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フリガナマエカワ ユミコ
ローマ字MAEKAWA Yumiko
氏名前川 由未子
学位修士(臨床心理学) 博士(心理学) 
所属国際情報学部 / 国際情報学科
職名講師
所属学会日本心理臨床学会 日本精神分析学会 
専門分野心理学   
研究課題メンタルヘルス専門機関に対する援助要請 労働者のメンタルヘルス  

学会及び社会における活動等

開始年月 活動内容 終了年月
2015年 4月 独立行政法人 日本学術振興会 特別研究員DC2に採用 2017年 3月迄
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受賞歴

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著書

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
心の専門家養成講座⑧ 産業心理臨床実践 ―個(人)と職場・組織を支援する― 共著 2016年 5月 ナカニシヤ出版 我が国の産業や企業の特徴を概観し,職場と働き方の現状を示した。また,労働者におけるメンタルヘルス不調者の特徴や企業および労働者自身によるメンタルヘルス対策の現状を示した。最後に,そうした現状を踏まえて企業におけるメンタルヘルス対策の課題を示し,考察を行った。総頁数211ページ。金井篤子,前川由未子他,総著者数22名。第Ⅰ部 第2章「働く職場の現状」(P17-P26)を担当。
日常臨床に活かす精神分析 共著 2017年 3月 誠信書房 臨床ビネットを用いて労働者を取り巻く社会的状況および現代の労働者が抱える困難の特徴を示した。それを踏まえ,労働者に対する精神分析的知見を生かした支援のあり方を提案し,産業領域における臨床の新たな方向性を示した。総頁数286ページ。祖父江典人,前川由未子他,総著者数21名。第五部 第12章 産業における実践 若手による臨床コラム「産業における支援」を担当。
公認心理士基礎用語集 共著 2018年 8月 遠見書房 公認心理士試験のブループリント(出題範囲)に沿って作られた公認心理士試験受験者のための基礎用語集のうち,「産業・組織」分野を担当した。「組織論」という大項目のもと「組織風土と文化」「リーダーシップ」などのキーワードについて解説した。総頁数230ページ。松本真理子,永田雅子,前川由未子他,総著者数61名。⑳産業・組織 「3:組織論」(p.167-168)を担当。
バリント入門 共著 2018年12月 金剛出版 精神分析家であるマイケル・バリントの理論をまとめた著書,“Michael Balint - Object Relations Pure and Applied” Harold Stewart編 Routledgeの翻訳を行った。総頁数245ページ。細澤仁,筒井亮太,前川由未子他,総翻訳者8名。第10章“Moments of change"(p.191-223)を担当。
産業・組織心理学 共著 2019年 ミネルヴァ書房 公認心理士要請カリキュラムのうち大学における必要な科目に対応した教科書シリーズのうち,産業・組織心理学領域のテキスト。第1部「組織を理解する」,第2部「産業・組織における人を理解する」,第3部「産業・労働分野の心理学的支援を考える」の3部構成で,このうち第2部第4章「ワーク・モティベーションと組織コミットメント-個のパフォーマンスを支えるもの」および第5章「リーダーシップ-集団活動への効果的な影響力のために」を担当。印刷中につき頁数未定。
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学術論文

著書名 単著、
共著の別
出版年月 発行所・発表雑誌等 概要
Effects of Sekentei on seeking psychological help in Japan: The interaction effects of moderate factors based on the theory of reasoned action 共著 2015年 1月 Online Journal of Japanese Clinical Psychology, 1 メンタルヘルスの専門家に対する援助要請(Help-seeking)に影響する要因を検討した。273名の大学生を対象に質問紙調査を行ったところ,世間体を気にする傾向が専門家への援助要請を抑制することが示された。さらに,そうした抑制効果は,カウンセリングに対する家族・友人の肯定的な規範と個人の態度によって緩和されることが明らかになった。掲載頁1-12 Yumiko Maekawa, Atsuko Kanai
「心理臨床」の第10巻から第19巻を振り返って 共著 2015年 3月 名古屋大学心の発達支援研究実践センター心理発達相談室紀要 心理臨床30巻 名古屋大学心理発達相談室紀要「心理臨床」の第10巻から第19巻を振り返り,事例研究の動向を検討した。その結果,相談室名の改変に伴って子どもの事例が増えるなど,事例研究の内容はその時代の相談室の在り方や社会の動向の影響を受けることが示唆された。また治療者との関係性や家族力動など事例をめぐる重要なテーマは,時代を問わず議論されていることが明らかになった。掲載頁19-22 前川由未子,久野綾香,渡辺夏美
高校生を対象とした臨床心理学の授業 -ストレスマネジメントを学ぶ- 共著 2015年 3月 名古屋大学大学院教育発達科学研究科中等教育研究センター紀要14巻 高校生を10名対象とした講座を開講し,ストレスのしくみと対処法についての講義とリラクゼーション体験を行った。講座の前後で脈拍およびディストレス尺度を測定し比較したところ,ディストレスは有意に低減し,脈拍も減少する傾向がみられた。結果から,ストレスマネジメント教育によりディストレス自体が緩和される可能性が示された。掲載頁3-17 松本由未子, 野地麻奈美, 窪田由紀, 松本真理子, 森田美弥子
マレーシアにおけるWell-being -メンタルヘルスの視点から- 単著 2015年 4月 Well Being in Asia, Graduate School of Education and Human Development Nagoya University monograph series, 3 リーディングプログラムによるマレーシア実地研修において,医療,教育,産業領域の専門家および原住民を対象にインタビュー調査を行った。インタビューの結果をもとに,日本とマレーシアのwell-beingの現状と課題を比較し,考察を行った。その結果,日本とマレーシアが相補的関係を築くことにより,両国のwell-beingが改善する可能性が示唆された。掲載頁9-20
職場におけるメンタルヘルス風土と労働者の援助要請およびメンタルヘルスの実態 共著 2015年12月 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要心理発達科学62巻 労働者の職場風土に対する認識とメンタルヘルスケアに対するニーズ,利用の現状を明らかにするため,労働者650名を対象に質問紙調査を行った。その結果,年齢と役職が高く,大規模な企業に勤める労働者の方が職場風土を高く評価することが示された。また,若年層では援助要請が低く,抑うつ・不安傾向が高いことから,一人で問題を抱えやすい可能性が示唆された。掲載頁27-37 前川由未子,金井篤子
Help-Seeking among Male Employees in Japan: Influence of Workplace Climate and Distress 共著 2016年11月 Journal of Occupational Health, 58 メンタルヘルスの専門家への援助要請に職場風土とディストレスが及ぼす影響を明らかにするため,労働者650名を対象に質問紙調査を行った。その結果,ディストレスが低い人では職場がメンタルヘルスについて肯定的な風土を有しているほど援助要請が高くなる一方で,ディストレスが高い人においてそうした効果は見られなかった。よって援助要請の促進には,対象者のディストレス状態に合わせた介入が必要であることが示唆された。掲載頁632-639 Yumiko Maekawa, Juan Ramos-Cejudo, & Atsuko Kanai
心理専門家への援助要請に関する研究の動向 -援助要請態度,意図,行動の観点から- 共著 2017年 3月 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要心理発達科学, 63 メンタルヘルスの専門家への援助要請に関する研究についてレビューを行い,援助要請態度,意図,行動と関連する要因をリスト化した。その結果,9のデモグラフィック変数,19の促進要因,14の阻害要因が示された。特に援助要請態度は心理的要因,文化的要因,過去の経験との関連が強いことが示唆された。今後は,援助要請態度,意図,行動の違いを踏まえた包括的モデルの構築が課題であると考えられる。掲載頁57-72。前川由未子,金井篤子。
メンタルヘルス専門機関に対する労働者の援助要請プロセス -被援助者の内的体験に焦点を当てて- 共著 2017年10月 心理臨床学研究, 35 メンタルヘルス専門機関の利用に至る過程を明らかにするため,過去に利用した経験をもつ成人14名を対象にインタビュー調査を行った。修正版グラウンデッドセオリーにより分析を行ったところ,11のカテゴリー,4のサブカテゴリー,34の概念が生成された。それに基づいてストーリーラインを作成した結果,『問題の認識』,『模索期』,『行動期』の3段階と,それらの進展を促進または抑制する『調整要因』が見いだされた。そして,専門機関に対する援助ニーズは,問題認識と対処行動の模索を繰り返す中で徐々に認識されるようになり,きっかけを得て意識化されることで援助要請行動へとつながることが明らかになった。さらに,援助ニーズの意識化には職場のケア体制や上司・同僚との関係性といった職場の要因が影響していたことから,援助要請を促すための職場における介入について提言を行った。掲載頁未定。前川由未子,金井篤子。
親子並行面接におけるコンテインメントー“健常児”を目指す母子の中断事例を通してー 単著 2018年 3月 心理臨床ー名古屋大学心理発達相談室紀要ー第32巻 名古屋大学心理発達相談室にて4年6カ月にわたり担当した親子並行面接の事例を報告し,クライエントおよび治療者間で展開された関係性と中断の意味を考察するとともに,若手治療者が親子並行面接においてより良い治療を行うための方策について検討した。その結果,担当者同士の関係性に注目すること,また外部の専門家等とのつながりをつくり,担当者自身がコンテインされることが重要であることが示唆された。
新型コロナウイルス(COVID-19)による組織―個人への心理的影響 共著 2021年 椙山臨床心理研究 COVID-19の後に起こった事態のうち,組織と個人の相互作用の側面に注目し,3つの事例を用いた検討によって,心理危機における理解と支援に関する知見を提示した。
新型コロナウイルス(COVID-19)による組織―個人への心理的影響 共著 2021年 椙山臨床心理研究 COVID-19の後に起こった事態のうち,組織と個人の相互作用の側面に注目し,3つの事例を用いた検討によって,心理危機における理解と支援に関する知見を提示した。
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学会発表

題目/演目名等 発表年月 発表学会名等 概要
Determinants of Attitudes toward Seeking Professional Psychological Help in Japan: Focusing on the Effects of Concern on SEKENTEI 2012年 7月 34th International School Psychology Association Conference, Montreal, Canada メンタルヘルスの専門機関に対する援助要請を抑制する要因を明らかにするため,大学生273名に質問紙調査を行った。その結果,汚名不安および世間体を気にする傾向は専門機関に対する援助要請を抑制することが示された。さらに,世間体を気にする傾向は汚名不安を促進し,汚名不安は専門機関に対するネガティブなイメージを媒介して間接的にも援助要請を抑制することが示された。以上の内容についてポスター発表を行った。
The influence of Sekentei and significant others on seeking help toward psychological services 2014年 3月 The Fourth Asian Conference on Psychology and the Behavioral Sciences メンタルヘルスの専門機関に世間体を気にする傾向(世間体意識)が与える影響と調整要因を明らかにするため,大学生273名に質問紙調査を行った。その結果,世間体意識は援助要請を抑制する一方で,主観的規範は世間体意識と援助要請の関連を調整することが明らかになった。すなわち,家族や友人が援助要請に肯定的な規範を抱いている場合,世間体意識が高くても援助要請が抑制されないことが示された。以上の内容について口頭発表を行った。Yumiko Maekawa, Atsuko Kanai
Effects of Sekentei on seeking psychological help in Japan: The interaction effects of moderate factors based on the theory of reasoned action 2014年 7月 28th International Congress of Applied Psychology, Paris, France 精神的不調を抱えながらもメンタルヘルスの専門的援助を受けない現象(サービスギャップ)を促進する要因を検討するため,大学生273名に質問紙調査を行った。その結果,世間体を気にする傾向は精神的不調を促進し,援助要請を抑制することが示され,精神的不調と援助要請の双方に影響することでサービスギャップを促進することが示唆された。以上の内容について口頭発表を行った。Yumiko Maekawa, Atsuko Kanai
働く男性のサービスギャップに関する一研究 -職場のメンタルヘルス風土に着目して- 2014年 8月 日本心理臨床学会第33回秋季大会, パシフィコ横浜 メンタルヘルスに関する職場風土が労働者の精神的健康に与える影響を検討した。男性労働者650名に質問紙調査を行った結果,職場風土の有意な効果が示された。結果から,働く男性の精神的健康には,企業の施策への信頼や評価を高め,万が一不調に陥った場合にも安心して休養できる風土作りが重要であることが示唆された。以上の内容についてポスター発表を行った。前川由未子,金井篤子
The Service Gap of Working Males: The influence of masculinity and workplace climate 2014年 9月 16th World Congress of Psychiatry, Madrid, Spain 伝統的な男性役割と職場風土がメンタルヘルス専門家への援助要請に及ぼす影響を検討するため,男性労働者650名に質問紙調査を行った。その結果,男として強くあらねばならないという男性役割意識は援助要請を抑制することが示された。一方,メンタルヘルスに対して肯定的な職場風土は,男性役割意識の抑制効果を調整することが示された。以上の内容について口頭発表を行った。Yumiko Maekawa, Atsuko Kanai
Effects of workplace climate on help-seeking attitude of working males: Difference depending on the state of distress 2015年 3月 The Fifth Asian Conference on Psychology and the Behavioral Sciences, Osaka, Japan 職場のメンタルヘルス対策と労働者自身のストレス状態が専門家への援助要請に及ぼす影響を検討するため,労働者650名を対象に質問紙調査を行った。その結果,ストレス状態が低い場合にはメンタルヘルス対策の改善に伴って援助要請が向上した。一方,ストレス状態が高い場合には,メンタルヘルス対策にかかわらず援助要請は一定であった。以上の内容について口頭発表を行った。Yumiko Maekawa, Atsuko Kanai
労働者におけるサービスギャップ生起および解消プロセス 2015年 9月 日本心理臨床学会第34回秋季大会, 神戸国際会議場・神戸国際展示場・神戸ポートピアホテル 労働者が精神的不調により専門家への援助要請を行うまでの内的体験プロセスを明らかにするため,精神科または心療内科の利用経験をもつ成人14名にインタビュー調査を行った。分析の結果,14のカテゴリーと48の概念が生成され,『発症期』『停滞期』『行動期』の3段階とそれらを促進または抑制する『調整要因』が見出された。以上の内容についてポスター発表を行った。前川由未子,金井篤子
Effect of problem attribution on help-seeking intention: Difference between self or partner suffering from metal problem 2017年 7月 15th European Congress of Psychology, Amsterdam, Holland メンタルヘルス専門家の利用において,自分あるいは他者が不調を患った場合では対応が異なるかを明らかにするため,30~40代の男女600名を対象に質問紙調査を行った。t検定の結果,パートナーが不調に陥った場合の方が援助要請意図が高く,自分の場合の方「誰にも相談しない」可能性が高いことが示された。また,共分散構造分析の結果,自分とパートナーの場合では不調の原因帰属が援助要請意図に与える影響が異なることが示された。Yumiko Maekawa, Kaito Tohata
精神分析的マネージメント再考:第三回―精神分析的観点の他領域への応用 2017年11月 日本精神分析学会第63回大会,名古屋国際会議場 教育分析セミナーに討論者として登壇した。精神分析的マネージメント第三弾として、精神分析的観点の他領域への応用をリエゾン領域、学校臨床領域、福祉領域の3領域に亘って検討を行った。祖父江典人,木村宏之,上田勝久,浜内彩乃,西岡慶樹,前川由未子
精神的不調に関する援助要請と原因帰属,メンタルヘルスリテラシーの実態 2017年11月 日本心理臨床学会 第36回秋季大会, パシフィコ横浜 メンタルヘルス専門家の利用において,症状の原因帰属と援助要請意図が性別および居住地域によって異なるかを明らかにするため,30~40代の男女600名を対象に質問紙調査を行った。t検定により男女で比較したところ,女性の方が適切な原因帰属を行いやすく,インフォーマルヘルプを求めやすい一方で,男性の方が「誰にも相談しない」が高いことが示された。また分散分析により東京,福井,沖縄で比較したところ,「誰にも相談しない」は東京の方が福井よりも有意に高かった。東畑開人,前川由未子
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