金城学院大学 学術研究データベース
HOME > 検索結果

検索結果

フリガナウエノ アキコ
ローマ字UENO Akiko
氏名上野 顕子
メールueno@kinjo-u.ac.jp
学位Ph.D. in Secondary Education( 博士<中等教育学>) 
所属生活環境学部 / 生活マネジメント学科
職名教授
所属学会日本家政学会 日本家庭科教育学会 日本家族社会学会 日本消費者教育学会 国際家政学会 大学家庭科教育研究会 横浜国立大学家政教育学会 日本家政学会家族関係学部会 
専門分野教育学 社会学 生活科学   
研究課題家庭科教育における家族に関する教育 家庭科教育における消費者教育  

学会及び社会における活動等

開始年月 活動内容 終了年月
1994年 4月 日本家政学会正会員 現在に至る
1994年 4月 日本家政学会家族関係学部会正会員 現在に至る
1994年 4月 日本家庭科教育学会正会員 現在に至る
1994年 4月 日本家族社会学会正会員 現在に至る
1994年 4月 国際家政学会正会員 現在に至る
1995年 4月 国際家政学会第18回大会ポストコングレス実行委員 1996年 8月迄
1996年 4月 大学家庭科教育研究会 現在に至る
1996年 9月 横浜国立大学家政教育学会正会員 現在に至る
1999年 5月 アルバータ州家政学会学正会員 2003年12月迄
1999年 9月 日本家庭科教育学会欧米カリキュラム研究会委員 2000年11月迄
2000年 5月 カナダ家政学会学正会員 2003年12月迄
2002年 6月 国際家政学会第20回大会金沢ポストコングレス実行委員 2005年 6月迄
2002年11月 日本家庭科教育学会家庭科英文冊子作成委員 2004年 6月迄
2002年11月 国立教育政策研究所「教科等の構成と開発に関する調査研究」研究協力者 2005年 3月迄
2004年 7月 国際家政学会第20回大会現地実行委員(晩餐会司会) 2004年 8月迄
2007年 3月 日本家庭科教育学会第51回大会実行委員 2008年 9月迄
2007年 8月 日本家庭科教育学会東海地区代表 2009年 8月迄
2008年 6月 財団法人愛知県教育・スポーツ振興財団平成20年度生涯学習テレビ放送事業企画運営委員会委員 2009年 3月迄
2008年10月 日本家政学会家族関係学部会セミナー第29回実行委員 2009年10月迄
2009年 6月 財団法人愛知県教育・スポーツ振興財団平成21年度生涯学習テレビ放送事業企画運営委員会委員 2010年 3月迄
2010年 6月 財団法人愛知県教育・スポーツ振興財団平成22年度生涯学習テレビ放送事業企画運営委員会委員 2011年 3月迄
2011年 4月 名古屋市男女平等参画審議会委員 2015年 3月迄
2011年 9月 日本家庭科教育学会東海地区会役員 2013年 8月迄
2012年 3月 日本消費者教育学会正会員 現在に至る
2012年 4月 日本家政学会中部支部役員 2014年 3月迄
2012年 8月 東京書籍株式会社 平成28年発行「中学校技術・家庭 家庭分野」教科書 編集委員 2016年 3月迄
2013年 4月 国立教育政策研究所 学習指導要領実施状況調査問題作成委員会 委員 2014年 3月迄
2013年10月 東京書籍株式会社 平成29年発行高等学校家庭科「家庭基礎」「家庭総合」教科書 編集委員 2017年 3月迄
2014年 4月 国立教育政策研究所 学習指導要領実施状況調査結果分析委員会 委員 2015年 3月迄
2014年 8月 日本家庭科教育学会東海地区会役員 2015年 8月迄
2014年10月 日本家政学会家族関係学部会セミナー第35回実行委員 2015年10月迄
2014年10月 日本家政学会家族関係学部会役員 2016年10月迄
2015年 6月 日本家政学会第68回全国大会実行委員 2016年 5月迄
2016年 6月 文部科学省 学習指導要領等の改善に係る検討に必要な専門的作業等協力者 2017年 3月迄
2016年 9月 日本家庭科教育学会東海地区会役員 2017年 7月迄
2017年 6月 日本家庭科教育学会理事 現在に至る
2017年 9月 日本家庭科教育学会第62回大会実行委員会委員長 2019年 9月迄
2018年 7月 愛知県消費生活審議会委員 現在に至る
2020年 3月 日本消費者教育学会第40回全国大会実行委員 2020年10月迄
2020年10月 日本家政学会家族関係学部会役員 現在に至る
Top of page

受賞歴

受賞年月 受賞名
2001年 1月 アルバータ州修士博士課程評議会賞(カナダ、アルバータ州政府)
2001年 5月 カナダ社会人文科学研究協議会賞(カナダ連邦政府)
2019年10月 日本消費者教育学会 研究奨励賞
Top of page

著書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『Home Economics Education in JAPAN』 共著 2004年 6月 Japan Association of Home Economics Education (日本家庭科教育学会) 本書は,2004年8月に開催された第19回国際家政学会京都大会に向けて作られた,英語で日本の家庭科教育を紹介したものである。担当した章では,平成10年・11年告示学習指導要領のつくられた背景とその特徴,その中での小学校,中学校,高等学校の家庭科の特徴と問題点を指摘した。(112p.) 担当部分:"Chapter 2: Home Economics Education in the Course of Study Presently in Use, " pp.12-23 荒井紀子,上野顕子他,総著者数5名
『青少年期の家族と教育 ―家庭科教育からの展望―』 共著 2006年 3月 家政教育社 本書は、青少年期の子どもたちにとっての家族と教育の状況を見つめ直すと共に,家庭科教育と家族の教育の関係や人間発達の上での家庭科教育の意味を考える内容である。担当した章では,総合的な学習の時間で行われるようになったキャリア教育,高等学校家庭科の生活設計教育,高校生が家庭科で「人生すごろく」の教材を使い実際に考えた生活設計,またカナダ・アルバータ州の必修科目CALMにおける生活設計教育を紹介し,それぞれの視点から,これからの家庭科で生活設計をどう教えるかを導き出した。(258p.) 担当部分:第2部第5章「家庭科で生活設計をどう教えるか」,pp.137-148 牧野カツコ,上野顕子他,総著者数15名
『生活をつくる家庭科 第1巻 個人・家族・社会をつなぐ生活スキル』 共著 2007年 6月 ドメス出版 本書は,生活スキルとは何かを捉え直すことに始まり,これまでの家庭科教育がどのように生活スキルを養ってきたか,また今後どのように生活スキルを養っていけるのかを展望する内容となっている。担当章は,室雅子先生と共同執筆した。ここでは,歴史的に小中高の家庭科の中で「家族」や「保育」はどのように教えられてきたのかの変遷を学習指導要領と授業実践から読み解いた。また,最後に,前衛的実践例を紹介しながらこれからの「家族・保育の生活スキル」の方向性を示唆した。(102p.) 担当部分:2部6章「『家族・保育』の授業に見る『生活スキル』の学び」,pp.88-102 青木香保里,上野顕子他,総著者数7名
『生活を科学し,実践する力を育てる授業づくり 子どもがいきる家庭科』 共著 2010年 4月 開隆堂 本書は,小学校中学校の家庭科で育てる力を具体的な授業事例で示した第Ⅰ部,生活の科学と家庭科の基礎を示した第Ⅱ部,家庭科教育に関するQ&Aを示した第Ⅲ部から成り立っている。(223p.)  担当部分:第Ⅰ部「KJ法」(pp.120-121)「ブレーンストーミング」(pp.122-123),第Ⅱ部「消費生活の教材」(pp.146-147),第Ⅲ部「Q3家族の多様性とはどういうことですか。家庭科ではどのように位置づけますか?」(pp.200-201)「Q8義務教育段階の家庭科教育にキャリア教育をどのように導入できますか?」(pp.210-211) 吉原崇恵,上野顕子他,総著者数54名
『Home Economics Education in JAPAN 2012』 共著 2012年 6月 Japan Association of Home Economics Education(日本家庭科教育学会) 本書は,2012年8月に開催された第21回国際家政学会メルボルン大会に向けて、2004年に出版したものを改訂したものである。英語で日本の家庭科教育を紹介している。担当した章では,平成20年・21年告示学習指導要領のつくられた背景とその特徴,その中での小学校,中学校,高等学校の家庭科の特徴と問題点を指摘した。(108p.) 担当部分:"Chapter 2: Home Economics Education in the 2008&2009 Course of Study, " pp.11-22 荒井紀子,上野顕子他,総著者数5名
『市民社会をひらく家庭科』 共著 2015年 6月 ドメス出版 本書は、本来の家庭科の学びが市民社会をひらく力を育むものであることを改めて世に問うために書かれた。グローバル時代の日本における多文化の現状を紹介したのち、現在の家庭科教育における多文化の扱いを分析した。多文化国家であるカナダの家庭科教科書や国際家政学会の動向から、これからの家庭科教育における多文化共生の方向性を示唆した。担当部分:「第4章 多文化に目をひらく」(pp.107-119)  赤塚朋子,上野顕子他,総著者数15名
『新編 新しい技術・家庭 家庭分野』 共著 2016年 2月 東京書籍株式会社 本書は、中学校技術・家庭科のための文部科学省検定済教科書である。主に,家庭分野における家族にかかわる内容である「3編私たちの成長と家族・地域」の中の「1章家族・家庭と地域」及び「3章これからの私と家族」について執筆を担当した。(pp.176-181, pp.214-223)佐藤文子,金子佳代子,上野顕子他,総著者数65名
『新編 新しい技術・家庭 家庭分野 自立と共生を目指して 教師用指導書 研究編』 共著 2016年 3月 東京書籍株式会社 本書は、中学校技術・家庭科を教科書に従って指導するための教師向け指導書である。家庭分野における家族にかかわる内容である「3編 私たちの成長と家族・地域」の中の「1章 家族・家庭と地域」及び「3章 これからの私と家族」について執筆を担当した。(pp.194-203,pp.238-253) 佐藤文子,金子佳代子,上野顕子他,総著者数65名
『家庭基礎 自立・共生・創造』 共著 2017年 2月 東京書籍株式会社 本書は、高等学校家庭科の科目「家庭基礎」のための文部科学省検定済教科書である。消費生活にかかわる内容である「第8章経済生活を営む」の中の「④現代の消費社会」,「⑤消費者の権利と責任」、及び「⑥これからの消費生活と環境」について執筆を担当した。(pp.177-191) 牧野カツコ,河野公子,上野顕子他,総著者数23名
『家庭総合 自立・共生・創造』 共著 2017年 2月 東京書籍株式会社 本書は、高等学校家庭科の科目「家庭総合」のための文部科学省検定済教科書である。消費生活にかかわる内容である「第5章経済生活を営む」の中の「4現代の消費社会」,「5消費者の権利と責任」、及び「6これからの消費生活と環境」について執筆を担当した。(pp.110-129) 牧野カツコ,河野公子,上野顕子他,総著者数22名
平成29年改訂中学校教育課程実践講座技術・家庭 共著 2017年12月 株式会社 ぎょうせい 本書は、平成29年3月に告示された新学習指導要領に沿って技術・家庭科の実践が展開されるよう,改訂の経緯,新学習指導要領の目標,内容などについて解説したものである。「第2章 家庭分野の内容と指導のポイント」「第2節 家庭分野の内容」「2家庭分野の指導内容と指導のポイント」の中で,「A家族・家庭生活」の内容のうち,「自分の成長と家族・家庭生活」「家族・家庭や地域との関わり」「家族・家庭生活についての課題と実践」にかかわる内容について執筆した。(pp.145-148, pp.152-156) 杉山久仁子,上野顕子他,総著者数23名
平成29年版中学校新学習指導要領の展開 技術・家庭 家庭分野編 共著 2017年12月 中央美版 本書は、平成29年3月に告示された新学習指導要領に沿って技術・家庭科の実践が展開されるよう,改訂の経緯,新学習指導要領の目標,内容などについて解説したものである。その中で,「A家族・家庭生活」の「自分の成長と家族・家庭生活」「家族・家庭や地域との関わり」「家族・家庭生活についての課題と実践」の内容のポイントについて執筆した。(pp.28-31, pp36-41) 杉山久仁子,上野顕子他,総著者数11名
Top of page

学術論文

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
カナダの家族の現状と中学校における「家族」に関する学習(1)-日本とカナダ,ブリティッシュ・コロンビア州の家族の現状- 単著 1994年10月 家庭科教育10 第68巻12号 (家政教育社) カナダのブリテッシュ・コロンビア州(BC州)における「家族」に関する教育を把握するにあたって,その背景として,日本とカナダBC州の家族の現状を既存の調査データから比較し,特徴を捉えた。(pp.37-44)
中学生の親子のコミュニケーションの実態と背景-中学校技術・家庭の新設「家庭生活」領域の「家族の生活」の題材設定に向けて- 共著 1994年10月 横浜国立大学教育紀要 第34号 平成元年告示学習指導要領で,中学校技術・家庭に新設され「家族の生活」を展開する上で,親子のコミュニケーションの実態や意識から,中学生の親子関係の特徴を明らかにし,題材設定の方向を探った。(pp.95-106)担当部分:研究計画,調査,論文執筆 上野顕子,鈴木敏子
カナダの家族の現状と中学校における「家族」に関する学習(2)―日本とカナダ,ブリティッシュ・コロンビア州の家族に関する学習から― 単著 1994年11月 家庭科教育11 第68巻第13号 (家政教育社) カナダのBC州の中学校段階における「家族」に関する学習の特徴を日本のそれと比較しながら紹介した。(pp.47-53)
カナダの前期中等教育段階における家族についての教育 単著 1995年10月 日本家政学会家族関係学部会「家族関係学」第14号 カナダのBC州の家庭・技術の「家族」領域と,家庭科から派生した家族生活教育について,文献調査及び担当教師の面接調査を行い,1)個々の生徒を尊重できる環境を作る,2)個と家族の多様性を認める,3)教師が家族を教えるのではなく,生徒が家族について考える生徒主体の学習を展開する,4)男女ともに家族に関して学習する機会や時間を増やすという日本への示唆を得た。(pp.103-118)
Diversity of Life Events and Families in Japan and Canada 単著 1997年 7月 Canadian Home Economics Journal Vol.47 No.3 日本とカナダの高校生が家庭科の授業において作った「人生すごろく」の特徴を比較検討した。日本の生徒は,少ないリスクで,すごろくを見れば人生が見通せるように作ったが,カナダの生徒はカードを引くことで,突然リスクが現れるというような作り方をしたものが多かった。(pp.124-126)
生活設計教育における「人生すごろく」作りの意義(第一報)-中・高校生のライフイベントに対する意識- 共著 1999年10月 日本家庭科教育学会誌 第42巻第3号 高校では「家庭経営」,中学校では「保育」の授業で,生徒が作ったすごろくに描かれたイベントやゴール,分岐点,駒の活用をカテゴリー化し,「人生すごろく」作りの有効性を明らかにした。(pp.1-8) 担当部分:研究計画,調査,論文執筆 斎藤美保子,上野顕子他、総著者数4名
生活設計教育における「人生すごろく」作りの意義(第二報)-中・高校生のライフイベントに対する意識- 共著 1999年10月 日本家庭科教育学会誌 第42巻第3号 研究目的,調査対象は,第一報と同じである。第二報では,生徒がすごろく作成後に書いた,①自分の力で達成したい,やってみたいライフイベント,②自分では避けたい,やりたくないライフイベント,③自然または当然起こることで,起きてほしいライフイベント,④自然または当然起こることで,起きてほしくないライフイベントと感想をカテゴリー化した。(pp.9-15)担当部分:研究計画,調査,論文執筆 岡村貴子,上野顕子他、総著者数4名
生徒主体のジェンダー・家族・保育の授業研究 オンラインディベートと教室ディベートを組み合わせた授業展開 共著 2001年10月 日本家庭科教育学会誌 第44巻第3号 高校家庭科において,生徒一人一人がジェンダーや家族について,問題意識をもって学び,豊かな価値観を培うことができるよう,教室ディベートと学校を越えたオンラインディベートとを組み合わせた授業を実践した。結果,ジェンダーや家族,保育領域に関する事柄については,生徒自身の性や家族形態,暮らしている地域によって意識が異なり,ディベートによって,視点の多様化を生み,自己の意見を深めることができた。(pp.261-271) 担当部分:研究計画,調査,論文執筆 分校淑子,上野顕子
生活設計教育における「人生すごろく」作りの意義(第三報)-生徒の職業観・恋愛観・結婚観・家族観の意識形成に関する有効性- 共著 2002年 7月 日本家庭科教育学会誌 第45巻第2号 第三報では,高校生が将来起こるかもしれないと考えるライフ・イベントとライフコースの特徴を明らかにし,生徒の職業観・恋愛観・結婚観・家族観を探るとともに,「人生すごろく」の他領域へ発展性を検討した。(pp.109-118)担当部分:研究計画,調査,論文執筆 上野顕子,斎藤美保子他、総著者数4名
Teaching and Researching Practice in Japanese Home Economics Education:Family and Career Issues 単著 2003年 1月 Canadian Home Economics Journal Vol.52 No.1 日本の高校家庭科の「家庭経営」領域でディベートを取り入れた授業を、計画,実行,反省・改善の過程の従い、3回に渡って実施した。この過程を省みることで,日本の家庭科教育とその研究について,ポストモダンの視点から示唆を得,研究計画をアクションリサーチへと再構築する可能性を探った。(pp.19-22)
Concepts of Career and Life Planning Education 単著 2003年 3月 金城学院大学論集 家政学編 第42号 主に北米で作られたキャリアと生活設計に関わる教育プログラムの特徴を明らかにし,日本の家庭科における生活設計教育にキャリア教育の視点の導入という示唆を得た。また,キャリアと生活設計教育の一つの定義を提案した。(pp.49-55)
家庭科授業研究におけるアクションリサーチの妥当性 単著 2004年 3月 金城学院大学論集 家政学編 第43号 家庭科教育と質的アクションリサーチの関係を,目的・理念,歴史,特徴の3つの点から捉え,家庭科教育における質的研究を含んだアクションリサーチの導入の妥当性を検討した。目的・理念,歴史からは,質的研究の必要性が確認された。家庭科教育とアクションリサーチのそれぞれの特徴については類似点も相違点もあるが,相違点があるからこそ,家庭科教育において質的研究を含んだアクションリサーチによる授業研究を行うことで,家庭科教育をさらに向上発展させることを提案した。(pp.61-67)
Investigating the background of the contradictions in Japanese home economics education and a qualitative case study for a solution 単著 2005年 3月 金城学院大学論集 社会科学編 第1巻第1・2合併号 人つくりの家庭科に変わったといわれる日本の家庭科教育が持つ矛盾とその背景をポストモダン,ポストコロニアル,フェミニズムの視点から捉えるとともに,オンラインディベートの授業研究結果を質的研究方法の事例研究として分析した。(pp.27-38)
Investigating the Meanings of Career and Life Planning Education 1: Construction of interpretive inquiry based on hermeneutics and its reliability 単著 2007年 1月 日本家庭科教育学会誌 第49巻第4号 本研究は,カナダ,アルバータ州の高等学校教育で必修科目のキャリアと生活経営(CALM)におけるキャリアと生活の設計教育の意義を見出すことを目的とした。第1報では,まず,この研究が解釈学に基づく調査により構築された理由と,解釈的調査のスパイラルモデルにより実践された過程を示した。また,この研究の信頼性を,確実性,転用性,信用性,確証性の視点から検証した。(pp.279-289)
Investigating the Meanings of Career and Life Planning Education 2: From students’ and teachers’ perspectives 単著 2007年 1月 日本家庭科教育学会誌 第49巻第4号 第1報で示した解釈学に基づく調査の構築とその手順に従い,第2報は,生徒と教師の視点から,収集したデータの解釈を行った。データ収集は,カナダ,アルバータ州の高校必修科目となっているキャリアと生活経営(CALM)の授業観察と,ワークブックやプリントなどの教材の資料収集,及び9人の生徒と2人の教師との対話により行った。これにより,CALMにおけるキャリアと生活の設計教育の意義を,次のようなことが達成できる機会と捉えた。(1)生徒によりよい生活の追及を動機付ける。(2)生徒の自己実現,つまり個人の生活やキャリアでなりたい自分になることを支援する。(3)生徒にキャリアと生活の設計教育の意義を認識させる。(pp.290-301)
自己と社会を見つめる「総合的な学習の時間」の実践と課題 共著 2007年 3月 金城学院大学論集 社会科学編 第3巻 第2号 高校の「総合的な学習の時間」にあたる授業で,生徒たちが自己と社会のつながりに気づく中で,自己確立をしながら,社会変革力も養い,最終的には将来の生活設計をできるような学習指導を試みた。アクションリサーチにより,授業者と研究者が反省会をもち,授業を修正しながら授業研究を行った過程を示すことで,キャリア教育の課題とアクションリサーチ自体の課題を見いだした。(pp.22-34) 担当部分:研究計画,調査,論文執筆 上野顕子,分校淑子,綿引伴子
高校生の靴と足の健康に関する実態と授業による意識変化 共著 2007年 9月 金城学院大学論集 自然科学編 第4巻 第1号 本研究は,高校生を対象とし,靴と足の健康に関する授業を展開することで,高校生が自らの足の健康を管理できる知識と技術を身につけられるようにすることを目的とした。結果,多くの生徒が授業前には知識のなかった足囲,足幅について,新たな知識を身につけられた。また,足の測り方の技術も理解できたようである。靴選びの基準に関しては,特に女子に授業効果が見られた。(pp.1-10) 担当部分:研究計画,調査,論文執筆 上野顕子,平林由果他、総著者数4名
University Students’ Life Skill Comparisonin Japan and Korea 共著 2010年12月 韓国家政科教育学会誌第22巻第4号 本研究は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり,生活力に関する意識を質問紙により調査したものである。家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目を設定し,それぞれについて1)現在できている生活力か,2)今後の生活課題と捉えているか,3)家庭科教育での学習を期待するかを尋ねた。本稿は,日本と韓国の大学生を比較調査した結果である。両国を比較すると,生活力の実践においては大きな差はないが,韓国は,日本より生活課題意識と生活力の家庭科での学習期待が低い結果となった。(pp.31-49) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,吉原崇恵他,総著者数4名
ネットショッピングを題材にしたアニメーション教材の開発とその活用授業の研究 共著 2011年 3月 金城学院大学消費生活科学研究所「研究所紀要」第15巻第1号 本研究は,情報化社会に対応した消費者教育,特にネットショッピングを安全に利用するための教育を行うことを目的とした。まず,学習者が自分にも起こりうるかもしれないと想定できるあらすじのネットショッピング利用に関わるアニメーション教材を開発し,それを利用した授業を行った。事前調査では,ネットショッピングの利用者が調査対象者の中学生男女共に存在したことや,ネットショッピングに関する学習経験がほとんどの者になくネットショッピングに関する知識が乏しいことが分かった。事後調査では,調査対象者のネットショッピング利用に関する消費者としての知識が向上したことが分かった。(pp.11-21) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,長谷川元洋
学習指導要領の違いによる生活力 ―1989年告示版と1998・1999年告示版履修者の比較― 共著 2011年 3月 大学家庭科教育研究会「年報・家庭科教育研究」第32集 本研究は、平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり、生活力に関する意識を質問紙により調査したものである。本稿は、本調査の質問紙を作成するに当たり、実施した予備調査の結果をまとめたものである。予備調査では、143の生活に関する項目を設定し、それぞれについて1)現在できている生活力か,2)今後の生活課題と捉えているか,3)家庭科教育での学習を期待するかを尋ねた。調査対象者は、異なる学習指導要領下で小中高の家庭科を学んだ高校生と大学生である。結果、小中高の家庭科の授業時間数が豊富にあった大学生のほうが、高い生活力を示した。(pp.1-23) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,室雅子他、総著者数4名
大学生のひとり親家族のイメージ 共著 2011年 5月 日本家政学会誌 第62巻第5号 本研究は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284の一部であり,大学生のひとり親家族に持つイメージについて調査したものである。ひとり親の子育てについては,未婚,離別,死別の順で否定的意見が多かった。また,ひとり親をめぐる社会的風潮が,大学生のひとり親の子育てに対する意見に大きな影響を及ぼしていることが分かった。さらに,男女共同参画に関する教育の機会が性別役割分業に関する意見に影響を与え,ひとり親に対して肯定的になることに貢献していることも分かり,ジェンダー教育の意義が確認された。(pp.317-328) 担当部分:研究計画,調査 竹田美知,李璟媛,上野顕子
韓国大学生にみられるひとり親家族に対する意識 共著 2011年 7月 日本家政学会誌 第62巻第7号 本研究は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284の一部であり,韓国の大学生がひとり親家族に持つイメージについて調査したものである。結果,韓国の大学生は,ひとり親の子育てについて,未婚,離別,死別の順で否定的意見が多かった。ひとり親の子育てに肯定的な意見を持つのに最も影響を与えた要因はひとり親の子育てに対する世間のイメージであった。また,ひとり親家族に直接的,間接的に接した経験や大学生のジェンダー意識がひとり親の子育てに対する考えに影響していることも分かった。(pp.425-435) 担当部分:研究計画,調査 李璟媛,竹田美知,上野顕子
University Students’ Life Skill Comparisonin Japan and British Columbia, Canada 共著 2011年10月 日本家庭科教育学会誌 第54巻第3号 本研究は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり,生活力に関する意識を質問紙により調査したものである。家庭科の学習内容である衣食住家族消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目を設定し,それぞれについて1)現在できている生活力か,2)今後の生活課題と捉えているか,3)家庭科教育での学習を期待するかを尋ねた。本稿は,日本とカナダ(ブリテッシュ・コロンビア州)の大学生を比較調査した結果である。両国を比較すると,必修科目と選択科目で生活力に関する充実した学習をしているカナダの大学生が生活力の実践のみならず,生活力を家庭科で学習する期待においても意識が高い結果となった。(pp.131-142) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,吉原崇恵他,総著者数4名
Teaching Cultural Diversity in Families: Learning from Canadian Secondary Education Curricula and Textbooks 単著 2012年 5月 日本家庭科教育学会誌 第55巻第1号 本研究は、家族の文化的多様性が教えられているカナダの家庭科教育カリキュラムと教科書を分析した。カナダの中でも2つの大きな州、オンタリオ州とブリティッシュ・コロンビア(B.C.)州のカリキュラムと教科書を検討した。結果、オンタリオ州では、科目「多様性社会の個人と家族」で、B.C.州では、科目「家族研究10-12」において、家族の文化的多様性が教えられていることが分かった。また、オンタリオ州とB.C.州で使われている教科書では、家族の文化的多様性に関わる複数のテーマが示されていた。それらを踏まえ、本研究は、日本の家庭科教育で扱う学習内容を提案した。(pp.13-24)
社会人の「生活力」調査からみた家庭科教育の課題 共著 2012年 8月 日本家庭科教育学会誌 第55巻第2号 本研究は、平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり,学習指導要領の異なる2世代の社会人男女の「生活力」調査を実施し、これからの家庭科教育に示唆を得ることを目的とした。調査では82の項目を設定し、各項目につき自己評価による生活実践(以下、「実践」)、その中から意識された生活課題(以下、「課題」)、それを解決するため家庭科で学習することへの期待(以下、「期待」)を尋ねた。「実践」「課題」「期待」の関係を「生活力」とした。その結果明らかになったことは、「生活力」には4つのタイプがあるということである。家庭科教育への「期待」が高い項目には、現在「実践」出来ている場合と「実践」出来ていない場合があった。また、家庭科への「期待」は高くなくても、もっと知りたいと「課題」意識が高い項目があった。さらに、「実践」出来ていて特に「課題」ではなく、家庭科への「期待」も低いという項目があった。(pp.83-94) 担当部分:研究計画,調査,分析 小川裕子,上野顕子他,総著者数4名
ネットショッピングの体験型教材と体験型授業の開発 共著 2013年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第33冊 現在,中学生以上の10歳代の若者の大半がインターネットを利用しており,また,その多くがネットショッピングやネットバンキングなどを利用している実態がある。このような実態を踏まえ,筆者らは,高校の家庭科の授業で利用できるネットショッピングの疑似体験教材と体験型授業を開発した。その結果,ネットショッピングを有効に利用するために必要なチェックポイントを明確にし,指導案, ワークシート, 疑似体験型教材の教材パッケージを開発することができた。また,高校2年生6クラスで今回開発した授業を行い,この授業は1時間で実施可能であることを確認し,また,インターネットショッピングを安全に利用するため知識の状態を改善することができた。(pp.109-119) 担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
離別によるひとり親家庭で育った大学生のライフストーリー 共著 2014年 1月 日本家政学会誌第65巻第1号  本研究は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284の一部であり,離別によるひとり親家庭で育った大学生を対象としたライフストーリー研究である。1.これまでのひとり親家庭での生活の中で子どもとして何を悩んで生活してきたのか,また2.ひとり親家庭に対する社会的偏見がある中で,ひとり親家庭から来る悩みに対する精神的支援は得られているのか,そして,得られているならばどのような支援なのかを明らかにすることを目的とした。語り手の悩みで共有された点は,自分のひとり親家庭という生活史が他の人と違うと強く意識していることである。語り手たちは,精神的支援を周りの友人や大人から受けることもできていた。とはいえ,そうした支援が十分ではなかった。そこで,本研究は,ひとり親家庭の子どもが精神的支援を得るためのきっかけへの示唆3点を示した。(pp.27-36) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,李璟媛
ネットショッピングに関する中学校技術・家庭科家庭分野及び高等学校家庭科教科書の内容分析 共著 2014年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第34冊 本研究では、ネットショッピングに関する中学校技術・家庭科家庭分野及び高等学校家庭科教科書の内容分析を行った。結果、教科書の記載は十分ではないことが分かり、ネットショッピングを安全に利用するために必要な力が養われない可能性が危惧される。ネットショッピングの安全な利用に必要な学習内容が増加してきていることから、さらに段階的、体系的に学習できるような内容構成が課題といえる。(pp.187-196) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,長谷川元洋,新谷洋介
Japanese Junior High School Students’ Online Shopping Usage and Lesson Study Effect 共著 2015年 2月 Proceedings of the Canadian Symposium on Home Economics and Family XIII Issues and Directions for Home Economics/Family Studies/Human Ecology Education, Winnipeg, Manitoba, Canada ネットショッピングの疑似体験サイトと疑似クレジットカードの開発を行い、次のような目的で研究を実施した。1つは、質問紙調査により中学生のネットショッピング利用に関する実態を明らかにする。2つは、開発したネットショッピングの疑似体験教材をもちい授業研究を行い、それが調査対象者の中学生の知識等の向上に寄与したかを明らかにする。結果として、調査対象中学生の約6割がネットショッピングの利用経験があることが分かった。また、ネットショッピングの疑似体験教材をもちいた授業が、調査対象中学生のネットショッピングに関する知識を向上させたことが確認できた。(pp164-175), 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 Akiko Ueno, Motohiro Hasegawa, Yosuke
クレジットカード決済によるネットショッピング疑似体験教材と体験型授業の開発 共著 2015年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第35冊 本研究の目的は,「クレジットカード決済によるネットショッピングを疑似体験できる教材と授業を開発する」,「開発した教材を用いた授業の実践可能性を実証的に検証する」,「体験教材を用いた授業の効果を検証する」の3つである。筆者らは,クレジットカード決済を行うネットショッピングを疑似体験できる体験教材,ワークシート,指導案を開発し,これらを利用した授業が実践可能であることを確かめた。また,授業の事前と事後のアンケート調査の比較から,クレジットカードを利用する上で必要な知識を修得させることができた。査読有、(pp.127-136)、担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
アクティブラーニングを取り入れた消費者教育の授業実践とその評価-ネットショッピングを題材として- 共著 2016年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第36冊  開発した体験型教材を用い,中学校技術・家庭科家庭分野の授業時間内で,ネットショッピングに関する内容を題材とし,協同学習を取り入れたアクティブラーニングの授業を実践し、授業効果を調査した。それにより,対象授業の事前事後でネットショッピングにおけるクレジットカード払いにかかわる知識と態度の向上が明らかになった。また,対象授業におけるグループ活動で発言ができると,ネットショッピングの疑似体験,擬似クレジットカードを使う体験,擬似現金での銀行振り込み体験を踏まえ,グループでの話し合いのしやすさ,授業内容への興味や理解の認識につながることが明らかになった。 査読有、(pp.231-242) 担当部分:研究計画,調査,分析 上野顕子,新谷洋介,長谷川元洋
デジタルコンテンツ購入に対応した体験型消費者教育教材の開発 共著 2016年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第36冊  本研究の目的は,「デジタルコンテンツ購入の注意点について,体験的に学び取る学習を成立させるために設計した疑似体験教材を開発する。」,「スマートフォン対応体験型教材,ワークシート,指導案の授業パッケージを開発する。」,「開発した授業パッケージを利用した授業を評価する。」の3つである。 筆者らは,デジタルコンテンツ購入に対応した体験型消費者教育教材,ワークシート,指導案を開発し,これらを利用した授業が中学校技術・家庭科家庭分野で実践可能であることを確かめた。また,デジタルコンテンツの販売方法の特徴を介して,利用条件を読むことは重要であるという意識を育てることができた。 査読有 (pp.41-52) 担当部分:研究計画,調査,分析 新谷洋介,長谷川元洋,上野顕子
家庭科教育における多文化共生の視点を育てるための課題 共著 2017年 3月 金城学院大学論集 社会科学編 第13巻第2号 本研究は、平成27-29年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号15K04559の一部であり,外国人生徒等(以下、「外国につながりのある生徒」とする。)が多い地域である愛知県、静岡県、千葉県の中学校技術・家庭科家庭分野担当教員に聞き取り調査を行った。外国につながりのある生徒を指導する中で抱えている課題を抽出することを目的とした。調査より、日本語で家庭分野のすべての内容を学習するには不十分な語学力、生活指導上の困難、生活文化の違いと小学校家庭科の学習基盤の欠落、家庭分野の中で生活文化を理解し合う学習機会の確保の難しさといったことが、中学校技術・家庭科家庭分野において生活文化を題材とした多文化共生の視点を育てる学習を指導する上での課題となっていることが分かった。(pp.63-70) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
Instructional Activities of Multicultural Education in Canadian Home Economics: A case of Secondary School Education 共著 2018年 8月 日本家庭科教育学会誌 第61巻第2号 本研究は、平成27-29年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号15K04559の一部であり,カナダの家庭科における多文化共生教育に関する学習指導の実態について明らかにすることを目的とした。また、その結果を踏まえ、日本の中学校技術・家庭科家庭分野において多文化共生教育を実践するための配慮点を把握することも目的とした。調査対象は、カナダ、ブリテッシュ・コロンビア州の中等教育学校で家庭科を担当する教員6名である。授業観察と半構造化インタビュー調査を実施した。その結果、家庭科において多文化共生教育を実践する上で必要な配慮点5点と、他の国から来て間もない生徒に対する配慮点5点を見出した。(pp.71-82) 担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,伊藤葉子,星野洋美
協同的な学習の場面を設定したネットショッピングの授業における学びの違いー話し合いの仕方の違いに着目してー 共著 2018年 9月 日本消費者教育学会「消費者教育」第38冊 中学校技術・家庭科家庭分野のクレジットカードを利用したネットショッピングに関する授業において,以下の2つの研究目的を設定し,消費者教育を協同学習で展開する2授業時間分の授業をデザインし,実施した。①中学校技術・家庭科家庭分野におけるネットショッピングに関する内容を題材とし,協同学習の場面を設定した授業において,話し合いの仕方の違いが生徒の知識理解に与える影響を明らかにする。②協同学習での話し合いの仕方の違いが,ネットショッピングの授業における学びの質にどのように影響するかを明らかにする。結果、このような協同的な学習において,知識習得に加え,深い学びを展開するためには,物理的に近い距離で小グループ学習活動を展開させる工夫を行うとともに,学習環境や生徒の話し合いの状況を考慮した指示を行うことの重要性が示唆された。(pp.155-166)担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,清水克博,長谷川元洋,新谷洋介
教職課程履修学生を対象とした質問作り(QFT)の授業方法を用いた消費者教育の授業開発と実践 共著 2020年 9月 日本消費者学会「消費者教育」第40冊 本研究の目的は、消費者教育に関する知識の習得と指導法に関する学習の両方を同時にできる授業を開発することと、その授業の中で、学習者が自ら、消費者トラブルに合わないために重要な事に気付くことができる授業となっていることを確かめることである。筆者らは、教職課程履修学生を対象に、QFT(Question Formulation Technique)を用いた、消費者教育に関する授業を教職課程の5科目で行った。すべての授業において、学生たちは、教師からの解説や発問、指示がなくとも、消費者教育や情報教育に関係する内容について考えた質問を多角的な視点から考え出すことができていた。さらに、学生たちは、消費トラブルについて、多面的多角的に考えることもできていた。学生たちは、QFTによる授業を体験したことで、新しい授業方法について、学ぶこともできた。(pp.133-144)担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,清水克博,上野顕子,新谷洋介
特別な配慮を要する子どもに対する授業用ガチャ疑似体験ゲームと活用のねらい 共著 2020年 9月 日本消費者学会「消費者教育」第40冊 本研究では、特別な配慮を要する生徒に対する授業用ガチャ疑似体験ゲームを開発し、その活用のねらいを提案することを目的とした。ガチャ疑似体験ゲームの開発にあたり、特別支援学校における消費者教育の状況や、担当教員の考えを得るための調査やフォーカスグループインタビューの結果を参考に開発するゲームの仕様を設計した。ガチャ疑似体験ゲームはお金を支払う仕組みを実装し、魚を集めながら学習できるようにした。開発した教材が授業で利用可能なことを確かめるために、ガチャ疑似体験ゲームを活用する授業実践を行った。(pp.175-185)担当部分:研究計画,調査,分析 新谷洋介,上野顕子,長谷川元洋
知的障害のある生徒に対するネットショッピング指導の現状と教材開発に向けた課題の把握 -A県における特別支援学校高等部家庭科担当教員のフォーカスグループインタビュ-より- 共著 2020年 9月 日本消費者学会「消費者教育」第40冊 本研究は、特別な配慮を要する子どもに対する家庭科の消費者教育の実態とネットショッピング指導におけるニーズを明らかにすることを目的とした。研究方法には、フォーカスグループインタビュー調査を採用した。調査対象者は、インタビュー調査に同意したA県の特別支援学校高等部で家庭科を担当している/担当したことがある教員5名である。調査結果より、参加者の教員は、まずは、現金やキャッシュカードでお金は使うとなくなることを分かってから、電子マネーについて教えていることが分かった。また、学校でネットショッピングを教えることで、かえって子供がトラブルにあってしまうかもしれないという不安を抱えていた。そうしたことを踏まえ、必要としている教材等について尋ねたところ、お金の流れが見え、疑似体験の中で失敗体験から学べるゲーム教材ということが明らかになった。(pp.219-229)担当部分:研究計画,調査,分析,論文執筆 上野顕子,新谷洋介,長谷川元洋
外国につながりのある子どもたちと家庭科教育 単著 2020年10月 日本家政学会家族関係学部会誌「家族関係学」 No.39 日本家政学会家族関係学部会の2019年度の第39回家族関係学セミナーで行われた公開シンポジウム「地域のおけるグローバル化と多文化共生ー受け入れ国と送り出し国の家族・子ども・教育」において、シンポジストを担当した。国内の外国人労働者や国外在住の日本人の増加に伴い、日本に暮らす外国籍の子どもや、海外で生まれたり生活したりした後、日本に帰国する子ども、また国際結婚の親を持つ子どもなど、外国につながりのある子ども数が増加している。衣食住の生活文化に関わる内容を学校教育で扱う家庭科教育では、そうした外国につながりのある子どもたちに対する教育にどう取り組んでいるかを紹介した。(2020年10月発行のため頁未確定)
Top of page

学会発表

題目/演目名等 発表年月 発表学会名等 概要
中学生の親子のコミュニケーションの実態と背景-「家庭生活」領域の「家族の生活」の指導のために- 1991年11月 日本家庭科教育学会平成3年度例会 平成元年告示学習指導要領で,中学校技術・家庭に新設された「家族の生活」を展開する上で,親子のコミュニケーションの実態や意識から,中学生の親子関係の特徴を明らかにし,題材設定の方向を探った。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,鈴木敏子
1989年改訂学習指導要領実施前年度における技術・家庭の移行状況(神奈川県の場合)-第1報 履修領域と男女共学の状況- 1993年 6月 日本家庭科教育学会第36回大会 1989年(平成元年)告示学習指導要領実施にともない,各中学校がどのように履修領域を設定予定しているか,また男女共学は実際実施されるのかを神奈川県の場合において明らかにした。担当部分:研究計画,調査,分析 鈴木敏子,上野顕子
1989年改訂学習指導要領実施前年度における技術・家庭の移行状況(神奈川県の場合)-第2報 「家庭生活」領域の内容等に対する教師の意識とその導入状況- 1993年 6月 日本家庭科教育学会第36回大会 1989年(平成元年)告示学習指導要領実施にともない,新しくできた「家庭生活」領域の内容等に対する教師の意識とこの領域が履修される学年を神奈川県の場合において調査した。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,鈴木敏子
「人生すごろく」作りにおける中・高校生の「生活設計」に対する意識-第1報- 1995年11月 日本家庭科教育学会平成7年度例会 高校では「家庭経営」,中学校では「保育」の授業で,生徒が作ったすごろくに描かれたイベントやゴール,分岐点,駒の活用をカテゴリー化し,「人生すごろく作り」の有効性を明らかにした。担当部分:研究計画,調査,分析 斎藤美保子,上野顕子他、総著者数4名
「人生すごろく」作りにおける中・高校生の「生活設計」に対する意識-第2報- 1995年11月 日本家庭科教育学会平成7年度例会 研究目的,調査対象は,第一報と同じである。第二報では,生徒がすごろく作成後に書いた,①自分の力で達成したい,やってみたいライフイベント,②自分では避けたい,やりたくないライフイベント,③自然または当然起こることで,起きてほしいライフイベント,④自然または当然起こることで,起きてほしくないライフイベントと感想をカテゴリー化した。担当部分:研究計画,調査,分析 岡村貴子,上野顕子他、総著者数4名
「人生すごろく」作りにおける中・高校生の「生活設計」に対する意識(第3報)-日本とカナダの恋愛・結婚観の比較- 1996年 6月 日本家庭科教育学会第39回大会 日本の高校で行った「人生すごろくつくり」の授業実践をカナダの高校でも実施し,日本との比較を試みた。日本の高校生カナダの高校生も多様なイベントが描けたが,日本の高校生のほうが結婚がゴールとなっているものが多かった。担当部分:研究計画,調査,分析 斎藤美保子,上野顕子他,総著者数4名
「人生すごろく」作りにおける中・高校生の「生活設計」に対する意識(第4報)-日本とカナダの家族・家庭生活観の比較- 1996年 6月 日本家庭科教育学会第39回大会 日本の高校で行った「人生すごろくつくり」の授業実践をカナダの高校でも実施し,日本との比較を試みた。日本の高校生のほうが危機管理に関する記述が少なかったのが特徴的であった。担当部分:研究計画,調査,分析 岡村貴子,上野顕子他、総著者数4名
Diversity of Life Events and Families in Japan and Canada 1996年 7月 国際家政学会第18回大会・タイ,バンコク 日本とカナダの高校生が家庭科の授業において作った「人生すごろく」の特徴を比較検討した。日本の生徒は,少ないリスクで,すごろくを見れば人生が見通せるように作ったが,カナダの生徒はカードを引くことで,突然リスクが現れるというような作り方をしたものが多かった。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,斎藤美保子他、総著者数4名
「人生すごろく」作りにおける中・高校生の「生活設計」に対する意識(第5報)-日本とカナダの職業観の比較- 1996年11月 日本家庭科教育学会平成8年度例会 日本の高校で行った「人生すごろくつくり」の授業実践をカナダの高校でも実施し,日本との比較を試みた。日本の高校生のほうが職業に関する記述が多かったのが特徴的であった。担当部分:研究計画,調査,分析 岡村貴子,上野顕子他、総著者数4名
生徒主体のジェンダー・家族・保育の授業実践:オンラインディベートと教室ディベートを組み合わせて 1999年11月 日本家庭科教育学会平成11年度例会 高校家庭科において,生徒一人一人がジェンダーや家族について,問題意識をもって学び,豊かな価値観を培うことができるよう,教室ディベートと学校を越えたオンラインディベートとを組み合わせた授業を実践した。結果,生徒は,ジェンダーや家族,保育領域に関する事柄について,自分自身の性や家族形態,暮らしている地域によって意識が異なり,ディベートによって,視点の多様化を生み,自己の意見を深めることができた。担当部分:研究計画,調査,分析 分校淑子,上野顕子
Teaching and researching practice in Japanese home economics education. 2000年 5月 Congress 2000:Canadian Association for Research in Home Economics 2000 Annual Conference 日本の高校家庭科の「家庭経営」領域で行ってきたディベートを取り入れた授業は3回に渡って,計画,実行,反省・改善が試みられた。この過程を省みることで,日本の家庭科教育とその研究について,ポストモダンの視点から示唆を得,研究計画をアクションリサーチへと再構築する可能性を探った。
Investigating the background of the contradictions in Japanese home economics education and a qualitative case study for a solution. 2000年 7月 Canadian Home Economics Conference 2000 人つくりの家庭科に変わったといわれる日本の家庭科教育が持つ矛盾とその背景をポストモダン,ポストコロニアル,フェミニズムの視点から捉えるとともに,オンラインディベートの授業研究結果を質的研究方法の事例研究として分析した。
イギリス・アメリカ・カナダの家庭科カリキュラム 2000年11月 日本家庭科教育学会平成12年度例会 イギリス,アメリカ,カナダの家庭科に関するカリキュラムのうち,カナダ,アルバータ州の中等教育段階において必修科目の「キャリアと生活経営」と,選択科目の「キャリアと技術」の中の「キャリアへの移行」を紹介した。担当部分:調査,分析 中間美砂子,上野顕子他,総著者数17名
Online Discussion on Family and Career Issues: Action Research on a class connected Japan and Canada 2002年 4月 Annual Meeting of the American Educational Research Association 教室ディベートと学校を越えたオンラインディベートとを組み合わせた授業を実践を国境を越え,日本とカナダの間で行った。社会規範の違いから,互いの家族やキャリアに関する問題を批判的に見ることができた。担当部分:研究計画,調査,分析 分校淑子,上野顕子
Career and Life Planning Education:Investigating the meaning from students’ perspective 2002年 6月 Congress 2002:Canadian Association for Research in Home Economics 2000 Annual Conference, In Toronto, Canada キャリアと生活設計教育の意義を探求するためにカナダ,アルバータ州の高校段階で必修なっている「キャリアと生活経営」を履修している生徒に対話形式のインタビューを行った。授業が直接は自分のキャリア探しには役立っていないが,やはりこれでいいのだという決定を助けとなっていることが明らかになった。
高校「家庭一般」の教科書における児童虐待の取り上げ方-児童虐待防止教育の教材開発のために- 2003年 6月 日本家庭科教育学会第46回大会 児童虐待防止教育の教材開発・授業実践のための基礎資料をつくること目的とし,2002年度に出版された高校の家庭一般の教科書の中での児童虐待の取り上げ方を調べた。児童虐待に関する記載はすべての教科書にあるわけではなかった。さらに,児童虐待に関する記述はあるものの,児童虐待は,子どもの権利の侵害や社会問題や保育問題として示され,児童虐待を身近な問題として捉え,新たな加害者になりそうな時の助けの求め方や,児童虐待への手助けの仕方や児童虐待防止という視点では書かれていないことが分かった。
Investigating the meanings of career and life planning education from teachers' perspective 2004年 8月 国際家政学会第20回大会・京都国際会議場 キャリアと生活設計教育の意義を探求するためにカナダ,アルバータ州の高校段階で必修なっている「キャリアと生活経営」を教えている教師に対話形式のインタビューを行った。それによれば,「キャリアと生活経営」を教える意味は「生徒の生活の改善」であり,それは家庭科教育と共通するものがあった。実際,インタビューをした教師は,家庭科教育者としての背景を持ち,それが「キャリアと生活経営」を教えるにも役立っていることが明らかになった。
Present Japanese Home Economics Education and Related Issues 2004年 8月 国際家政学会第20回大会ポストコングレス・金沢 日本の家庭科教育の現状と課題点を紹介した。平成10年・11年告示学習指導要領以前の教育改革と日本の社会状況がどのように現在の家庭科学習指導要領に影響を与え,小学校,中学校,高等学校の家庭科教育がどのような課題を抱えることになったかを説明するともに,日本が他国にアピールできる家庭科教育の特徴をまとめた。
高等教育機関におけるコミュニケーションツール活用の試み 2004年 9月 日本教育工学会第20回大会 複数の学習場面を設定した授業の中で,各場面に適合するコミュニケーションツールをその特性を元に選択し,活用を試みた。その結果,電子掲示板の活用は90%前後の学生が有効であると回答し,高い評価を得た。一方で,携帯電話のメーリングリストは電子掲示板に比較して,利用回数が少なく,有効であると回答した割合も低かった。また,個人情報の視点から,コミュニケーションツールを授業に活用することについて,十分な説明を行い,インフォームドコンセントを得ておく必要があることが考えられた。担当部分:研究計画,調査 長谷川元洋,上野顕子他,総著者数5名
自己と社会を見つめる「総合的な学習の時間」の実践と課題(第1報)-ハーメニュティクスを基盤としたアクションリサーチへの試み- 2004年10月 日本教科教育学会第30回全国大会 本研究は,以下3つの目的のもと行われた。①「総合的な学習の時間」の授業研究により,高校生は自己理解を深め,自己と家族と社会のつながりに気づき,それにより生活設計力と社会変革力を養えたかを明らかにする。②現在のキャリア教育の課題を明らかにする。③授業研究を,ハーメニュティックス(解釈法)という研究方法論に基づき,アクションリサーチという研究スタイルで行うことの有効性と課題を明らかにする。第1報では,日本における現在のキャリア教育の特徴とカナダ,アルバータ州のCALMに学び,本研究の研究計画および授業案を作成し,結果の全体像を示した。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,分校淑子,綿引伴子
自己と社会を見つめる「総合的な学習の時間」の実践と課題(第2報)-授業分析と課題- 2004年10月 日本教科教育学会第30回大会 第1報に示した研究全体の目的に従い,実践授業についての分析と解釈,及び,授業前後に生徒に対して実施したプレ・ポストテストの記述内容の分析による授業解釈を行った。結果,生徒の内面に迫る変化はあまり認められなかった。その背景には,依然と残る偏差値重視教育や学校化社会が根深く影響しており,本授業の改善においても,キャリア教育全般においても,シティズンシップ教育を重視した方向への転換が必要であるという結論に至った。以上の考察を導き出す上で,本研究の研究方法である,ハーメニュティックスに基づいたアクションリサーチは,重要であったが,研究者の負担が大きいことが課題であった。担当部分:研究計画,調査,分析 分校淑子,上野顕子他,総著者数3名
Past and Present Japanese Home Economics Education Influenced by Social Changes 2005年 4月 Canadian Symposium VIII, In Halifax, Canada 日本の家庭科教育について,平成10年・11年告示学習指導要領と平成元年告示学習指導要領による違いを紹介するとともに,その課題点を指摘した。また,生きる力を養うためには,今後,家庭科教育の強化が必要であるが,家庭科教育の必要性が一般に理解されないことはカナダでも日本でも同様である。そのために,これまでの家庭科教育がどれほど生活力をつけることに貢献してきたかを示す共同研究が必要であることを提案した。
靴と足に関する授業による高校生の意識変化 2005年 5月 日本家政学会第57回大会・中村学園大学 高校生を対象とし,自らの足の健康を管理できる知識と技術を身につけられるように靴と足に関する家庭科の授業を展開した。通学靴の種類や選び方,足のサイズに関する知識やトラブル等についてアンケートによるプレテストとポストテストを実施して授業効果を測った。その結果,それまで知らなかった者が多かった足囲,足幅について,それぞれ7割,5割の生徒が授業で計ったサイズを授業後も覚えていたことから,生徒は足の特徴を理解できたことがわかった。また,足に関する問題がある者もない者も通学靴の第1基準が変わったため,この授業は足の問題がある者にもない者にも効果があったといえた。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,平林由果他,総著者数4名
生活力認識から見た家庭科教育の課題 2006年 7月 日本家庭科教育学会第49回大会・日本女子大学 既存の家庭科の枠にとらわれず,今生活者一人ひとりが必要としている問題は何であるかを明らかにすることにより,教育において育成すべき生活力,必要とされている生活力とは何か,さらに生活力育成への家庭科教育の有効性について言及することを目的とした。大学生と社会人を対象にした調査からは,全回答者が個人・社会的生活課題を持っていた。また,大学生には家庭科で学んだこととして,おおかた定着もしくは認識されていたが,実生活への応用力がなかったという結果が得られた。担当部分:研究計画,調査 室雅子,上野顕子他,総著者数4名
More Home Economics Classes for Better Life Skills 2007年 4月 Canadian Symposium IX, In Toronto, Canada 平成10年・11年告示学習指導要領の元,2単位の家庭科科目「家庭基礎」を履修した高校生と,平成元年告示学習指導要領の元,4単位の家庭科を履修した大学生を対象に,食生活に関する生活技術と食事中のマナーやしつけに関する調査を行った。すると,家庭科を学んでから時間が経っているが,平成元年告示学習指導要領の元,家庭科の授業時間数が多かった大学生のほうが,食生活に関する生活技術が有意に高い項目が目立った。担当部分:研究計画,分析,発表 上野顕子,村上麻由子
現行学習指導要領で家庭科を学んだ高校生の生活力に関する意識 2008年 6月 日本家庭科教育学会第51回大会・静岡県コンベンションアーツセンター 家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目について,それぞれが1)現在できている生活力,2)今後の生活課題,3)家庭科教育での育成を期待する生活力であるかを質問紙により調査した。対象者は,平成10年・11年告示学習指導要領で家庭科を学び終えている高校生である。この発表では,高校生のみのデータに焦点を当てた。家庭科の授業時間数が大幅に削減された平成10年・11年告示学習指導要領下で学んだ高校生は生活力の獲得意識が低いことが明らかになった。また,この研究発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部として行った。担当部分:研究計画,調査 室雅子,上野顕子他,総著者数4名
Life skill attitude differences depending on the home economics curriculum cohort 2008年 7月 国際家政学会第21回大会・スイス、ルッツェルン 家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,143の生活に関する項目について,それぞれが1)現在できている生活力,2)今後の生活課題,3)家庭科教育での育成を期待する生活力であるかを質問紙により調査した。対象者は,平成10年・11年告示学習指導要領で家庭科を学び終えている高校生と,平成元年告示学習指導要領下で学んだ大学生である。結果,平成元年告示学習指導要領で学んだ対象者のほうが,1)から3)のどれにおいても意識が高いことが明らかになった。また,この研究発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部として行った。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,室雅子他,総著者数4名
What creates images toward one-parent families?:Analysis of university students’ images of a family 2008年 7月 国際家政学会第21回大会・スイス、ルッツェルン これから家族を形成する大学生を対象に,ひとり親家族に対する社会的価値観について質問紙調査を行った。未婚,非婚,離婚,死別のひとり親の家族イメージの結果を比較すると,死別の母親の子育てが一番肯定的イメージを持たれていたことが分かった。また,このような大学生の家族イメージにジェンダーや家族に関する教育が大きな影響を与えていることが分かった。また,この研究発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284の一部として行った。担当部分:研究計画,調査 竹田美知,李璟媛,上野顕子
韓国大学生にみられるひとり親家族に対する意識 2008年10月 日本家政学会家族関係学部会第28回家族関係学セミナー・大妻女子大学 日本で行った上記のひとり親家族に対する社会的価値観についての質問紙調査を韓国の大学生を対象に行った。韓国でも日本同様,死別の親の子育てが一番肯定的イメージを持たれていた。こうした肯定的イメージに影響したのは,女子学生であることや,性別役割分業に対する否定,マスメディアなどが影響していることが分かった。また,この研究発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284の一部として行った。担当部分:研究計画,調査 李璟媛,竹田美知,上野顕子
社会人の生活力、課題意識および家庭科への期待感-学習指導要領世代別、性別による比較- 2009年 6月 日本家庭科教育学会第52回大会・北海道教育大学札幌校 この発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり、家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目について,それぞれが1)現在できている生活力,2)今後の生活課題,3)家庭科教育での育成を期待する生活力であるかを質問紙調査したものである。今回発表の対象者は,中学・高校時代に1977・78年(昭和52・53年)告示学習指導要領で家庭科を学習した世代(31-40歳)と、同様に中学・高校時代に1969・70年(昭和44・45年)告示学習指導要領で家庭科を学習した世代(43歳以上)である。この2つの世代では、どちらの世代でも家庭科の学習が女性に時間的に多かったこともあり、また生活経験も影響し、女性のほうが実践力が高い結果になった。その中でも中学・高校で一部乗り入れのもと、男女共修で家庭科を学んだ経験のある1977・78年告示学習指導要領の層では、男性においても家庭科への期待感が高い項目が多い結果となった。担当部分:研究計画,調査 小川裕子,上野顕子他,総著者数5名
情報モラル教育の アニメーション教材と体験教材 :技術教育、消費者教育の観点から 2009年 9月 日韓情報倫理教育交流セミナー2009 携帯電話を用いたシュミレーションによる消費に関わるアニメーション教材を開発し,この教材の内容を紹介すると共に,技術教育,及び家庭科教育の消費者教育分野で活用する有効性を示した。担当部分:研究計画,調査 長谷川元洋,上野 顕子他,新谷洋介
高校生を対象としたネットを利用した消費行動に関する調査 2009年 9月 日本教育工学会第25回全国大会 PC,携帯電話及びゲーム機の使用頻度,それらの機器を用いたネットショッピングやネットオークションの利用状況、さらにネットショッピングやネットオークション利用で被害を防止するために必要な知識の度合を探るため,高校生220名を対象とした質問紙調査を行った。これらの機器利用が一般的になり,調査対象者の過半数がネットショッピングを利用していた一方で,その被害を防止するために必要な知識の度合は35%以下と低いことが分かった。担当部分:研究計画,調査 長谷川元洋,上野 顕子,新谷洋介
ひとり親家庭で育った大学生のライフストーリー 2009年10月 日本家政学会家族関係学部会第29回家族関係学セミナー・金城学院大学 ひとり親家庭は経済支援を必要としていることは言うまでもないことであるが,それに加えて他の支援も必要としている場合が多い。そこで,この研究では,ひとり親家庭で育った大学生6名にライフストーリーインタビューを行い,ひとり親家庭の子育てに必要な支援を探求することを目的とした。その結果,6名のひとり親家庭の暮らしは様々であったが,子どもを精神的にサポートする複数の体制が必要であることが明らかになった。具体的には,公的支援情報が親だけでなく子どもにまで届く広報活動や,教員のカウンセリングマインド向上のための教職課程教育や研修,学校カウンセラーの常置を提案した。担当部分:研究計画,調査 分析,発表 上野顕子, 李璟媛,竹田美知
携帯電話を利用したネットショッピング疑似体験サイトの開発 2009年10月 第34回全日本教育工学研究協議会全国大会・筑波 コンピュータでネットショッピングを疑似体験できる学習教材は多いが,携帯電話で疑似体験できる教材は少ない。また,専用の機材を用いずに体験できる教材は筆者らが確認した限り,この時点で本教材以外には存在しなかった。携帯電話からのネットショッピングでは注意すべき点があり,専用の設備を必要としない教材を開発することは学校教育での活用が容易にできることが期待できる。開発した教材の機能や活用方法等について紹介した。担当部分:研究計画,調査 新谷 洋介,長谷川元洋,上野 顕子
大学生の生活力に関する意識(第1報)-日本の1989年学習指導要領で学んだ世代 2009年11月 日本家庭科教育学会 2009年度例会・聖心女子大学 この発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり,家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目について,それぞれが1)現在できている生活力,2)今後の生活課題,3)家庭科教育での育成を期待する生活力であるかを質問紙調査したものである。また,82項目は生活構造の考え方に沿って「こと」「ひと」「もの」の系とした。結果,期待が高く示された「もの」の学習内容を実践や課題意識の高い「この」「ひと」とリンクさせる学習指導が必要かつ可能であることが分かった。家庭科への期待が低い「こと」「ひと」の学習期待が変化するような取り組みが必要なことも分かった。担当部分:研究計画,調査,分析 吉原崇恵,上野顕子他,総著者数4名
大学生の生活力に関する意識(第2報)-日本・カナダ・韓国の比較 2009年11月 日本家庭科教育学会 2009年度例会・聖心女子大学 この発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629の一部であり、家庭科の学習内容である衣,食,住,家族,消費に,自己形成やキャリア教育等の内容も加え,82の生活に関する項目について,それぞれが1)現在できている生活力,2)今後の生活課題,3)家庭科教育での育成を期待する生活力であるかを質問紙調査したものである。今回発表の対象者は,日本・カナダ(ブリテッシュ・コロンビア州)・韓国の大学生である。3カ国を比較すると,必修科目と選択科目で生活力に関する充実した学習をしているカナダの大学生が生活力の実践のみならず、生活課題、家庭科への期待においても意識が高い結果となった。受験競争が激しい事情を反映してか、韓国の大学生は3カ国で生活力が最も低かった。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,室雅子他,総著者数4名
University Students’ Life Skill Comparison:Comparing Japan and British Columbia, Canada 2010年10月 THESA Conference 2010, Burnaby, Canada この発表は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号1950062の一部として行った日本とカナダの大学生の生活力比較研究結果を、カナダの調査地であるブリテッシュ・コロンビア州の家庭科教育学会で報告する機会となった。カナダは、全体的に生活力の実践と生活力を家庭科で学習する期待が高い結果となったことの背景にあるブリテッシュ・コロンビア州の充実した家庭科教育、及び関連する教育を、現地の家庭科教育者と確認するともに、それぞれの国の家庭科教育の今後の課題を模索した。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,吉原崇恵他,総著者数4名
ネットショッピングの 体験型教材と体験型授業の開発 2012年 4月 日本消費者教育学会中部支部2012年度第1回例会 現在,中学生以上の10歳代の若者の大半がインターネットを利用しており,また,その多くがネットショッピングやネットバンキングなどを利用している実態がある。このような実態を踏まえ,本研究では,高校の家庭科の授業で利用できるネットショッピングの疑似体験教材と体験型授業を開発した。その結果,ネットショッピングを有効に利用するために必要なチェックポイントを明確にし,指導案, 、ワークシート, 、疑似体験型教材の教材パッケージを開発することができた。また,高校2年生6クラスで今回開発した授業を行い,この授業は1時間で実施可能であることを確認し,また,インターネットショッピングを安全に利用するため知識の状態を改善することができた。担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子他,新谷洋介
Life Stories of Single Parents and their Children in Japan and Korea 2012年 7月 国際家政学会第22回大会・オーストラリア、メルボルン 本研究は、日本と韓国のひとり親家庭の親子ペア、それぞれ1組を対象に、ライフストーリーインタビューを行った。子どもが大学生に成長するまでに、どのような生活を営んできたのかを聞き取り、経済面ではなく、精神面で、どんな人たちから支援を得てきたのかを探った。結果、ひとり親の子どもたちは国籍にかかわらず、自分たちがひとり親家庭になる前までは、自分自身もひとり親家庭に対する偏見をもっていたことが明らかになった。また、ひとり親が子どもに依存する様子がうかがえた。子どもは、親以外から支援を模索し、支援を得ていることがわかった。各国から1親子ペアずつであるため、一般化できないが、子の立場である日本の調査対象者は同じひとり親家庭の友人からのサポートが主であったのに対し、韓国の子側調査対象者は、そうした友人だけではなく、きょうだいや一緒に住んでいない親、さらに親戚というように幅広い親族ネットワークから支援を得ていた。担当部分:研究計画,調査 分析,発表 上野顕子,李璟媛
ネットショッピングの 体験型教材と体験型授業の開発 2012年10月 日本消費者教育学会第32回会全国大会・川崎福祉大学 現在,中学生以上の10歳代の若者の大半がインターネットを利用しており,また,その多くがネットショッピングやネットバンキングなどを利用している実態がある。このような実態を踏まえ,本研究では,高校の家庭科の授業で利用できるネットショッピングの疑似体験教材と体験型授業を開発した。その結果,ネットショッピングを有効に利用するために必要なチェックポイントを明確にし,指導案, 、ワークシート, 、疑似体験型教材の教材パッケージを開発することができた。また,高校2年生6クラスで今回開発した授業を行い,この授業は1時間で実施可能であることを確認し,また,インターネットショッピングを安全に利用するため知識の状態を改善することができた。担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
ネットショッピングに関する 中学校技術・家庭科家庭分野及び 高等学校家庭科教科書の内容分析 2013年 4月 日本消費者教育学会中部支部2013年度第1回例会・椙山女学園大学 本研究は、学校教育を支える教科書にネットショッピングに関わることがどのように記載されているか、また、その内容がネットショッピングを安全に活用できる力をつけられるものになっているかを明らかにするために、中学校技術・家庭家庭分野及び高等学校家庭科の「家庭総合」「家庭基礎」の教科書を分析した。それにより、現行教科書の記載は十分とは言えず、ネットショッピングを安全に活用するために必要な力が養われない可能性があることが分かった。前学習指導要領下教科書と現行学習指導要領下教科書の比較からは、新しい知識の必要性に対応している一方で、ネットショッピング利用における基本的必要事項の記載率が減ったものもあることが分かった。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,長谷川元洋,新谷洋介
ネットショッピングに関する中学校技術・家庭科家庭分野及び高等学校家庭科教科書の内容分析 2013年10月 日本消費者教育学会第33回全国大会・椙山女学園大学 本研究は、学校教育を支える教科書にネットショッピングに関わることがどのように記載されているか、また、その内容がネットショッピングを安全に活用できる力をつけられるものになっているかを明らかにするために、中学校技術・家庭家庭分野及び高等学校家庭科の「家庭総合」「家庭基礎」の教科書を分析した。それにより、現行教科書の記載は十分とは言えず、ネットショッピングを安全に活用するために必要な力が養われない可能性があることが分かった。前学習指導要領下教科書と現行学習指導要領下教科書の比較からは、新しい知識の必要性に対応している一方で、ネットショッピング利用における基本的必要事項の記載率が減ったものもあることが分かった。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,長谷川元洋,新谷洋介
中高生のネットショッピングの利用実態とそれに対する意識と態度に体験型授業が与える影響 2013年10月 日本消費者教育学会第33回全国大会・椙山女学園大学 中学生,高校生を対象に実態調査を行うとともに,体験型教材を用いた授業の前後で意識の変容を確かめることにした。その結果,ネットショッピングで,親のクレジットカードを使ったり,保護者の監督下にない状況で利用したりしている実態があることがわかった。また,体験型教材を使った学習は,高校生よりも中学生の方に大きい影響を与えることがわかった。担当部分:研究計画,調査,長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
クレジットカード利用の疑似体験を取り入れた授業開発 2014年10月 日本消費者教育学会第34回全国大会・札幌エルプラザ  中学生、高校生を対象とし、クレジットカード利用の疑似体験を取り入れたネットショッピングに関する授業開発を行った。愛知県内の男女共学の私立高校1校と、公立中学校1校にて、開発授業を実践し、授業前後にネット上での消費行動の実態を把握する質問紙調査を実施した。この発表では高校生についての結果を発表した。結果、親のクレジットカードを使い、ネットショッピングをしている男子高校生は約1割、女子高校生は約2割いた。授業により、クレジットカード情報は人に教えてはいけない情報であることの理解は高まった。しかし、カード番号等必要な情報が分かれば、カードが手元になくても買い物ができてしまうことや、カードをなくさないだけではなく、ネット上での情報漏えいにも注意することの認識を高める授業が必要であることが分かった。担当部分:研究計画,調査,長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
Japanese Junior High School Students’ Online Shopping Usage and Lesson Study Effect 2015年 2月 Canadian Symposium XIII, Winnipeg, Canada ネットショッピングの疑似体験サイトと疑似クレジットカードの開発を行い、次のような目的で研究を実施した。1つは、質問紙調査により中学生のネットショッピング利用に関する実態を明らかにする。2つは、開発したネットショッピングの疑似体験教材をもちい授業研究を行い、それが調査対象者の中学生の知識等の向上に寄与したかを明らかにする。 結果として、調査対象中学生の約6割がネットショッピングの利用経験があることが分かった。また、ネットショッピングの疑似体験教材をもちいた授業が、調査対象中学生のネットショッピングに関する知識を向上させたことが確認できた。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,長谷川元洋,新谷洋介
外国につながりのある小学校児童の現状と家庭科の課題 2015年 6月 日本家庭科教育学会第58回大会・鳴門教育大学 本研究では、文献・ホームページなどの資料収集と、小学校の外国につながる児童を指導している教員へのインタビュー、授業観察、外国につながる児童へのインタビューをおこなった。外国につながる児童の多い都道府県として、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・愛知県と、米軍基地などがある沖縄県の実態を示し、これらの児童に対する行政のサポート体制の実態を報告した。そして、インタビューや観察を実施したなかから、学校独自の取組みとして、愛知県知立市の取り出し指導と、東京都渋谷区の国際理解集会の事例を紹介した。その上で、家庭科で、どのような取り組みができるのかに関する観点を示した。担当部分:研究計画,調査 伊藤葉子,上野顕子他,総著者数6名
アクティブラーニングによるオンラインショッピングに関する学習と教師の役割 2015年10月 日本消費者教育学会第35回全国大会・佐賀大学 本研究では、①中学校技術・家庭科家庭分野の限られた授業時間内におけるオンラインショッピングに関する内容を題材としたアクティブ・ラーニングによる学習効果、②協同学習での生徒の発言が、アクティブ・ラーニングにどのように影響しているか、③協同学習を含めたアクティブ・ラーニングを展開する過程に、教師がどのような役割を果たしたかを明らかにした。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,新谷洋介,長谷川元洋
デジタルコンテンツ購入に対応した体験型消費者教育教材の開発 2015年10月 消費者教育学会第35回全国大会・佐賀大学 本研究の目的は,「デジタルコンテンツ購入の注意点について,体験的に学び取る学習を成立させるために設計した疑似体験教材を開発する。」,「スマートフォン対応体験型教材,ワークシート,指導案の授業パッケージを開発る。」,「開発した授業パッケージを利用した授業を評価する。」の3つである。筆者らは,デジタルコンテンツ購入に対応した体験型消費者教育教材,ワークシート,指導案を開発し,これらを利用した授業が中学校技術・家庭科家庭分野で実践可能であることを確かめた。また,デジタルコンテンツの販売方法の特徴を介して,利用条件を読むことの大切さを育てることができた。担当部分:研究計画,調査 新谷洋介,長谷川元洋,上野顕子
外国につながりのある小学校児童の現状と家庭科の課題 2015年12月 家庭科教育学会2015(平成27)年度例会・東京学芸大学 本報告は、家庭科教育学会の課題研究グループで行っている研究の中間報告である。本研究では、主な自治体における外国につながりのある児童の現状や行政サポートについて調べた後、教員へのインタビューや授業観察を行った。本報告では、愛知県と東京都の事例を紹介し、外国につながりのある児童に対する現段階での家庭科教育の課題研究を試みた。担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,伊藤葉子他,総著者数6名
協働的な学習の場面を設定したオンラインショッピングの授業の事例研究 2016年 6月 日本消費者教育学会中部支部第2回例会・東海学園大学  本研究では、同じ教材と学習指導案を使用した2つの中学校での授業事例について、その効果に差が現れたことから、その原因を探り、教師が効果的な消費者教育を行うために必要なことは何かを明らかにすることを目的とした。コンピュータを使用する授業では、普通教室での授業とは異なる準備や配慮が必要となる。また、協働学習をしにくい座席配置等も考慮した指示が必要である。これらは、体験的に学ぶ授業において十分活動時間を確保するために重要である。家庭科教師がコンピュータ教室での授業に慣れていない場合であっても授業を円滑に行えるよう指導者用資料の開発が必要であると考えた。担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
Challenges for Developing Global citizenship through Home Economics Education in Japan 2016年 8月 国際家政学会第23回大会・韓国,大田 The purpose of this research project was to clarify what kind of challenges we have for developing global citizenship through Home Economics Education in Japan. We interviewed 6 junior high school HEc teachers who had taught HEc to students with non-Japanese cultural backgrounds or heritage. The students with non-Japanese cultural backgrounds or heritage, the interviewed HEc teachers taught, were from various countries such as Brazil, China, Philippines, etc. It was found that the teachers were giving those students extra individual instructions during and after class so that they could understand what was being taught in class. Those students still sometimes had difficulties in class. The teachers desired to have lessons where those students could introduce their cultural foods and clothing to Japanese students although they had little time to have such lessons. 担当部分:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
協働的な学習の場面を設定したオンラインショッピングの授業の事例研究 2016年10月 日本消費者教育学会第36回全国大会・横浜国立大学  本研究では、同じ教材と学習指導案を使用した2つの中学校での授業事例について、その効果に差が現れたことから、その原因を探り、教師が効果的な消費者教育を行うために必要なことは何かを明らかにすることを目的とした。コンピュータを使用する授業では、普通教室での授業とは異なる準備や配慮が必要となる。また、協働学習をしにくい座席配置等も考慮した指示が必要である。これらは、体験的に学ぶ授業において十分活動時間を確保するために重要である。家庭科教師がコンピュータ教室での授業に慣れていない場合であっても授業を円滑に行えるよう指導者用資料の開発が必要であると考えた。担当部分:研究計画,調査,分析 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介
カナダの家庭科教育における多文化共生教育の実践ー中等教育学校教員のインタビューからー 2016年12月 日本家庭科教育学会2016(平成28)年度例会・東京家政大学 本研究は、カナダの家庭科では、多様な文化背景をもつ生徒に対して,多文化共生をどのように教えているかを明らかにし,家庭科教育における多文化共生教育実践の手引き書作りの基礎資料とすることを目的とした。研究方法としては,カナダのブリテッシュ・コロンビア州において,‘Foods and Nutrition’を担当する(していた)教員6名に対して,多様な文化背景をもつ生徒に対して、多文化共生をどのように教えるかについて,聞き取り調査を行った。結果,カナダでは食文化の基本としては,国というより地域や家庭での食文化に着目にさせていることが分かった。また,ある食物を題材に,その食物を複数の文化間で比較し違いを確認する一方で,その食物がもつ意味を理解するとともに,自分たちとのつながりに気づかせるアプローチをとっていることが分かった。担当:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
話し合いの仕方による消費者教育の授業における学びの質の違い 2017年 6月 日本消費者教育学会中部支部2017年度第2回例会・椙山女学園大学 本研究は、①中学校技術・家庭科家庭分野におけるオンラインショッピングに関する内容を題材とした協同学習の授業効果を明らかにすること、また,②協同学習での話し合いの仕方の違いが、消費者教育の授業における学びの質にどのように影響するかを明らかにすることを目的とした。研究目的①については、対象授業の事前事後に質問紙調査を実施し、量的分析をおこなった。研究目的②については、授業のまとめとして生徒が書いた自由記述についてKH Coderによる分析をおこなった。さらに、対象授業の動画及び音声の逐語記録について解釈的分析をおこなった。結果,「深い」学びを展開するためには、協同学習での話し合いをどのように行うかが影響すると考察できた。分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,清水克博,長谷川元洋,新谷洋介
Educational effectiveness of multicultilingual Kateika guide book to understand Japanese life culture 2017年 8月 Asian Regional Association for Home Economics, 19th Biennial International Congress, Tokyo, Japan The purpose of this research was to clarify the educational effectiveness of the guide book. We made a guide book for those students with non-Japanese cultural backgrounds or heritage in order to help familiarize themselves to Kateika content and life culture in Japan before they start to study Kateika at the grade 5 level. This Katika guide book written in Japanese was translated into Chinese, English and Portuguese. Its content was composed of five sections; Family, Food Culture, Clothing culture, Housing Culture, and Consumption & Environment. Both quantitative and qualitative analyses revealed the effectiveness of these guide books. It was useful for those students to understand basic Kateika content as well as life in Japan. 担当部分:研究計画,調査 Yoko Ito, Miho Kawamura, Akiko Ueno
話し合いの仕方による消費者教育の授業における学びの質の違い 2017年10月 日本消費者教育学会第37回全国大会・岡山県総合福祉・ボランティア・NPO会館 本研究は、①中学校技術・家庭科家庭分野におけるオンラインショッピングに関する内容を題材とした協同学習の授業効果を明らかにすること、また,②協同学習での話し合いの仕方の違いが、消費者教育の授業における学びの質にどのように影響するかを明らかにすることを目的とした。研究目的①については、対象授業の事前事後に質問紙調査を実施し、量的分析をおこなった。研究目的②については、授業のまとめとして生徒が書いた自由記述についてKH Coderによる分析をおこなった。さらに、対象授業の動画及び音声の逐語記録について解釈的分析をおこなった。結果,「深い」学びを展開するためには、協同学習での話し合いをどのように行うかが影響すると考察できた。分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,清水克博,長谷川元洋,新谷洋介
グローバル時代における多文化共生の視点を導入した家庭科教育ー中学校技術・家庭科家庭分野における食文化の授業開発ー 2017年12月 日本家庭科教育学会2017(平成29)年度例会・東京家政大学 本研究では,前年度実施した,カナダの中学校家庭科の授業参与観察及び教員への半構造的聞き取り調査結果を踏まえ、日本における授業研究行った。カナダでは,ある1つの食材,例えばお茶やパンを題材に,それを複数の文化間で比較し,類似や相違を確認し,さらにその違いを生み出すものや食文化が持つ意味を考えさせるといったアプローチをとっていた。そこで、これをもとに、日本の中学校の家庭科において,お茶を題材に多文化共生の視点を取り入れた教材を開発し、授業実践を通してその効果と課題を明らかにした。分担:研究計画,調査,分析 星野洋美,上野顕子,伊藤葉子
多文化共生の視点を導入した中学校技術・家庭科家庭分野における食文化の授業 -授業後の自由記述回答のテキスト分析- 2018年 7月 日本家庭科教育学会第61回大会・茨城大学  本研究は、多文化共生国家カナダで、中学校家庭科授業の参与観察及び教員への半構造的面接調査を行った結果をもとに、日本の中学校技術・家庭科家庭分野における多文化共生の視点を取り入れた教材を開発し、授業実践の汎用性を明らかにすることを目的とした。本報告では、事後調査において行った「授業を受けて考えたこと」の生徒210名の自由記述回答をKHcorderにて分析した。これにより、開発した多文化共生の視点を取り入れた家庭分野の授業により、約3分の2の生徒は授業に対する肯定的自由記述回答をした。また、学校により他の国の文化に関係する生徒数に違いはあったが、4校すべてで他文化への肯定的関心や多様性に関する自由記述回答があったことが分かった。分担:研究計画,調査,分析 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
カテイカガイドブックの小学校児童への教育的効果 2019年 6月 日本家庭科教育学会第62回大会・金城学院大学  本研究は、外国につながる小学生が日本の生活文化への理解を促すための冊子として作成した『カテイカ(家庭科)ガイドブック』の教育的効果を明らかにすることを目的とした。2017年7月~11月に、小学5・6年生を対象とし、外国のつながる児童の多い千葉・静岡・愛知県の小学校3校、8クラスの241(5年112・6年129)名にガイドブックを使う前と後にアンケート調査を行った。使った後には役にたったかどうかを問う6問、「家族の特徴と1年の行事」、「和食の特徴と調理道具のつかい方」、「ごはん・みそ汁・卵料理・野菜いためのつくり方」、「ぬい方(玉結び・なみぬいなど)」、「安全な住まい方」、「ごみと水の汚れについて」の結果において、「役にたった」「どちらかというと役にたった」を合わせるとすべての項目で過半数となった。分担:研究計画,調査 伊藤葉子,河村美穂,上野顕子,星野洋美,
特別な配慮を要する子どもに対する 社会の情報化に対応した消費者教育の現状と課題ー高等部教員のフォーカスグループインタビューよりー 2019年 6月 日本消費者教育学会中部支部2019年度第2回例会・椙山女学園大学  本研究は、特別な配慮を要する子どもに対する家庭科の消費者教育の実態とネットショッピング指導におけるニーズを明らかにすることを目的とした。調査は、前年度実施した量的調査における回答者のうちインタビュー調査に同意したA県の特別支援学校高等部で家庭科を担当している/担当したことがある教員5名を対象とし、2018年7月に、フォーカスグループインタビュー調査(半構造化面接)を行った。結果、家庭科における消費者教育の実践については、まずは、現金やキャッシュカードでお金は使うとなくなることを分かってから、電子マネーを教えていることが分かった。また、参加者の教員は、学校でネットショッピングを教えることで、かえって子供がトラブルにあってしまうかもしれないという不安を抱えていた。分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,新谷洋介,長谷川元洋
特別な配慮を要する子どもに対する社会の情報化に対応した消費者教育の現状と課題-高等部教員のフォーカスグループインタビューより― 2019年10月 日本消費者教育学会第39回全国大会・札幌エルプラザ  本研究は、特別な配慮を要する子どもに対する家庭科の消費者教育の実態とネットショッピング指導におけるニーズを明らかにすることを目的とした。調査は、前年度実施した量的調査における回答者のうちインタビュー調査に同意したA県の特別支援学校高等部で家庭科を担当している/担当したことがある教員5名を対象とし、2018年7月に、フォーカスグループインタビュー調査(半構造化面接)を行った。結果、家庭科における消費者教育の実践については、まずは、現金やキャッシュカードでお金は使うとなくなることを分かってから、電子マネーを教えていることが分かった。また、参加者の教員は、学校でネットショッピングを教えることで、かえって子供がトラブルにあってしまうかもしれないという不安を抱えていた。分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,新谷洋介,長谷川元洋
オンライン授業でのアクティブラーニング型消費者教育の授業のデザイン 2020年10月 日本消費者教育学会第40回全国大会・金城学院大学 本研究では、遠隔授業の中でアクティブラーニングを実現す津ために必要な条件を明らかにすることを目的とした。大学における2つの授業を対象として、2019年度に行っていた授業とできる限り、同じ内容で授業を行い、対面授業と遠隔授業とを比較し、学習効果等について検討した。また、遠隔授業においてアクティブラーニングを実現するために必要な条件を整理した。結果、インターネット上での共同編集が可能なGoogleドキュメント、スプレッドシート、スライド、Jamboardは、協働学習、アクティブラーニングに有効なツールであり、必須ツールである。また、学修の過程を記録していける点も効果的であること等が分かった。分担:研究計画、調査実施 長谷川元洋,上野顕子,新谷洋介,清水克博
小学校1~4年生を対象とした既存の消費者教育教材についての考察 2020年10月 日本消費者教育学会第40回全国大会・金城学院大学 本研究 の目的 は、 小学 4年生以下を対象とした 教材の現状と課題を明らかにし、放課後児童クラブで実施するプログム開発の方向性を探ることである 。消費者庁の費者教育ポータルサイトと消支援センの サイトを使い、 2019年 9月~ 10 月と 2020 年 5月に 教材収集を実施した 。そこから「契約」買い物に関する 教材 を抽出し、 更に 小学校1~ 4年生を対象にした教 材を分析した。指導書と教材を組み合わせた「教材パック 」は、小学校1~4年を対象としたものは4件しかなく、うち3件が学校授業用教材であった。多くはないが、工夫をすることで、小学校1~4年を対象とした教材開発は可能であることが分かった。体験的教材も数は少ないが、その必要性を見いだせた。分担:研究計画,分析 松永恵子,上野顕子
多文化共生の視点を導入した中学校技術・家庭科家庭分野における衣文化の授業 2020年12月 日本家庭科教育学会2020年度大会(オンライン開催) 本研究では、まず、日本の中学校の家庭科で実施できるよう、多文化共生の視点を取り入れた教材を開発した。本調査は、その教材を用いた授業実践を行い、その効果と課題を明らかにすることを目的とした。調査内容は、対象者が関係する文化背景、他の文化への関心、対象授業で得た知識、多文化学習に対する興味関心である。結果、開発した多文化共生の視点を取り入れた家庭科の授業は、多文化共生意識を育むのに有効であることがわかった。一方、異なる文化背景を持つ人々が共生のためにお互いの生活文化を学ぶことや、自分の文化を紹介することに消極的であるという生徒も少なからずいることも分かった。 分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,星野洋美
Multicultural understanding in Japanese home economics education 2021年 2月 Canadian Symposium XVI, Virtual 2015年度~2018年度の科研費研究で行ってきた「グローバル時代における家庭科教育での多文化共生教育の推進」について報告した。2015年度、日本の中学校家庭科教員へのインタビュー調査により、家庭科教育での多文化共生教育実践に対する課題を確認、2016年度、カナダにおいて、Seconday Schoolで授業観察と家庭科教員へのインタビューを実施し、多文化共生教育実践のための示唆を得て、2017年度~2018年度、日本の中学校教員の協力で授業実践をしながら、最終的に、「グローバル時代における家庭科教育での多文化共生教育を実践するための手引書」を作成したという研究の概要とその成果を発表した。分担:研究計画,調査,分析,発表 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
Top of page

学習教材

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『人間と家族を学ぶ 家庭科ワークブック』(牧野カツコ編) 共著 1996年 8月 国土社 本書は,家族や家庭生活,保育などの授業における学習活動案を示したものである。人間関係の基礎であるコミュニケーションの大切さをねらいとした「4コミュニケーションゲーム」(p.20-p.21),年齢枠にとらわれない自由な生活設計を考えさせる「13人生すごろくを作ろう」(p.40-p.43),家族の共通性と多様性を認識させる「17ユニークな家族探し」(p.56-p.57),家事分担から男女平等の家庭生活のあり方を探求させる「23夫がするか,妻がするか」(p.70-p.71),情報を読み取り方と意志決定のための「45通信販売で買い物」(p.128-p.129)を執筆した。牧野カツコ,上野顕子他,総著者数18名
『自分らしい生活をつくる 家庭科ワークブック②』(牧野カツコ編) 共著 1999年 4月 国土社 本書は,衣食住に関する授業における学習活動案を示したものである。(142p.)タバコやお酒,薬物から受ける影響を認識するための「6タバコの常識・非常識」(p.22-p.23),「7なぜお酒を飲むのだろう」(p.24-p.25),「8薬物乱用って何だろう」(p.26-p.29),メディアから得られる情報の特徴を理解するための「32広告で見えること見えないこと」(p.88-p.89),自分の適性を知り,自分に合う職を探すための「45自分にあった仕事を探そう」(p.122-p.123)を執筆した。牧野カツコ,上野顕子他,総著者数20名
『家庭一般学習ノート』(東京書籍編) 共著 2000年 2月 東京書籍 本書は,高校家庭一般の教科書にあった学習案や資料を示したものである。「家族」に関する学習で活用できるものをまとめた「第1章 家族と家庭」を執筆した。(p.2-p.17) 小川悦子,中牟田晴美,上野顕子他,総著者数6名
『生活一般学習ノート』(東京書籍編) 共著 2000年 2月 東京書籍 本書は,高校生活一般の教科書にあった学習案や資料を示したものである。「家族」に関する学習で活用できるものをまとめた「第1章 家族と家庭」を執筆した。(p.2-p.17) 小川悦子,中牟田晴美,上野顕子他,総著者数6名
『家庭基礎学習ノート』(東京書籍編) 共著 2003年 2月 東京書籍 本書は,高校家庭基礎の教科書にあった学習案や資料を示した学習ノートである。(120p.) 学習指導要領の「人の一生と家族・福祉」に関する学習で活用できるものをまとめた「第1章 自分らしく生きる」(p.2-p.13)と「第3章 高齢社会に生きる」(p.22-p.31)を執筆した。小川悦子,上野顕子他,総著者数6名)
『家庭総合学習ノート』(東京書籍編) 共著 2003年 2月 東京書籍 本書は,高校家庭総合の教科書にあった学習案や資料を示した学習ノートである。(120p.) 学習指導要領の「人の一生と家族・家庭」と「高齢者の生活と福祉」に関する学習で活用できるものをまとめた「第1章 自分らしく生きる」(p.2-p.17)と「第3章 高齢社会に生きる」(p.30-p.39)を担当した。小川悦子,上野顕子他,総著者数6名
家庭科ガイドブック 共著 2016年10月 開進 本書は、日本に来て間もない小学生の子供たちが、日本の家族、衣食住、消費・環境にかかわる生活や、これから家庭科で学んでいく内容を、自分の母語と日本語で理解できるようにすることを目的に作られた小冊子である。そのため、日本語、英語、中国語、ポルトガル語、タガログ語で同じ内容の『家庭科ガイドブック』を作成した。 担当部分:家族(pp.1-3),消費・環境(pp.20-22) 伊藤葉子,河村美穂,上野顕子
グローバル時代における家庭科教育で多文化共生教育を実践するための手引き 共著 2019年 3月 カミヤマ  本書は、グルーバル化が進む日本の中で、家庭科教育においてどのように多文化共生を教えていくかを明らかにするために、科学研究費助成事業研究(基盤研究(C)課題番号:15K04459)として行った研究成果をもとに作成した。学習指導案やワークシート等に加え、授業前に望まれる取り組みや支援、家庭分野における多文化共生の授業づくりのポイント、授業実践後にできることを示した。 担当部分:抽出不可能 上野顕子,星野洋美,伊藤葉子
Top of page

研究報告書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
オンライン・ディベート: 学校を超えたネットワークコミュニケーションの試み 共著 1998年 5月 『教育現場のインターネット利用 平成9年度新100校プロジェクト実施報告集』(コンピュータ教育開発センター編) 学校の枠を超え,5つの学校が参加し,中絶の是非をテーマに行ったオンラインディベートのねらい,趣旨,実施過程,結果,反省・今後の展開をまとめた。(p.91-p.96) 担当部分:研究計画,授業実施,報告書執筆 土屋至,上野顕子
オンライン・ディベート: ネットワークコミュニケーションの指導 共著 1999年 3月 『教育現場のインターネット利用 平成10年度新100校プロジェクト実施報告集』(コンピュータ教育開発センター編) 前年度の反省を踏まえ,2つの学校間で,家庭科の授業同士を結んで,同目的のもと,1)夫婦別姓,2)破綻主義離婚の是非,3)老親の世話の方法,4)中絶の是非,5)共働き夫婦の子育ての方法という5つのテーマで行ったオンラインディベートの実施についてまとめた。(p.596-p.601) 担当部分:研究計画,授業実施,報告書執筆 上野顕子,土屋至
『イギリス・アメリカ・カナダの家庭科カリキュラム』 共著 2000年11月 日本家庭科教育学会・欧米カリキュラム研究会編 本報告書は,イギリス、アメリカ及びカナダの主な州の家庭科カリキュラムを調査し、紹介したものである。そのうち、カナダ,アルバータ州の中等教育段階における家庭科に関するカリキュラムで,必修科目の「キャリアと生活経営」と選択科目の「キャリアと技術」の中の「キャリアへの移行」の内容を担当した。(80p.)(担当部分:「第3章Ⅱ.アルバータ州の「キャリアと生活経営」カリキュラム」p.59-p.66)仲間美砂子,上野顕子他、総著者数17名
『家庭科のカリキュラムの改善に関する研究:諸外国の動向』 共著 2005年 3月 国立教育政策研究所 本報告書は,家庭科のカリキュラム改善の資料として,各国の家庭科カリキュラムを調査しまとめたものである。カナダの全般的学校教育制度についてとブリテッシュ・コロンビア州,アルバータ州,サスカッチュワン州,マニトバ州,オンタリオ州の5つの州の学校教育制度及び小学校,中学校,高等学校段階の家庭科に関するカリキュラムを調査研究しまとめた。(119p.)(担当部分:「カナダ」p.19-p.32,p.109-p.110)牧野カツコ,上野顕子他、総著者数5名
A New Paradigm for the Curriculum and Educational Strategy for Home Economics Education in the Changing World: Proceedings of Post-2004 IFHE Congress Workshop in Kanazawa 共著 2005年 4月 日本家庭科教育学会 Committee for Post-2004 IFHE Congress Workshop in Kanazawa 2004年8月に開催された国際家政学会京都大会後に石川県金沢市で開催されたポストコングレスワークショップで発表された論文とワークショップでのディスカッションや会の流れをまとめた報告書である。担当部分では,平成10年・11年告示学習指導要領における日本の家庭科教育の問題点を指摘した。(177p.)(担当部分:「Present Japanese Home Economics Education and Related Issues」p.19-p.32)Noriko Arai,Akiko Ueno他,総著者数12名
ひとり親家庭等に関する都道府県および政令指定都市調査・支援策資料集 共著 2008年10月 日本家政学会家族関係学部会研究活動委員会平成18-20年度報告書 「母子家庭の母の就業の支援に関する特別措置法」が制定され,自治体によって様々な就業支援策が策定される状況下で,「いかに地域の特色あるひとり親に対する支援策が行われているか」,その実態を明らかにすることを目的として,2007年6月~8月にかけて47都道府県と政令指定都市を対象とし,担当者に電話やFAXにより聞き取り調査及び資料収集を行った。ここでは,担当した福井県,愛知県,滋賀県のひとり親等に対する支援策の内容をまとめている。この調査は,平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号9510284の一部として行われた。(担当部分:「福井県」「愛知県」「滋賀県」p.64-p.65,p.71-p.72,p.75-p.76)竹田美知,上野顕子他,総著者数16名
多様なひとり親家族の韓日比較 ―未婚・非婚・既婚の親子のジェンダー分析― 共著 2010年 3月 平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19510284報告書 ひとり親家庭の数は年々増加傾向にある中,まだまたひとり親家族に対する世間のイメージは肯定的なものばかりではない。そこでより家族意識がつよい韓国と日本とを比較し,どんな要因がイメージに影響を与えているのかを明らかにするため,意識調査を行った。さらに,経済的なサポートのほかにどのようなサポートが必要かを明らかにするため,ひとり親家庭で育った大学生にインタビュー調査を行った。ひとり親家庭で育った大学生にインタビュー調査結果の執筆を担当した。(97p.)(担当部分:「第3章日本におけるインタビュー調査:ひとり親で育った子どもの声」p.44-p.80)竹田美知,上野顕子他,総著者数3名
生活力育成における家庭科学習効果についての履修形態による追跡 共著 2010年 3月 平成19-21年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号19500629報告書 家庭科の学習指導要領の違いによりコーホートを分け,生活力の調査を行った。意思決定と資源の活用,消費経済,環境資源,キャリア設計,健康管理,自己概念,家族・家庭,人間関係,市民性,保育,衣生活,食生活,住生活の13カテゴリーに関する82項目を設定し,生活実践の自己評価(以下,実践),その中から意識されるであろう生活課題(以下、課題),家庭科での学習期待(以下,期待)を生活力とし,意識調査を実施した。調査票作成のための予備調査として行った高校生と大学生のコーホートの比較調査結果の執筆を担当した。家庭科の授業時間数が豊富にあった大学生において生活力が高い結果が得られた。さらに,大学生のコーホートに限り,カナダのブリテッシュ・コロンビア州と韓国との比較調査も行い,その結果の執筆を担当した。日本は,実践と期待においてカナダより有意に低いが,韓国より課題と期待で有意に高い結果を得た。(108p.)(担当部分:「予備調査2」P.15-p.30,「日本カナダ比較(コーホート2)」p.84-p.93,「日本韓国比較(コーホート2)」p.94-p.102)吉原崇恵,上野顕子他,総著者数4名
Top of page

博士論文

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
Career and Life Planning Education:Investing the Meanings 単著 2002年 1月 University of Alberta, Faculty of Graduate Studies and Research, Department of Secondary Education 生活設計に関する教育は,日本では高校の家庭科教育の中で,カナダのアルバータ州では高校の必修科目Career and Life Managementで行われている。このCareer and Life Managementを学ぶ高校生とこの科目を教える教師との対話から,学校教育における将来のキャリア設計も含めた生活設計教育の意味を模索した。その結果,こうした教育は,生徒が将来の個人の生活とキャリア生活を考えるきっかけになるというよりは,生徒がすでに潜在的に描いていた将来の生活を具体化する準備の意味がある事がわかった。(255p.)
Top of page

翻訳

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『スキルズ・フォア・ライフ』(牧野カツコ訳編) 共著 2002年10月 家政教育社 本書は,アメリカの「生活技術」の教科書を理解し,日本の家庭科の授業の参考として使えるように翻訳したものである。(420p.)(担当部分:「3章 意思決定と問題解決」p.31-p.40,「8章 効果的なコミュニケーション」,「9章いろいろな家族」,「10章 友達とのつきあい」p.89-p.124,「31章 地域の安全」p.352-p.366)牧野カツコ,上野顕子他,総著者数9名
『Home Economics Education in JAPAN』 共著 2004年 6月 日本家庭科教育学会 本書は,2004年8月に開催された国際家政学会京都大会に向けて作られた,英語で日本の家庭科教育を紹介したものである。Appendixでは,学習指導要領小学校「家庭」,中学校「技術・家庭」の家庭分野,高等学校「家庭」の3つの科目「家庭基礎」「家庭総合」「生活技術」を英訳した。(112p.)(担当部分:「Appendix」,p.93-p.112)荒井紀子,上野顕子他,総著者数5名
Top of page

事典

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
『家政学事典』 共著 2003年12月 朝倉書店 本書は,日本の家政学の総合辞典である。カナダの教育課程と小学校,中学校,高等学校の家庭科教育について,ブリテッシュ・コロンビア州,アルバータ州,オンタリオ州を事例として紹介した「2.10.3 カナダにおける家庭科教育」(p.334)を担当した。片山倫子,上野顕子他,総著者数576名
Top of page

雑誌記事

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
カナダの家庭科教育 カナダ、ブリテッシュ・コロンビア州(BC州)の学校制度 単著 2016年 7月 全国家庭科教育協会 平成28年度2号 家庭科 カナダの最も西に位置し、Home Economics(家庭科)という教科名を堅持しているブリテッシュ・コロンビア州(以下、BC州とする。)の家庭科について紹介した。BC州では、幼稚園から9年生のすべての学年で必修の「健康とキャリア教育」があり、学校教育のはじめから家庭科教育に係る内容が教えられているといえる。とはいえ、健康に焦点が置かれているため、その内容は、健康的な人間関係や家族関係、健康のための食生活や、住居における安全といったものである。「家庭科」は、中等教育学校段階の選択必修教科の1つである。8・9年生では、「食物と栄養」、「被服」の2科目のみである。10~12年生になると、この2科目に加え、「家族研究」と「カフェテリア訓練」がある。(pp.16-19)
Top of page