやすい環境づくりの効果を検証した。ワークショップにおいて子どもの意見を取り入れることで、子ども同士の積極的なコミュニケーションを促進する共用空間のつくり方を示唆することができた。著者：岩田はるな、加藤悠介。
児童養護施設出身者の安定した生活を支援するための居住環境	2013年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，51，P561-P564	児童養護施設を出身した若者の住まいや生活の実態を調査することで、安定した生活を支援する環境要素を分析した。愛知県内に住む児童養護施設出身者13名を対象にインタビュー調査を行った。結果、児童養護施設出身者の自立を支えるためには出身施設のリービングケアの充実、自宅と仕事場以外の第3の居場所があること、共同生活でも自宅に個人のスペースがあることが重要であることがわかった。著者：玉津亜依、加藤悠介。
行為ユニット分析からみた障害者のための環境的支援に関する研究	2013年 2月	日本建築学会東海支部研究報告集，51，P501-P504	宿泊体験における障害者の生活場面を参与観察から詳細に把握し、人的支援、環境的支援の2つの視点から障害者が連続して行動できるように促す環境要素について分析した。その結果、障害者のスムーズな行動を支援するには、時間的に緩やかにつながるような道具による支援が効果的で、特に食事の場面では自分のリズムに配慮した支援環境を整える必要があることがわかった。著者：堀内貴之、加藤悠介。
児童養護施設出身者の居住実態とホームベースの特徴	2013年 5月	人間･環境学会大会／人間･環境学会誌，31，P30	児童養護施設に居住できるのは18歳までで、それ以降は自立を目指さなければならない状況があり、そのなかで生活を安定させるには住居や地域において、心理的に安心して過ごせる場所の「ホームベース」が重要である。このような考え方のもと、児童養護施設出身者に対するインタビュー調査を実施し、居住実態の把握とホームベースの特徴を整理した。著者：玉津亜依、加藤悠介。
児童養護施設出身者の日常生活におけるホームベースの特徴　社会的養護当事者の自立を支援する居住環境に関する研究　その2	2013年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P 1271-P1272	児童養護施設出身者を対象として、日常生活で選択している心理的安心をもたらす場所であるホームベースについて、詳細なインタビュー調査をもとに、その役割と実態を考察した。その結果、住居での滞在時間が長い出身者は、自室のベッドがホームベースになりやすいが、同居している場合は、リビングや地域にある趣味を楽しむ場所がホームベースになっているなどの知見を得られた。著者：玉津亜依、加藤悠介。
居住実態からみた児童養護施設出身者の生活状況　社会的養護当事者の自立を支援する居住環境に関する研究　その1	2013年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P1269-P1270	児童養護施設出身者へのインタビュー調査にもとづき、現在の住居の選択理由や居室内のしつらえ、不満点などを居住実態から明らかにし、そこから出身者が置かれた生活状況や課題を把握した。その結果、出身施設との関係を維持しながらも、学校や職場の距離を考慮して住居を選択する傾向があることがわかった。著者：加藤悠介、玉津亜依。
地域ストックを活用した福祉転用に関する事例研究	2014年 8月	日本福祉のまちづくり学会第17回全国大会	今日、日本では少子高齢化による人口構成の変化にともない、空き家の住宅をはじめ、使われなくなった学校や店舗などが増えていることから、地域ストックの有効的活用が求められている。福祉活動のために地域ストックを転用した事例に着目し、ビルディングタイプの特徴と福祉転用の計画技術の視点から整理することにより、地域福祉のためのまちづくりに貢献しうる知見について考察した。
行動観察調査からみた有料老人ホーム認知症フロアにおけるユニットケアの課題	2015年 5月	日本認知症ケア学会誌，vol.14，no.1，P256	有料老人ホームの認知症フロアにおいて、入居者への行動観察調査を行い、ユニットケアの課題を把握することを目的とした。対象は2001年に開設した全室個室型フロアで、開設当初の9人×3ユニットで構成されていたのを、現状では入居者の認知症状の進行に伴い、13人×2ユニットでの対応をしている。調査の結果、2つのユニットの中間に位置する共有リビングの環境的課題を明らかにした。著者：原山紗璃、刘昱彤、加藤悠介、上田正太、森一彦。
ファミリーホームにおける生活実態と養育者の居住環境に対する意識	2016年 5月	日本家政学会第68回大会研究発表要旨集，P74	家庭養護のひとつの形態であるファミリーホームの生活実態と養育者の居住環境への意識について事例調査し、住まい方に関する共通点と差異を明らかにすることを目的とした。その結果、朝食と夕食を子どもが全員揃ってとること、子どもの年齢が上がると養育者から離れた位置の子ども部屋に移動していることなどの共通点と、子どもと養育者のコミュニケーションの場面に違いが見られることを明らかにした。
ケア施設環境の変遷とユニット連携ケアの意義	2016年 6月	日本認知症ケア学会誌，シンポジウム｢認知症ケアの高度化に向けた専門職連携｣，P57	認知症ケアにおけるユニットケアの普及過程と課題について概観した後、認知症ケア環境の質を高めるための手法として、エビデンス・ベースド・デザインの可能性について示唆し、新たなケア環境のひとつとして、ユニットが効率的に連携できるユニット連携ケアのシステムと、それを支えるケアド・コモンと呼ぶ空間を提案した。
社会的協働をベースにした活動の取り組みとケア環境の検証	2016年 6月	日本認知症ケア学会誌，P297	A施設では施設以外の様々な人が参加・協働することで、よりよい認知症のためのケア環境を目指す活動を行っている。本研究では、A施設の社会的協働をベースにした活動について効果を検証することを目的とした。著者：伊藤直子，櫻田律子，入月亜衣，加藤悠介
家庭養護を実践するファミリーホームの特徴に関するアンケート調査	2016年 8月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画），P49-P50	全国にあるファミリーホームを対象にアンケート調査を行い、その特徴と空間の満足度について分析し、ファミリーホームの居住環境の実態を明らかにすることを目的とした。全体的な傾向として、個人型で運営し、4人から6人の委託児童を長期間にわたって養育していること、建物の特徴として、持ち家の戸建て住宅が多く、平均延床面積が205.9m²であることなどを明らかにした。
ユニット連携ケアにむけた有料老人ホーム改修の評価　改修前後の入居者の行動の比較から	2017年 5月	日本認知症ケア学会誌，vol.16，no.1，P231	有料老人ホームにおいて既存のユニットケアからユニット連携ケアを導入した新しいユニットケア（ケアドコモン）への改修を行った。本研究では、改修前後の行動観察調査から、入居者の行動や滞在場所を調査・分析し、改修の評価を行い、今後の有料老人ホームの課題作りの指針を提示することを目的とする。著者：加藤悠介、宮崎崇文、原山紗璃、龍田幸祐、森一彦。
ファミリーホームにおける居住者構成と生活実態に関する調査	2017年 9月	日本建築学会大会学術梗概講演集（建築計画），P417-P418	全国にあるFHを対象にしたアンケート調査結果にもとづき、FHの居住者の構成と生活実態を明らかにすることを目的とする。居住者は養育者2 名と委託児童4〜6名で構成されることが基本で、養育者の高齢化や実親との関係性にともなう課題があるなどの結果が得られた。
ファミリーホームと地域小規模児童養護施設の共用空間のモノ配置からみる居住環境の家庭らしさに関する事例研究	2018年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（東北），P3-P4	家庭養護のファミリーホームと施設養護の地域小規模児童養護施設において、共用空間に配置された家具や小物のモノの配置を比較分析することで、家庭モデルと施設モデルの養育形態の違いが、居住環境の「家庭らしさ」に与える影響を考察した。
Evaluation of Indoor Kitchen Terrace on a Dementia Floor in an Assisted Living – an Improvement Project Collaborated with Care Staffs and University Students	2019年 5月	Proceedings of the Environmental Design Research Association 50th Conference	開設後10年以上が経過した老人ホームの認知症フロアにおいて、居住者が日中に社会的なつながりを持てることを目的として計画された屋内キッチンテラスの有効性を評価した。著者：Kazuhiko Mori, Yusuke Kato, Takafumi Miyazaki, Mayuko Morita, Chiaki Tsuda, Ayumi Hamada, Momoka Nitao, Megumi Akagi。Abstractの査読あり。
社会的養護が必要な子どもの居住環境と滞在拠点に関する研究	2019年 5月	人間・環境学会誌，第43号，P.36，2019	本研究では、同じ規模の建物であっても養育モデルが異なるファミリーホームと小規模地域児童養護施設を対象とし、子どもの滞在拠点の特徴を整理することを目的とした。その結果、社会的養護の住まいの空間として、空間に余裕があり食べる場所とくつろぐ場所が独立していることが重要であることがわかった。
車椅子使用者の地域居住を支える居住環境に関する研究	2020年 9月	日本建築学会大会学術講演梗概集（建築計画）, P201-P202	本研究では、福祉施設との関係をもちながら地域居住をする車椅子使用者を対象にインタビュー調査を実施し、住宅における工夫や地域の使い方、人とのかかわりを把握することで、地域居住を支える居住環境の要件を考察した。

雑誌

著書名	単著、共著の別	出版年月	発行所・発表雑誌等	概要
高齢者が自分らしく過ごせる場所づくりを	単著	2002年 3月	ふれあいケア，社会福祉法人全国社会福祉協議会，6，P57-P60	高齢者施設で働く職員を想定して、高齢者が自分らしく生き生きと活動するために必要となる場所づくりについて紹介した。具体的には、高齢者の活動におけるソファと掲示板の役割を手がかりに、高齢者が自分らしく過ごせる場所とその特徴について、わかりやすく説明した。加えて、施設環境だけではなく、地域環境を活用することでも自分らしさの発揮につながることを示した。
認知症の人が落ち着く物理的環境づくり	単著	2012年 5月	臨床老年介護，日総研出版，vol.19，no.3，P84-P92	認知症高齢者への環境支援の指針であるPEAP（Professional Environmental Assessment Protocol）を活用して、認知症の人が落ち着くことのできる環境づくりの手法について具体例をあげながら解説した。落ち着く環境をつくる工夫では、わかりやすい環境、役割を生む環境、自分で座る場所を選択できる環境の3つの側面に整理し、わかりやすい事例を紹介しながら解説した。
設計と施工の未来形　伊井伸の実践	単著	2015年12月	建築ジャーナル，企業組合建築ジャーナル，1246号，P36-P37	愛知県芸術文化センターや名古屋駅前モニュメントなど名古屋の都市文化を育む建築設計に携わってきた伊井伸氏へのインタビューを行い、自身のこれからの公共建築の設計のあり方についての考えを紹介した。
創造するエネルギー　名古屋のNOVさんこと酒井宣良	単著	2016年 7月	建築ジャーナル，企業組合建築ジャーナル，1254号，P38-39	酒井宣良は設計以外にも、執筆活動、フィールドワークなど様々な領域にまたがり、多くの人に影響を与え続けてきた。酒井氏の活動を間近で見てきた3人の建築家に話を聞き、酒井ワールドに迫った。
まちのなかで住まいをつくる　光崎敏正がつなぐ人々	単著	2016年12月	建築ジャーナル，企業組合建築ジャーナル，1260号，P38-P39	小さくても豊かに住むことのできる住空間を追求してきた光崎氏に話を伺う。パーフェクトサイズの家という一連の住宅作品では、典型的な核家族を想定したローコスト住宅でありながら、多様な生活スタイルに対応した空間が計画されている。設計プロセスにおいてクライアントと工務店・職人とのつながりを紡ぐ大切さを認識し、まちのなかで住まいをつくる方法が模索されていた。

講演

著書名	単著、共著の別	出版年月	発行所・発表雑誌等	概要
高齢者住宅の建築計画・事例紹介	単著	2013年10月	サービス付き高齢者向け住宅セミナー～地域包括ケアシステムと高齢者の住まい	サービス付き高齢者向け住宅における建築計画の要点を事例に基づき発表した。特に、地域包括ケアシステムのなかでの高齢者住宅の位置づけに焦点を絞り、地域との接点をどのように計画していくのかについて紹介した。
既存ストックの福祉的活用 -地域で福祉転用を進めるための課題と工夫-	単著	2015年10月	都市住宅学会中部支部　研究交流会	空き家・空きビルの建築ストックを福祉的なサービス・機能に転用する「福祉転用」について、地域福祉につなげている先進的な事例を踏まえて、その課題や効果について話題提供した。
空き家等の既存ストックを活用した地域福祉と居住支援のあり方	単著	2016年12月	三重県居住支援連絡会　平成28年度居住支援フォーラム	住宅確保要配慮者への居住支援活動を行う三重県居住支援連絡会の主催のフォーラムにおいて、年々増加する空き家・空室に着目して住宅以外にも地域福祉や居住支援活動のための場所として再活用する手法についての講演を行った。
空き家等の既存ストックを活用した地域福祉と居住支援のあり方	単著	2017年12月	愛媛県居住支援協議会	愛媛県居住支援協議会の主催のフォーラムにおいて、年々増加する空き家・空室に着目して住宅以外にも地域福祉や居住支援活動のための場所として再活用する手法についての講演を行った。（会場：リジェール松山）
福祉転用で目指すことについて-10のアドバイスから-	単著	2018年11月	「空き家・空き建物の福祉転用」現場セミナー	地域で活用されていない空き家・空き建物を福祉的な用途に活用する「福祉転用」の手法により地域を再生する事業について学ぶ研修プログラムにおいて、福祉転用の意義や価値について講演を行った。（会場：泉北ニュータウン）
民間賃貸住宅の福祉活用と居住支援	単著	2019年12月	山梨県居住支援協議会　講演会	山梨県居住支援協議会主催の講演会において、空き家となった民間賃貸住宅の福祉的な活用と居住支援の手法について先駆的事例を交えて解説した。（会場：山梨県不動産会館）

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