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フリガナコデラ ヒロシ
ローマ字KODERA Hiroshi
氏名古寺 浩
メールhkodera@kinjo-u.ac.jp
学位教育学修士 
所属生活環境学部 / 生活マネジメント学科
職名教授
所属学会日本家政学会 日本消費者教育学会 
専門分野生活科学 経済学 教育学   
研究課題アメリカおよび日本の家政学史-その理念・哲学に関する研究 生涯生活設計における生活経済指標に関する研究 日米の高等教育における消費者教育実践,および,第三者評価に関する研究 

学会及び社会における活動等

開始年月 活動内容 終了年月
1986年11月 (社)日本家政学会会員 現在に至る
1990年 7月 (社)日本家政学会家政学原論部会会員 現在に至る
1991年 5月 日本消費者教育学会会員 0000年迄
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受賞歴

受賞年月 受賞名
1993年11月 日本消費者教育学会賞-研究奨励賞受賞
1996年 6月 日本家政学会賞-奨励賞受賞
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著書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「生活の経済学と福祉」 共著 1993年 5月 建帛社 編者 日本家政学会家庭経済学部会。著者 庭田範秋、堀田剛吉、古寺浩他(全28名)。分担部分 「第2章 ライフサイクルと老後の生活準備」。本書は、生活経済をとりまく諸課題を多角的に論じたものである。担当した章では、独自に実施したアンケート調査結果に基づいて、以下の2側面から生活設計に関わる老後の生活費や生きがいの準備に対する意識を明らかにした。第1の側面は、年齢、すなわちライフステージであるが、年齢が上がるほど特に老後生活に対する準備意識が高かった。第2の側面はライフスタイルであるが、その違いにより準備する内容・意識に差が見られ、ライフスタイルを反映するような生活設計指標の必要性を認識し、その可能性について提言した。全頁数239(P15~P36)共著:古寺浩、堀田剛吉、須田博司他(全5名)。全頁古寺が執筆後共著者に意見を求め修正した。
「高等学校における消費者教育のすすめ」 共著 1994年 3月 名古屋市経済局 編者 名古屋市経済局。著者 小木紀之、米川五郎、古寺浩他(全16名)。分担部分(以下の部分は単著)「生活設計(2)住宅購入資金の試算」。本書は、実践的な消費者教育を目標に、高等学校の教師用手引書としてⅠ理論編、Ⅱ内容編、Ⅲ実践編、Ⅳ資料編の4部構成でまとめたものである。執筆担当部分は、実践編の「生活設計(2)」で、生涯生活設計的視点から、住宅購入資金とローン返済計画を題材として指導案、および、関連資料をまとめた。全頁数171(P142~P147)
「生活情報とコンピュータ」 共著 1996年 4月 大衆書房 編者 杉原利治、石原敬一。著者 杉原利治、石原敬一、古寺浩他(全16名)。分担部分(以下いずれの部分も単著)「第8章 コンピュータ情報処理-ワープロの活用」「第10章 生活へのコンピュータの応用-生活設計編」。本書は、家庭科教育における指導を念頭に置きながら、生活の情報処理とコンピュータ利用についてまとめたものである。担当した章では、生活情報のパソコンによる加工・活用という立場から、日常的な日本語ワープロの活用方法および操作方法を解説した。また、生涯生活設計的視点から、住宅購入にかかわる借入金ローン返済計画シュミレーションを事例として、家計管理場面での表計算ソフトの活用方法および操作方法をまとめた。全頁数197(P96~P115)(P147~P161)
「生活経営学」 共著 1997年11月 家政教育社 著者 村尾勇之、東珠実、古寺浩他(全8名)。分担部分(以下いずれの部分も単著)「第4章 長期の生活時間構造と生活経営」「第6章第1・2節 家計収支と生活経営」「第11章 高度情報・高度技術と生活経営」。本書は、個人・家族をとりまく諸課題を、生活経営的視点からまとめたものである。執筆担当部分では、第2章で一生涯をその範囲とした個人・家族の長期の生活時間構造について論じ、あわせて各種統計値より、わが国の平均的なライフサイクルモデルを構築した。第6章では、家計調査における年間収入5分位階級別家計収支データより、実収入の内訳、および、実収入(支出)以外の収入(支出)の内訳を再集計し、短期生活設計における家計収支指標を提示した。第11章では、高度情報・高度技術の活用による効果的生活経営のあり方を論じた。全頁数247(P31~P42)(P63~P76)(P174~P184)
「生活・家政系の学の原論パラダイム」 共著 1998年 4月 家政教育社 編者 今井光映。著者 今井光映、中森千佳子、古寺浩、尾島恭子。担当部分(以下の部分は単著)「生活・家政系の学のアイデンティティ-ホーム・エエコノミックス/ヒューマン・エコロジーの目的の歴史的変遷とブラウンの理念-」。本書は、アメリカにおける家政学史研究者ブラウン(M.M.Brown)の歴史的洞察に依拠しながら、アメリカ家政学史を学問としてのアイデンティティ確立という視点から論じたものである。担当した章では、アメリカにおけるホーム・エコノミックスおよび、ヒューマン・エコロジーの学問としての使命・目的に関する定義などからそのアイデンティティの変遷を明らかにした。全頁数318(P251~P273)
「家政学 未来への挑戦」-翻訳 共著 2002年 6月 建帛社 監修 (社)日本家政学会家政学原論部会。翻訳 古寺浩、部会員(全63名)。 担当部分(以下の部分は単著(訳))「12.ホーム・エコノミクスのパースペクティブ」。本書は、1994年のアメリカ家政学会名称変更に先立ち、1993年にスコッツデールで開催された会議の重要な資料を家政学原論部会メンバーが共同翻訳したものである。全頁数285(P99~P109)
「多様化するライフスタイルと家計」 共著 2002年 8月 建帛社 編集 (社)日本家政学会家庭経済学部会。著者 古寺浩、部会員(全24名)。担当部分(以下の部分は単著)「Ⅲ-5-5 価値の家計簿」。本書は、家庭経済学部会15周年記念出版物として、家庭経済学部会メンバーが、それぞれの専門的立場から、生活指標研究、および、家計(生活設計)診断とその指標に関する研究成果をまとめたものである。全頁数251(P145~P151)
「20世紀のアメリカ家政学研究」 共著 2006年12月 家政教育社 編者 アメリカ家政学研究会。著者 村尾勇之、東珠実、古寺浩他(全10名)。担当部分(「共著」表記以下の部分は単著)第1部第4章、第16章-1、第17章、第3部第1章、第2章、第3章(共著)、第4章(共著)、第4部第1章、第2章、第3章。本書は、アメリカ家政学会発足(1909)から20世紀全体を通して学会誌に掲載された論文を中心にアメリカ家政学研究の系譜とその特質を明らかにしたものである。全頁数251
「生活の経営と経済」 共著 2008年 9月 家政教育社 編著 アメリカ家政学研究会。著者 村尾勇之、吉本敏子、古寺浩他(全9名)。担当部分(「共著」表記以下の部分は単著)第3章(共著)、第5章第1節、第5章第3節、第13節(共著)。本書は、個人・家族の生きる営みを経営と経済の両面から、動態的な制度やデータを交えて明らかにしたものである。特に、パーソナルファイナンスに係る技術や知識を重視したものである。全247頁
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学術論文

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「生涯生計費からみた税制改革の諸問題」 共著 1989年 4月 家庭経済学研究会編『家庭経済と税制』 著者 古寺浩、村尾勇之。本論では、夫常勤に対して、妻の就業形態を、無職・パート勤務・常勤とした3種類のライフサイクルモデルに基づき、生涯家計における税負担額を試算した。所得税減税と消費税の導入は、その消費税率によっては、むしろ経済的弱者への税負担(率)増をまねく場合もあることが、明らかとなった。(P18~P41)全頁古寺が執筆後共著者に意見を求め修正した。
「税制改革による税負担の動向」 単著 1989年 4月 日本家政学会家庭経済学部会会報 『家庭経済学』No.2 本論では、昭和62年に政府が示した税制改革の基本方針に基づき、昭和59年度版『国民生活白書』に掲げられたライフサイクルモデルをベースに、生涯家計に及ぼす税負担の影響を検証した。中間データとして、妻の就業形態別生涯生計費を算出したが、子どもの教育費補填などのために免税枠内での妻パート勤務の場合、所得税減税効果は得られず、むしろ消費税導入による増税が見込まれるといった問題を明らかにした。(P6~P13)
「ライフスタイルと生活準備(第1報)-ライフスタイルと生活意識」 共著 1992年 3月 『東海女子短期大学紀要』Vol.18 著者 須田博司、堀田剛吉、古寺浩他(全5名)。本論では、生活設計指標に個人、または、個々の家族が持つライフスタイルを反映させることを意図し、アンケート調査により、年齢・性別・居住地域などの属性によるライフスタイルの違いを明らかにした。なお、ライフスタイルについては、食生活、衣生活、住生活、レジャー、教育と文化、老後生活、家の格式といった7つの志向ファクターを設定して整理した。(P53~P64)統計データ処理を古寺が担当し、須田が全頁執筆後、共著者として意見を述べ修正した。
「ライフスタイルと生活準備(第2報)-ライフスタイルと生活準備」 共著 1992年 3月 『東海女子短期大学紀要』Vol.18 著者 古寺浩、渡辺廣ニ、石原敬一他(全5名)。本論では、第1報にて設定した7つの生活志向ファクターに基づくライフスタイル別に、アンケート調査から得た家計収支データを集計し、ライフスタイル別重点支出費目を明らかにした。これにより、ライフスタイル別短期生活設計課題、および、将来に向けた経済準備を含めた長期生活設計課題を提示した。(P65~P78)全頁古寺が執筆後、共著者に意見を求め修正した。
「ライフサイクルと生活設計-ライフスタイルを中心に」 共著 1992年 4月 日本家政学会家庭経済学部会会報 『家庭経済学』No.5 著者 古寺浩、堀田剛吉、須田博司(他全5名)。本論では、家庭生活の側面から独自に設定した7つの生活志向ファクターをベースとするライフスタイルおよび、生活設計・経済的準備などに関するアンケート調査を実施し、その結果から、ライフスタイル別生活設計指標作成の必要性、および、可能性について提言した。(P30~P35)全頁古寺が執筆後、共著者に意見を求め修正した。
「ライフサイクルに基づく家計分析(第1報)」 共著 1992年 4月 日本家政学会誌 Vol.43、No.4 著者 古寺浩、村尾勇之。本論では、昭和59年度版『国民生活白書』にみる標準世帯のライフサイクルモデルベースに、同年度の『消費実態調査』静岡県分1671世帯の家計簿原票を基礎データとして、収入階級5分位別生涯生計費を算出した。また、その分析から、生涯収入の格差を生み出す要因として、妻の収入、公的年金給付、貯金引出という3つのファクターを見出し、生涯生活設計指標および課題を提示した。(P257~P263)全頁古寺が執筆後共著者に意見を求め修正した。
「ライフサイクルに基づく家計分析(第2報)」 共著 1992年 4月 日本家政学会誌 Vol.43、No.4 著者 古寺浩、村尾勇之。本論では、本研究第1報において算出された収入階級5分位別生涯生計費データを、世帯主の年齢をベースに区分したライフステージ別生計費として再集計した。また、各ライフステージ別に、消費支出の10大費目について、Allen & Bowleyによる所得弾力性係数を求め、彼らの『家計支出論』にみられる法則の妥当性を検証し、生涯生活設計における各ライフステ-ジ別指標および課題を提示した。(P265~P270)全頁古寺が執筆後、共著者に意見を求め修正した。
「アメリカにおける家政学研究の歴史的推移とその特質-学会誌分析(第1報)分析対象論文の特定」 共著 1992年11月 日本家政学会誌 Vol.43、No.11 著者 吉本敏子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本論は、アメリカ家政学会誌(1909~1989)掲載論文を資料として、アメリカ家政学研究の歴史的推移とその特質を探り、わが国家政学の今後の方向性を考察しようとする試みである。第1報では、学会誌目次構成項目の時系列分析から本研究での研究対象論文を特定した。これより目次構成項目は、Research・Articlesに属するもの(研究対象論文とした)、AHEA Todayに属するもの、Departmentに属するものに大別できた。(P1067~P1075)10年ごとに区切った各年代を共著者が分担し、データを整え、執筆したため本人執筆部分抽出不可能。ただし、古寺は、1910年代から1980年代までの全8年代区分のうち、1930・1940年代の2年代区分を担当した。
「アメリカにおける家政学研究の歴史的推移とその特質-学会誌分析(第2報)分析対象論文の年代別・領域別分析」 共著 1992年11月 日本家政学会誌 Vol.43、No.11 著者 東珠実、大石美晴、古寺浩他(全7名)。第2報では、第1報で特定した研究対象論文の年代別・研究領域別特性に着目し、数量解析によってアメリカ家政学研究の歴史的系譜を概観した。その結果、アメリカ家政学における初期の研究は食物学と家政教育学偏重型で、近年は、多領域充実型へと移行してきていることが明らかとなった。また、1940年代はその移行期として位置付けられた。(P1077~P1085)共同調査・研究につき本人執筆部分抽出不可能。ただし、第1報と同様に、古寺は、1910年代から1980年代までの全8年代区分のうち、1930・1940年代の2年代区分を担当した。
「商品テスト情報と消費者の商品選択」 単著 1992年11月 日本消費者教育学会誌『消費者教育』 (第12冊) 本論は、雑誌『月間消費者』に過去10年間(1981~1990年)にわたって掲載された商品テスト結果を資料として、消費者の商品選択意思決定における情報の意義とその利用方法を検討したものである。全商品テスト結果における総合評価と価格の相関係数を計測した結果、品質と価格の逆相関現象が全計測対象の40%にのぼり、消費者の「高いものは良いものだ」とする商品選択には問題が有ることが明らかとなった。また、商品選択のプロセスにAHP法(階層構造分析法)をあてはまることにより、消費者の持つ価値を商品選択に反映する方途を提言した。(P1~P13)
「消費者の商品選択意思決定と商品テスト情報に関する研究(第1報)-家政学本質理念に基づく本研究の位置づけ」 単著 1993年 3月 『金城学院大学論集 家政学編』第32号 本論は、商品テスト情報と消費者の関係を明らかにし、家政学領域における消費者教育の方策を得るために、消費者と消費者情報との関係を従来研究の成果をもとに考察した。特に、家政学における家庭経営学の立場から、商品テストをはじめ、生活関連情報の有効活用の方途とその効果について考察した。(P25~P30)
「高齢者のライフスタイルと生活準備」 共著 1993年 4月 『東海女子短期大学紀要』Vol.19 著者 堀田剛吉、須田博司、古寺浩他(全4名)。本論では、独自に設定した7つの生活志向ファクターに基づくライフスタイル別に、アンケート調査から得た家計収データを集計し、ライフスタイル別にその重点支出費目を比較・考察した。これにより、ライフスタイル別短期生活設計における課題、および、将来に向けた経済準備を含めた長期生活設計における課題を整理した。 (P65~P78)全頁堀田が執筆後、共著者として意見を述べた。
「女性高齢者の生活意識と生活設計に関する研究 第1報-女性高齢者の生活意識と生活準備」 共著 1994年 3月 『東海女子短期大学紀要』Vol.20 著者 須田博司、古寺浩、永原朗子、堀田剛吉。本論は、アンケートにより、女性高齢者に老後生活に必要な事柄、老後生活のいきがい、生活設計の重視項目などを問い、個々人の持つライフスタイルを反映することができる生活設計のあり方を検討しようとする試みである。(P65~P75)古寺が集計した調査結果に基づいて須田が中心に執筆し、共同者が助言し、加筆・修正した。
「アメリカにおける家政学研究の歴史的推移とその特質-学会誌分析(第3報)家政学原論領域の分析」 共著 1995年 4月 日本家政学会誌 Vol.46、No.4 著者 古寺浩、東珠実、渥美美晴他(全7名)。本論は、前第1・2報の成果をベースに、研究対象論文のうち「家政学原論領域」に分類された論文タイトル、および、キーワードによる分析から、アメリカ家政学を歴史的・哲学的に評価しようとするものである。結果としては、アメリカ家政学が常に家族・家庭中心志向のもとに発展してきたこと、教育・立法を通して社会に貢献してきたことなどが明らかとなった。(P299~P305)
「高齢化社会におけるライフスタイル別生活設計の意義」 共著 1995年 9月 日本家政学会家庭経済学部会会報 『家庭経済学』No.8 著者 古寺浩、堀田剛吉、須田博司。本論は、本研究独自の7つのファクターに基づく独自に設定したライフスタイルを反映することができるような生活設計指標作成の意義を、特に、高齢化社会の中でのいきがいづくりに視点を絞ってまとめたものである。(P41~P44)
「高齢化社会の生活準備と女性の地位-女性のライフスタイルを中心に-」 共著 1995年 9月 『徳島文理大学研究紀要』第50号 著者 堀田剛吉、須田博司、古寺浩他(全5名)。本論は、これまで継続的に取り上げてきた7つのファクターに基づく本研究が独自に設定したライフスタイルを反映することができるような生活設計指標を導こうとする試みである。ライフスタイルにより、経済準備に対する意識、生きがいに対する準備意識、介護などに対する準備意識に差異が見られた。(P107~P119)
「アメリカ家政学会による大学教育プログラム基準認定の歴史(第1報)」 単著 1999年 3月 『金城学院大学論集 家政学編』第39号 本論では、アメリカ家政学会が、1971年National Commission of Accreditation(当時の組織名)による承認のもとに始めた、アメリカの家政系大学教育プログラムに対する専門分野別基準認定(Specialized Accreditation)活動およびその成果について、アメリカ家政学会誌、関連諸書籍、関連団体ホームページからの情報をもとに論じた。これによりアメリカ家政学会が、専門分野別基準認定をはじめるに至る歴史、および、近年の認定状況を明らかにした。(P7~P12)
「生活指標の分析と家庭経済」 共著 2000年 6月 日本家政学会家庭経済学部会会報 『家庭経済学』No.13 著者 東珠実、大藪千穂、古寺浩他(全5名)。本論では、全国の地方自治体・関連団体によって作成された生活指標を12例取り上げ、その指標作成の目的や特徴を比較して把握し、家庭経済を視点とする生活指標のあるべき姿について考察した。これにより、これまでのような地域平均値的生活指標を超えて、個々の家計の持つ生活設計上の価値、ライフスタイルやライフステージにも対応することができる生活指標の開発が必要であるということを明らかにした。(P8~P14)共同調査・研究につき本人執筆部分抽出不可能
「スコッツデール会議のアメリカ家政学への影響-アンケートに基づく分析-」 共著 2000年12月 日本家政学会誌 Vol.51,No.12 著者 増田啓子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本論では、1994年のアメリカ家政学会年次大会における学会名称変更が、アメリカの関連大学での教育にどのような影響を及ぼしたのかということを、1995年に独自に実施したアンケート調査結果により明らかにした。特に、大学教育プログラム提供母体名称においては、学会名称変更以前には、50%を越えていたHome Economicsが、名称変更後には、20%弱へと減少し、それに代わってFamily and Consumer Sciencesが台頭してきたことなどを明らかにした。(P1105~P1113)古寺によるデータ処理結果に基づいて増田が執筆した後、共著者に意見を求め修正した。
「年次大会からみたアメリカ家政学の系譜(第1報)~統一テーマによる分析~」 共著 2001年 8月 日本家政学会家政学原論部会報 『家政学原論』No.35 著者 古寺浩、田崎裕美、東珠実他(全8名)。本論では、アメリカ家政学会の年次大会において研究領域を越えて議論や報告がそれに収斂されるべく設定された統一テーマ(1930~2004年(予告も含む))を全て調査し、年次大会のアメリカ家政学会における意義について考察した。(P48~P54)
「年次大会からみたアメリカ家政学の系譜(第2報)~年次大会特集号による分析~」 共著 2001年 8月 日本家政学会家政学原論部会報 『家政学原論』No.35 著者 田崎裕美、古寺浩、東珠実他(全8名)。本論では、アメリカ家政学会誌における年次大会特集号に掲載された関連論文などを資料として、年次大会基調講演、スペシャルセッション、ゼネラルセッションなどでの具体的議論の内容をまとめた。(P55~P63)
「アメリカ家政系大学の教育プログラム-4大学の事例紹介-」 単著 2001年10月 消費者教育支援センター編 『消費者教育研究-NICE』No.88 著者 古寺浩。本論では、アメリカ家政学会による第三者評価(アクレディテーション)を受けている4大学の家政系学士教育プログラムにおける消費者教育プログラムの内容を科目構成面から明らかにし、事例紹介している。(P9~P11)
「アメリカ家政系大学教育プログラムにみる消費者教育」 単著 2002年10月 日本消費者教育学会誌『消費者教育』 (第22冊) 著者 古寺浩。本論では、アメリカ家政学会による第三者評価(アクレディテーション)を受けている全59大学の家政系学士教育プログラムについて、各大学発行のカタログを資料として、特に、消費者教育プログラムの内容を把握し、比較考察した。なお、本論は、平成12年度文部科学省委嘱事業「平成12年度女性のエンパワーメントのための男女共同参画学習推進事業」として行った調査に関連したものである。(P17~P26)
「アメリカ家政学会による大学教育プログラム基準認定の歴史(第2報)」 単著 2003年 3月 『金城学院大学論集 家政学編』第42号 著者 古寺浩。本論では、アメリカ家政学会が実施している、アメリカ家政系大学教育プログラムに対する専門分野別基準認定の近年の認定状況を明らかにした。また、各教育プログラムの設置理念・目的から家政系大学教育プログラムの使命を明らかにした。(P35~P40)
「アメリカの家政系大学第三者評価制度の実態」 共著 2003年 6月 日本家政学会家政学原論部会報 『家政学原論』No.37 著者 増田啓子、古寺浩(全2名)。本論では、アメリカ家政学会が実施している、アメリカ家政系大学教育プログラムに対する専門分野別基準認定の具体的手続きを、学会発行の認定手引書を手がかりに明らかにした。(P41~P47)
「家政系大学の生活経済教育における生活設計教育の必要性とその方法に関する研究(第1報)」 単著 2005年 3月 『金城学院大学 消費生活科学研究所 紀要』第9巻第1号 著者 古寺浩。本論では、家政系大学における生活経済教育で題材として用いる生活設計モデル(生涯生活モデル)を現在のわが国の人口動態統計、および、学生アンケート結果より作成した。第1報として今後の研究のべースとなる。(P11~P23)
「アメリカ家政学会による大学教育プログラム基準認定の歴史(第3報)」 単著 2007年 3月 『金城学院大学論集 社会科学編』第3巻第2号 著者 古寺浩。本論では、アメリカ家政学会が実施している、アメリカ家政系大学教育プログラムに対する専門分野別基準認定の近年の認定状況を明らかにした。また、各大学教育プログラムの開講分野について、わが国の家政系大学の場合と比較した(P1~P9)
「家庭科教育の実態から教員養成カリキュラムを問う-アメリカの実態調査を踏まえて-」 共著 2008年 6月 日本家庭科教育学会 第51回大会資料 著者 村尾勇之、吉本敏子、古寺浩他(全9名)。本論では、日米家庭科教員養成について、特にフロリダ州の教員養成体系・制度等を日本のそれらと比較考察したものである。
フライングディスクを用いたレクリエーションの心理的効果-「なごや健康カレッジ」の参加者を対象として- 共著 2010年 9月 金城学院大学論集 自然科学編 第7巻第1号 平成21年度より、名古屋市との連携で開催している講座「なごや健康カレッジ」において、第4回目に実施したエクササイズ(フライングディスク)を用いたレクリエーションの受講者に対する実施後の心理的効果を、POMS(Profile of Mood States)を用いて評価した。その結果、「緊張-不安」が軽減し「活気」が高まったという点において、このエクササイズが有効であったといえる。また、参加者同士のコミュニケーションを深めることとともに、ボランティア学生との交流も参加者の満足度を高めたようであった。(P1~P7)著者:高橋和文、時岡新、谷口裕美子、遠藤昌子、古寺浩、平林由佳、亀山良子
Japan-U.S. Comparison of Current State of and Issues in Family & Consumer Sciences 共著 2015年 3月 Bulletin of Faculty of Education and Care of Early Choldhood , Tokoha University No.2 著者 増田啓子、吉本敏子、東珠実、古寺浩他(全8名)。本論では、家族・消費者科学に関する高等教育での教育に関する日米比較を実施した。具体的には、筆者らがスコッツデール会議とアメリカ家政学会での学会名称変更を受けて実施した1995年調査の内容を2008年に再度実施し、その後の動向を追検証したものである。日米の比較において、特に日本の家族・消費者科学は、社会貢献と職業教育に関してアメリカのそれに劣ると言える。また、日米共に大学教員が家族・消費者科学の分野に属していることにそれ程大きな価値を見出していないということが明らかとなった。(P51~P65)
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学会発表

題目/演目名等 発表年月 発表学会名等 概要
「生涯生計費に関する研究(ライフサイクルモデルに基づく家計分析(第1報))」 1987年 5月 日本家政学会第39回大会 発表者 古寺浩、村尾勇之。本報告では、昭和59年度版『国民生活白書』にみる標準世帯のライフサイクルモデルをベースに、同年度の『消費実態調査』静岡県分1671世帯の家計簿原票を基礎データとして独自に算出した収入階級5分位別生涯生計費の概要を示した。また、その分析から、生涯収入の格差を生み出す要因として、妻の収入、公的年金給付、貯金引出という3つのファクターを明らかにし、生涯生活設計指標および課題を提言した。(研究発表)
「ライフサイクルモデルに基づく家計分析(第2報)」 1988年 5月 日本家政学会第40回大会 発表者 古寺浩、村尾勇之。本報告では、第1報において示した収入階級5分位別生涯生計費データより、世帯主の年齢をベースに区分したライフステージ別に再集計した生計費の概要を示した。また、各ライフステージ別に、消費支出の10大費目について、Allen & Bowleyによる所得弾力性係数を求め、彼らの『家計支出論』にみられる法則の妥当性を検証した結果と生涯生活設計における各ライフステージ別指標および課題を提言した。(研究発表)
「税制改革による租税負担の動向」 1988年 8月 日本家政学会家庭経済学 部会1988年夏期セミナー 発表者 古寺浩、村尾勇之。本論では、独自に算定した収入階級5分位別生涯生計費データ、および、ライフステージ別に再集計した生計費をベースに、生涯収支における租税負担の動向を明らかにした。(研究発表)
「ライフサイクルモデルに基づく家計分析(第3報)」 1989年 5月 日本家政学会第41回大会 発表者 古寺浩、村尾勇之。本論では、独自に算定した収入階級5分位別生涯生計費データ、および、ライフステージ別に再集計した生計費について因子分析をあてはめて、生涯収支決定諸要因を見出した。(研究発表)
「ライフサイクルモデルに基づく家計分析(第4報)」 1990年 5月 日本家政学会第42回大会 発表者 古寺浩、村尾勇之。本論では、独自に算定した収入階級5分位別生涯生計費データ、および、ライフステージ別に再集計した生計費について主成分分析をあてはめて、前報と同様に生涯収支決定諸要因を見出した。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第3報)」 1991年 5月 日本家政学会第43回大会 発表者 大石美晴、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「家政学原論領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。原論領域の論文出現数は、全期間を通じて安定的に推移しており、アメリカ家政学が常に自らの理念・哲学構築を目指していたことが明らかとなった。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第4報)」 1991年 5月 日本家政学会第43回大会 発表者 鈴木真由子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「家庭経営学および家庭管理学領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第5報)」 1991年 5月 日本家政学会第43回大会 発表者 古寺浩、大石美晴、東珠実他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「食物学領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「ライフサイクルと生活設計-ライフスタイルを中心に-」 1991年 8月 日本家政学会家庭経済学 部会1991年夏期セミナー 発表者 古寺浩、堀田剛吉、須田博司(他全5名)。本報告では、独自に設定した7つのファクターをベースとするライフスタイルおよび、生活設計・経済的準備などに関するアンケート調査結果から、ライフスタイル別生活設計指標作成の必要性、および、可能性について提言した。(研究発表)
「商品テストと消費者の商品選択」 1991年11月 第11回日本消費者教育学 会大会 発表者 古寺浩。本報告では、雑誌『月間消費者』に過去10年間(1981~1990年)にわたって掲載された商品テスト結果を資料として、消費者の商品選択意思決定における情報の意義とその利用方法を検討した。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第6報)」 1992年 5月 日本家政学会第44回大会 発表者 東珠実、渥美美晴、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「家庭経済学領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第7報)」 1992年 5月 日本家政学会第44回大会 発表者 菅原亜子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「消費者問題・消費者教育領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「高齢者のライフスタイルと生活準備」 1992年10月 第38回日本家政学会中部 支部総会 発表者 須田博司、古寺浩、堀田剛吉 (他全5名)。本報告では、本研究独自の7つのファクターに基づくライフスタイルを反映することができるような生活設計指標作成の意義を、特に、高齢化社会の中でのいきがいづくりに視点を絞ってまとめた。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第8報)」 1993年 5月 日本家政学会第45回大会 発表者 吉本敏子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「家政学教育領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「生活経営における情報コストと情報行動」 1993年 5月 日本家政学会第45回大会 発表者 東珠実、古寺浩、山口久子。アンケート調査により、情報機器の保有、情報機器の利用時間、情報機器への投資・支出などを問い、生活者の情報行動意識を明らかにした。(研究発表)
「生活経営における情報コストと情報行動の研究-第2報-情報意識と行動の分析」 1993年 5月 第39回日本家政学会中部 支部総会 発表者 古寺浩、東珠実、山口久子。アンケート調査および、家計調査より抽出した情報関連支出から、生活経営的視点から、情報行動の意義と、そのコストについて考察した。年齢面から見ると若年層ほど情報意識が高く、それにコストを多くかけていることが明らかとなった。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第10報)」 1994年 5月 日本家政学会第46回大会 発表者 渥美美晴、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「被服学・住居学領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第11報)」 1994年 5月 日本家政学会第46回大会 発表者 村尾勇之、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「総合領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第9報)」 1994年 5月 日本家政学会第46回大会 発表者 吉本敏子、東珠実、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち「家族関係学・児童学領域」に分類される論文を対象にアメリカ家政学研究の歴史的系譜を明らかにした。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第12報)」 1995年 5月 日本家政学会第47回大会 発表者 古寺浩、東珠実、渥美美晴他(全7名)。本報告では、1994年にそのプロフェッションの呼称をHome EconomicsからFamily & Consumer Sciencesへと変更したアメリカ家政学会の会則第2条に掲げられた学会の目的表現の変遷を明らかにした。1909年の学会発足以後計5回にわたって目的表現の修正がなされてきたことが明らかとなった。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第13報)」 1996年 6月 日本家政学会第48回大会 発表者 東珠実、渥美美晴、古寺浩他(全7名)。本報告では、1909~1989年に発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文のうち家政学論に位置づけられる論文の内容から、アメリカ家政学の定義と関連諸説を調査し、まとめた。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第14報)」 1997年 5月 日本家政学会第49回大会 発表者 古寺浩、東珠実、渥美美晴他(全7名)。本報告では、アメリカ家政学会年次大会にて1930より設定された統一テーマを全て調査し、アメリカ家政学会が組織全体として取り上げた課題・問題を整理した。(研究発表)
「アメリカにおける大学の家政教育カリキュラムの比較研究(第1報)」 1998年 5月 日本家政学会第50回大会 発表者 古寺浩、東珠実、渥美美晴他(全7名)。本報告では、アメリカにおける大学家政教育カリキュラムの比較研究遂行のための基本方針と利用資料などを含めた全体計画と理論的枠組みを紹介した。(研究発表)
「アメリカにおける大学の家政教育カリキュラムの比較研究(第2報)」 1999年 5月 日本家政学会第51回大会 発表者 古寺浩、東珠実、渥美美晴他(全7名)。本報告では、アメリカ家政学会による大学家政教育カリキュラムに対する専門分野別基準認定活動の歴史的経緯と近年の認定取得大学教育プログラム名称勢力調査の結果をまとめた。(研究発表)
「生活指標の分析と家庭経済」 1999年 8月 日本家政学会家庭経済学 部会1999年夏期セミナー 発表者 東珠実、大藪千穂、古寺浩(他全5名)。本報告では、全国の地方自治体・関連団体によって作成された生活指標を12例取り上げ、その指標作成の目的や特徴を比較して把握し、家庭経済を視点とする生活指標のあるべき姿について考察した。(研究発表)
「アメリカにおける大学の家政教育カリキュラムの比較研究(第3報)」 2000年 6月 日本家政学会第52回大会 発表者 田崎裕美、古寺浩、東珠実他(全7名)。本報告では、アメリカ家政学会による専門分野別基準認定を得た各大学教育カリキュラムの設置理念・目的を調査し、プログラム名称系列ごとにその表現上の特徴を比較・分析した。(研究発表)
「アメリカにおける大学の家政教育カリキュラムの比較研究(第4報)」 2000年 6月 日本家政学会第52回大会 発表者 古寺浩、田崎裕美、東珠実他(全7名)。本報告では、アメリカ家政学会による専門分野別基準認定を得た各大学教育カリキュラムの具体的科目内容、関連資格などの情報を整理した。(研究発表)
「高等教育機関における消費者教育 第1報 全国大学シラバス調査」 2001年11月 第21回日本消費者教育学会大会 発表者 柿野成美、古寺浩他(全8名)。本報告では、文部科学省委嘱事業「平成12年度女性のエンパワーメントのための男女共同参画学習促進事業」として発表者らが実施した、「高等教育における消費者教育の実態調査」の結果を分析した結果をまとめた。(研究発表)
「高等教育機関における消費者教育 第2報 シラバスにみる消費者教育関連科目の内容」 2001年11月 第21回日本消費者教育学会大会 発表者 東珠実、古寺浩他(全8名)。本報告では、第1報の内容に引き続き、各大学のシラバスを資料として、高等教育における消費者教育の実態を、それを構成する個々の科目、および、各回の詳細なる授業テーマに基づいて分析した結果をまとめた。(研究発表)
「高等教育機関における消費者教育 第3報 アメリカ家政系大学教育カリキュラムにみる消費者教育」 2001年11月 第21回日本消費者教育学会大会 発表者 古寺浩、東珠実他(全8名)。本報告では、アメリカ家政学会による第三者評価(アクレディテーション)を受けている全59大学の家政系学士教育プログラムを対象に、各大学発行のカタログを資料として、特に、消費者教育プログラムの内容を把握し、比較考察した。(研究発表)
「高等教育機関における消費者教育 第4報 これからの消費者教育と資格化の構想」 2001年11月 第21回日本消費者教育学会大会 発表者 鈴木真由子、古寺浩他(全8名)。本報告では、消費生活アドバイザーをはじめとする消費生活支援資格に必要な要件のうち、特に、受験科目群と各大学における消費者教育の内容との整合性について検討した結果をまとめた。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第16報)20世紀のアメリカ家政学の特質」 2002年 6月 日本家政学会第54回大会 発表者 吉本敏子、古寺浩他(全8名)。本報告では、アメリカ家政学会誌(1909~2000)掲載論文を資料として、アメリカ家政学研究の歴史的推移とその特質を探り、わが国家政学の今後の方向性を考察した。(研究発表)
「アメリカ家政系大学第三者評価制度の実態」 2002年 8月 日本家政学会家政学原論 部会夏期セミナー 発表者 増田啓子、古寺浩他(全8名)。本報告では、部会夏期セミナー自由論題において、アメリカ家政学会が1971年より行っている専門分野別基準認定の歴史・具体的手順・評価基準などを中心に、アメリカ家政系大学第三者評価制度の実体を明らかにした。(研究発表)
「地域経済活性化の取り組みに影響を及ぼす規制と改革-地域通通貨を事例として-」 2002年 8月 日本家政学会家庭経済学 部会夏期セミナー 発表者 古寺浩。本報告では、部会夏期セミナー共通論題「規制改革と生活課題」において、地域経済活性化の取り組みである地域通通貨を事例とし、規制にかかわる関連法規や諸課題をまとめた。(研究発表)
「アメリカ家政学の系譜-学会誌分析-(第17報)-雑誌別にみた論文の特徴」 2003年 5月 日本家政学会第55回大会 発表者 鈴木真由子、古寺浩他(全8名)。本報告では、1909年から今日に至るまでに発刊されたアメリカ家政学会誌に掲載された研究論文の内容について、学会誌種別に分析し、また、年代別に家政学研究の特質を明らかにした。(研究発表)
「大学第三者評価制度の日米比較研究」 2003年 5月 日本家政学会第55回大会 発表者 増田啓子、古寺浩他(全8名)。本報告では、アメリカ家政学会による大学教育プログラムに対する第三者評価システム、および、わが国における現行の大学評価システムを比較検討した。これにより、わが国において大学第三者評価システムが本格的に稼動した場合の、家政学部門の課題・諸問題を明らかにした。(研究発表)
「The name change trend in units of home economics in higher educati on in the u.s. and Japan and their undergraduate programs.」 2004年 8月 IFHE The 20th World Congress (第20回 国際家 政学会大会) 発表者 古寺浩、増田啓子他(全4名)。本報告では、日米家政系大学教育カリキュラムの比較分析を行い、日本の大学家政学教育が食領域に偏っていることを明らかにした。また、大学教育の第三者評価においては、すでに専門分野別基準認定活動を学会が行っているアメリカに対し、日本においては、家政領域独自の評価に対して学会が取り組むまでには至っていないことを報告した。なお、本報告は、笹川科学研究助成および金城学院大学特別研究助成による研究結果に基づくものである。(研究発表)
「日米大学家政教育プログラムからみた家政学の社会的存在意義」 2004年 8月 日本家政学会家政学原論 部会夏期セミナー 発表者 古寺浩(単独)。本報告では、部会夏期セミナー共通テーマ「家政学の社会的存在意義-国際的視野から-」において、アメリカ家政学会の学会規則における目的表現を時系列的に分析し、教育を通して人材を世に送り出すことに関わる活動が学会の大きな使命であることを明らかにした。(研究発表)
「家庭科教育の実態から教員養成カリキュラムを問う-アメリカの実態調査を踏まえて-」 2008年 6月 日本家庭科教育学会第51回大会 ラウンドテーブル3 発表者 古寺浩、増田啓子他(全7名)。本報告では、日米家庭科教員養成について、特にフロリダ州の教員養成体系・制度等を日本のそれらと比較考察したものである。(研究発表)
A Comparison of Family and Consumer Sciences in the United States and Japan: Implications from a Questionnaire 2009年 6月 American Association of Family & Consumer Scie nces 00th Annual Confer ence & Expo 発表者 古寺浩、増田啓子他(全7名)。本報告では、日米高等教育機関における家政学教育についての課題と展望を、日米の家政系大学に対して実施したアンケート結果より明らかにした。(研究発表)
高等教育における家政教育の課題(第1報) 2009年 8月 日本家政学会第61回大会 発表者 吉本敏子、古寺浩、増田啓子他(全7名)。本報告では、昨年度独自に実施した調査結果から、日本の家庭科教員養成における課題と展望を、中等教育現場の側面から明らかにした。(研究発表)
高等教育における家政教育の課題(第2報) 2009年 8月 日本家政学会第61回大会 発表者 小田奈緒美、古寺浩、増田啓子他(全7名)。本報告では、昨年度独自に実施した調査結果から、日本の家庭科教員養成における課題と展望を、高等教育現場の側面から明らかにした。(研究発表)
Japan—US comparison of awards system for Home Economics Education. 2012年 7月 XXII. IFHE World Congress 2012(国際家政学会) 日米の中等教育における家政学教育の内容と、家政学教育実践に対する表彰制度、プロモーション制度の違いについて、両国の実態調査とヒヤリングを行った。アメリカ家政学会におけるTeacher of the Year制度は、精緻な基準に則って学会員らが最もすぐれた家政学教育授業実践を選ぶ制度として確立されている。一方、日本においては、授業研究大会などは盛んに開かれているが、授業実践そのものによって選ばれるといった制度は無い。
アメリカ家政学会による大学教育カリキュラム基準認定活動の動向分析と大学教育の日米比較研究 2016年10月 家政学会中部支部大会 1971年版と最新の2010年度版基準認定手引書の内容比較から、アメリカ家政学会によるアカデミック・スタンダードの定義、および基準認定手続きの変化を明らかにするとともに、被認定大学のカリキュラム分析から家政学系カリキュラムの日米比較を研究の目的として以下を明らかにした。・1971年版では、アメリカ家政学会が定義したアカデミック・スタンダードに基づいて、家族・生涯発達・生活経営・食物・被服・住居の6分野をすべて網羅したカリキュラムが求められていたが、2010年度版では、6分野のうち1分野のみを教育対象とするカリキュラムも認定対象となっている。・基準認定に必要な資料である、各大学の自己点検・評価報告書の提出が、毎年から1年おきへと変更(緩和)された。・認定の傾向として、1971年から被認定校は増え続けて1988年に91件とピークを迎えたが、その後は減少傾向にあり、2016年8月時点での被認定校は、42件であった。・カリキュラムの日米比較では、いわゆる衣食住に関連するプログラムの傾向は似ていたが、経営・経済、家族分野のカリキュラムは米の方が多く、充実していた。
アメリカ家族消費者科学会(AAFCS) / 家政学会(AHEA)による大学教育カリキュラム基準認定活動の動向分析と大学教育の日米比較研究 2019年 9月 日本家政学会中部支部第61 回(平成28 年度)大会 1971年、アメリカ家政学会(当時)は全米組織であるNCA(全米基準認定協会)の認証を得て、家政学系大学教育カリキュラムの専門分野別基準認定活動を開始した。1971年以降、アメリカ家政学会による認定基準は何度か書き換えられてきたが、本報では、学会名称の変更があった1994年の前後でその認定基準、および基準認定手続きがどのように変化したのかを明らかにした。また、現在の被認定大学のカリキュラム分析から家政学系カリキュラムの特徴を明らかにした。結果として、基準認定手続き、またそれを運営する組織については、組織名称の一部が変更となった以外はあまり大きな変更はなされていなかった。・認定の傾向として、1971年から被認定校は増え続けて1988年に91件とピークを迎えたが、その後は減少傾向にあり、2019年8月時点での被認定校は、34件である。第1報における2016年8月時点での被認定校42よりもさらに8件減少していた。現行カリキュラムの特徴としては、日本の場合と比べると、いわゆる衣食住に関連するプログラムの傾向は日本と似ていたが、経営・経済、家族分野のカリキュラムはアメリカの方が多く、充実していた。
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調査報告書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「高等教育機関の消費者教育-全国大学シラバス調査-」 共著 2001年 3月 (財)消費者教育支援センター 調査委員 村尾勇之、東珠実、古寺浩他(全8名)。本調査は、平成12年度文部科学省委嘱事業「平成12年度女性のエンパワーメントのための男女共同参画学習推進事業」として行ったものである。調査では、日本全国の家政系・教育系大学を中心とする関連学部の各科目シラバスより、消費者教育に該当するものを抽出し、内容を調査した。報告書では、当該シラバスを全て収録し、データ概要をまとめるとともに、アメリカの家政系大学4事例についてカリキュラム中の消費者教育関連科目名とその内容をまとめた。全頁数403(P273~P317)(P381~P386)
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翻訳

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「アメリカ家族・消費者科学会基準認定審議会編 家族・消費者科学学部教育プログラム用基準認定書類2001年版」 共著 2004年 3月 アメリカ家政学研究会 翻訳者 東珠実、柿野成美、古寺浩他(全8名)。本書は、アメリカにおいて、いわゆる家政系大学教育プログラムの第三者評価を実施する組織として公認されているアメリカ家族・消費者科学会が、その認定活動において用いている、諸手続きおよび評価基準をまとめた公的な文書である。わが国においても、大学教育の第三者評価システムの構築が進められている中、生活環境学部をはじめとする生活・家政系大学の評価基準を考察する上で先駆としてのアメリカ家政学会が提唱するアカデミック・スタンダードは、貴重な示唆を与えるものである。ただし、著作権上の問題から、今回は出版という形態ではなく、印刷・配布という形態をとった。なお、この翻訳事業は、笹川科学研究助成および金城学院大学特別研究助成による。全頁数84(P30~P43)
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資料集

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「生活経営学(既刊書)」図表改訂版資料集 共著 2005年 9月 アメリカ家政学研究会 作者 東珠実、柿野成美、古寺浩他(全8名)。本資料は、既刊書、村尾勇之編『生活経済学』に用いられた生活経営に関わる諸情報/データを最新の統計に基づいて更新した資料集である。全頁数30(P1、P6~P9、P25)
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研究報告

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
「家政教育に関する日米比較研究 -高等・中等教育機関における実態調査-」 共著 2011年 8月 アメリカ家政学研究会 共同研究者 増田啓子・東珠実・古寺浩他(全8名) 本報告では、日米高等・中等教育機関における家政系教員養成教育に対する意識と実態に関する調査を実施した結果及び考察・提言をまとめたものである。なお、この報告に関わる研究は、平成19・20・21年度科学研究費補助金 基盤研究(C)19500639及び平成21・22年度金城学院大学特別研究助成費に基づいて行ったものである。
『やさしい家政学原論』-「家政学的研究ガイドライン」 共著 2018年 5月 建帛社 (社)日本家政学会家政学原論部会の行動計画2009-2018に基づいて、日本の家政学において明確な「家政学観」を踏まえた研究が行われるように研究のガイドラインをまとめたものである。家政学の哲学、体系、社会貢献などをまとめたものである。
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