| 著書名 |
単著、
共著の別 |
出版年月 |
発行所・発表雑誌等 |
概要 |
| 「女子大生における生体リズムと健康意識に関する自己診断との関係」（査読付） |
共著 |
2006年11月 |
『人間と生活環境』 13巻2号 人間-生活環境系学会 |
本研究は，若者の健康意識と実態に差があるかを明らかにするため，生理的測定およびアンケート調査を実施した。調査時期は2003年夏と2005年冬の各1週間，29名の女子大生を対象とした。被験者は，家での夕食を20時頃に食べる規則群と，それ以外の不規則群に分け比較分析した。結果を以下に示す。1)両群の就寝時刻と起床時刻で1％，就床時間で5％の有意差を示した。2)不規則群において多くの不健康な兆候を示す傾向が見られた。著者：小田奈緒美，大野秀夫，内藤通孝 , 担当部分：共同執筆につき抽出不可能 , PP.67-74 |
| 「地球環境問題に対する意識と環境配慮行動に及ぼす年齢，性差の影響－名古屋地区におけるアンケート調査から－」（査読付） |
共著 |
2007年 5月 |
『人間と生活環境』 14巻1号 人間-生活環境系学会 |
本研究は，環境教育が環境配慮行動に及ぼす影響を明らかにするため，アンケート調査を実施した。調査時期は2002年夏，各年代を対象とした。アンケート結果は以下のとおりである。1）環境問題に対する知識はどの年代も高かった。2）女子の方が男子より環境配慮行動が多かった。3）環境教育を受けた年代の方が水を出しっぱなしにしないなどの環境配慮行動を行なう人が少なかった。これらから，男性への教育などの課題を見出すことできた。著者：小田奈緒美， 大野秀夫 , 担当部分：共同執筆につき抽出不可能 , PP.25-32 |
| 「高等学校の家庭科における環境教育の現状－2人の教師への聞き取り調査－」（査読なし） |
共著 |
2008年 3月 |
『椙山人間学研究』Vol.3 椙山人間学研究センター年誌 |
本研究は，高等学校家庭科教師らを対象とし，環境問題に関する授業の取組を明らかにしようとしたものである。方法として，2007年10月と12月に，愛知県の高等学校で家庭科を教えている教師歴2年目の女性非常勤教諭1名と，教師歴7年目の女性教諭１名の計2名にインタビューを行った。結果として，高等学校家庭科は，衣食住が中心であるため環境の授業は少なく，また教科書の記述のみでは環境の授業を実施することは困難と感じていることがわかった。著者：小田奈緒美，野崎健太郎 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.98-103 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育－消費者市民の主体形成の視点から－」（査読なし） |
共著 |
2008年 5月 |
『社会とマネジメント』Vol.6 No.1 椙山女学園大学現代マネジメント学部紀要 |
本研究は，「ミニ・ミュンヘンの取組みが主体形成教育としての消費者教育に有効である」との仮説を立て，その検証を試みたものである。ここでは「主体形成教育としての消費者教育プログラム」の目標別のキー概念や主たるテーマが，ミニ・ミュンヘンの各取組み場面にみられるかを明らかにすることを目的とした。分析の結果，この取組みは全体を通して主体形成教育としての消費者教育にきわめて有効であることが明らかとなった。著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-20 |
| 「高等学校家庭科における“21世紀型消費者教育”の実施状況と今後の課題－「家庭基礎」の教科書分析を手がかりに－」（査読付） |
共著 |
2008年 9月 |
『中部消費者教育論集』第4号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，現在使用されている7種の教科書の「家庭基礎」の教科書において，「21世紀型消費者教育」を構成する41項目の学習内容が，どの程度取り上げられているかを明らかにしようとしたものである。調査結果として，「家庭基礎」の教科書において，掲載率が最も高い領域は契約・取引（平均掲載率74.7％）であり，次いで安全，環境の順となった。また，最も掲載率が低いのは情報領域（平均掲載率30.7％）であることが明らかとなった。著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.17-34 |
| 「小・中学校新学習指導要領にみる消費者教育の可能性－「消費者教育体系化」に基づく分析－」（査読付） |
単著 |
2009年 9月 |
『中部消費者教育論集』第5号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，平成20年3月改訂の小・中学校新学習指導要領と同解説（小学校家庭編・社会編・生活編，中学校技術・家庭編・社会編）の中に，「消費者教育の学習内容（領域別・ライフステージ別（児童期・少年期）目標に対応する67項目）」がどの程度取り入れられているかを明らかにすることを目的とした。分析の結果，小学校では安全，契約・取引，情報に関係する学習内容にかなり不足があり，今後充実が望まれることが明らかとなった。PP.29-48 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性－消費者市民を育成する主体形成教育の観点から－」（査読付） |
共著 |
2010年 9月 |
『消費者教育』第30冊 日本消費者教育学会 |
本研究は，消費者市民に求められる主体性を育む消費者教育として「日本型ミニ・ミュンヘン」が有効であるか否かを明らかにすることを目的として調査を行った。主な結果は，以下のとおりである。日本型ミニ・ミュンヘンは，子どもたちのアイデンティティやバイマンシップ，シチズンシップを育む機会を多く有することから，主体形成教育としての消費者教育に有効である。しかし，グローバル・シチズンシップを学ぶ活動はあまりみられない。著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.13-24 |
| 「野菜の購買行動の分析と消費者教育の課題－低炭素型社会の実現を目指して－」（査読付） |
共著 |
2010年 9月 |
『中部消費者教育論集』第6号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，野菜を通して消費者の購買行動を把握することを目的とした。調査方法は，郵送法によるアンケート調査で，有効回答数は638名であった。調査時期は2009年11月に実施した。分析の結果，以下のことがわかった。1）野菜を買うときに重視するのは「国産か」と「鮮度や見た目」であり，「地元」や「産地」はあまり意識していないことが理解された。2）男性より女性は「国産か」，「旬か」を意識している人が多く有意な差が見られた。著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.13-26 |
| 「世帯属性別にみた野菜の購買行動に関する研究－地産地消の野菜と有機野菜をめぐって－」（査読なし） |
共著 |
2011年 5月 |
『公益財団法人生協総合研究所 生活協同組合研究』2011.5Vol424 |
本研究は，地産地消の野菜と有機野菜を対象に，消費者の購買行動を把握することを目的にした。方法は，アンケート調査とした。2009年2月25日～3月3日，名古屋市内のスーパーマーケットにおいて，来店者5，000名に手渡しで配布した。回答者は2，715名，回収率は，54.3％であった。主な結果として，野菜を購入する際，大部分の消費者は国内産または地元産へのこだわりはあるが，有機栽培かを考慮する消費者は，ごく一部に限られることがわかった。著者：佐藤仁美，大野沙知子，剱持千歩，半谷まい，東珠実，千頭聡，森川高行，小田奈緒美 , 総著者数 8名 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.46－53 |
| 「肉・魚の購買行動の分析からみた家庭科教育への提案」（査読付） |
共著 |
2011年 9月 |
『中部消費者教育論集』第7号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，「消費者の肉・魚の購買行動の分析」，「分析結果を踏まえた小学校家庭科における学習指導案の作成」の2段階で研究を行なった。調査方法は，郵送法によるアンケート調査で，有効回答数は642名であった。調査結果，若者に必要な内容として「産地がどこか」，「旬のものか」，「地元のものか」，「簡易包装で販売されているか」の４点が抽出できたことから，この4点を子どもたちに考えさせる小学校家庭科の授業展開例を作成した。著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.17-34 |
| 「野菜の選択基準の実態と消費生活スタイルに関する研究」（査読付） |
共著 |
2012年 9月 |
『中部消費者教育論集』第8号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，野菜の選択基準に関する調査（平成23年度）を実施し，実態を把握しようとした。さらに，平成21年度調査との比較を行ない，野菜の購買行動に変化があるのかを明らかにしようとした。調査方法は，郵送法によるアンケート調査で379名に実施した。その結果，野菜の選択基準が平成23年度調査で“常に意識している人”が多いのは「鮮度・見た目」，「国内産」であり，これらは「安い」よりも意識されていること等が明らかとなった。著者：東珠実，小田奈緒美，担当部分：共同研究につき抽出不可能，PP.27-40 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性」（査読付） |
単著 |
2013年 9月 |
『消費者教育』第33冊 日本消費者教育学会 |
本研究は，ドイツのミニ・ミュンヘンにおける「子どものまち（2010年）」を対象とし，概要やまちのしくみを明らかにするとともに，「主体形成教育としての消費者教育」の観点から日本型との比較をし，日本における課題を明らかにすることを目的とした。結果として，ミニ・ミュンヘンには，消費者市民が身につけるべきアイデンティティ，バイマンシップ，シチズンシップを育む消費者教育の機会として一定の有効性をもつことが確認された。PP.151-160 |
| 「消費者の購買意識の分析－エコ商品と旬の野菜の関するアンケート調査から－」（査読付） |
共著 |
2013年 9月 |
『中部消費者教育論集』第9号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，エコ商品と野菜に対する消費者の購買意識の特徴を明らかにするとともに，環境配慮型商品への購買行動の変革へのきっかけを探ることを目的とした。調査方法は，郵送法によるアンケート調査とし，調査時期は2012年3月，調査対象は679名の消費者である。分析の結果，消費者は，エコ商品の選択基準として，「詰め替え品があるかどうか」を最も意識し，次いで「安さ」を考慮しており，その傾向は男性よりも女性でより顕著であった。著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能, PP.19-34 |
| 「米国家族・消費者科学会で表彰されたキャリア教育実践の動向－FCS Teacher of the Year awardの分析を通して－」（査読なし） |
共著 |
2014年 2月 |
『大阪教育大学紀要』 第Ⅴ部門 教科教育第62巻第2号 |
本研究は，米国の中等教育における家政教育の活性化を目指し，1974年から開始された教員表彰制度について動向を探ることを目的に，2001年から2011年までの11年間に表彰された181のプログラムを分析した。本稿では，近年生きる力が重要視されていることから，キャリア分野を対象とした。結果として，全表彰プログラムの中でキャリア分野は半数を占めるほど多いことが明らかとなった。また，他分野と複合した事例では食物と保育分野が多く見られた。, 著者：小田奈緒美，鈴木真由子 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.45-54 |
| 「高等教育における家族・消費者科学の現状と課題－アメリカの動向と日米比較－」（査読なし） |
共著 |
2015年 3月 |
『常葉大学保育学部紀要』第2号 |
本研究は，高等教育における家政学の実態と課題を明らかにすることを目的に日米の家政学の比較分析を行った。 調査方法はアンケート調査で，アメリカの家政学および家政学部に実施した1995年の結果と，2008年に実施した結果を比較するとともに，2008年に日本の家政学部・学科への調査結果と比較を行った。その結果，日米比較では共に女性の入学者の割合が高く学会への所属意識が低いこと，日本では家政学の評価が低いことが明らかとなった。, 著者：増田啓子，吉本敏子，東珠実，古寺浩，鈴木真由子，田崎裕美，小田奈緒美，柿野成美 , 総著者数 8名 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.51-65 |
| 「地域で展開する“こどものまち”と消費者教育―消費者教育の体系イメージマップに基づく分析―」（査読付） |
共著 |
2015年 9月 |
『中部消費者教育論集』第11号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，消費者教育の体系イメージマップを用いて“こどものまち”における消費者教育の可能性について明らかにすることである。調査の結果，“こどものまち”には，消費者教育の体系イメージマップのさまざまな目標を達成する機会・場面が多く存在し，消費者教育に概ね有効であることが推察された。また，「商品の安全」と「情報とメディア」領域の学習機会の強化が課題であることが理解された。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-14 |
| 「『新城合宿授業研究会』における実践的指導力の育成－大学間連携の試みより－」（査読なし） |
単著 |
2015年12月 |
愛知教育大学数学教育学会誌『イプシロン』 第57巻 |
本研究は，本学の大学院授業「数学教育教材・授業研究」を名城大学との共同授業として実施した成果を報告したものである。新城合宿は，愛知教育大学数学科の学生が毎年新城市内の小中学校にて授業を実施させてもらう取り組みであり，過去30年以上に渡り実施されてきた歴史がある。インタビュー結果から「大学院に入りはじめて経験したが，良い経験であり同様の機会があると良い。」との意見が多数みられた。PP.107-114 |
| 「市民・行政・NPOの協働による消費者教育―名古屋地区における“こどものまち”の事例から―」（査読付） |
共著 |
2016年 9月 |
『中部消費者教育論集』第12号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，市民・行政・NPOの協働による消費者教育の事例として，名古屋地区の“こどものまち”を対象とし，連携の在り方や効果を検証するとともに，まちのしくみから消費者教育の展開場面を明らかにするものである。調査の結果，協働でのイベント実施後，名古屋地区の“こどものまち”の実施数は10か所以上増加し事業の拡大が認められた。また，消費者教育の体系イメージマップの到達目標に該当する取組を多数確認でき，消費者教育として有効であることが示された。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.43-55 |
| 「岡山市民の防災意識に関するアンケート調査の分析－『就実の森』の防災拠点としての可能性－」（査読付） |
単著 |
2017年 9月 |
『中部消費者教育論集』第13号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，近年大きな災害に見舞われたことがなく，危機意識が低いと思われる岡山市民を対象に防災意識の特徴を明らかにするとともに，近隣の里山である「就実の森」を，地域市民の防災拠点として有効活用する方法を探ることである。近隣住民1，240名にアンケート調査を実施した結果，「就実の森」周辺の住民は，現在，住んでいる地域は災害に対し「安全」と考えており，その傾向は女性よりも男性が，また高齢者層よりも若年者層において顕著にみられた。PP.15-27 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の効果－消費者教育の体系イメージマップを用いた子ども実行委員および大人スタッフへの調査を通して－」（査読付） |
単著 |
2017年 9月 |
『消費者教育』第37冊 日本消費者教育学会 |
本研究は，消費者教育の体系イメージマップを用いて日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の効果を確かめることである。子ども実行委員41名および大人スタッフ20名にアンケート調査を実施した。結果は，以下のとおりである。(1)日本型ミニ・ミュンヘンは，消費者教育の体系イメージマップの目標を達成する機会が多く，消費者教育として有効であることが明らかになった。(2)目標達成度が低かった「消費者市民社会の構築」分野での学習機会の提供を期待する。PP.109-121 |
| 「岡山市民の防災意識に関する研究－『就実の森』周辺住民へのアンケート調査から－」（査読なし） |
単著 |
2018年 2月 |
『就実論叢』第47号 就実大学・就実短期大学 |
本研究は，「就実の森」を，地域市民の防災拠点として有効活用する方法を探るため，近隣住民の防災意識の特徴をつかむことを目的としてアンケート調査を実施した。調査時期は2017年1月～2月，対象は「就実の森」周辺地域の住民である。分析の結果，自助・共助・公助について「聞いたことがあり，言葉の意味も理解している」と答えた人の割合は，男性は42.6%，女性が33.0%と全体的に男性の知度が高く，1%水準で有意差が認められた。PP.169－180 |
| 「体験型消費者教育イベントとしてのしくみの構築－キッズタウンKYOYAMA2017の事例から－」（査読付） |
共著 |
2018年 9月 |
『中部消費者教育論集』第14号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，岡山市にて体験型消費者教育イベントモデルとして「キッズタウンKYOYAMA2017」を対象とし，開催の状況とそのしくみを明らかにした。分析の結果，小学3年～6年生を対象とした事前の子ども会議を含む3回パッケージの普及モデルにおいて，子どもたちが生産者，小売業者，消費者等を体験する「経済システム」と，市民登録や公共サービス等に関する「社会生活システム」の特徴を把握することができた。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 PP.47-58 |
| 「消費者市民を育む『こどものまち』の分析－『なごやHAPPYタウン』と『従来型こどものまち』の比較研究－」（査読付） |
共著 |
2018年 9月 |
『中部消費者教育論集』第14号 日本消費者教育学会中部支部 |
本研究は，消費者市民の育成を目的にスタートした「なごやHAPPYタウン」について，従来型のこどものまち「なごや☆子どもcity」と比較しながら，その特徴や有効性、今後の課題を明らかにしたものである。その結果，「なごやHAPPYタウン」には，専門家による企画運営組織，通貨に代わるポイント制，学習による獲得，多様なエシカル消費などの点において特徴があった。特に，「消費が持つ影響力の理解」などの教育効果が硬いことが明らかとなった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.3-15 |
| 「体験型消費者教育実践モデルの構築－キッズタウンKYOYAMA2017の活動報告から－」（査読なし） |
共著 |
2019年 2月 |
『就実論叢』第48号 就実大学・就実短期大学 |
本研究は，2017年度に岡山市立京山公民館にて体験型消費者教育イベントとして実施したキッズタウンKYOYAMAの活動概要をまとめたものである。全7回の実行委員会での検討を経て，事前2回，事後1回の子ども会議とイベントを開催し，子ども達は生産者，販売者，消費者，市民のそれぞれの立場を体験し，様々な人の立場や，市場や社会におけるそれぞれの役割を知り，を知り，多様な人々との関わり方を学ぶイベントであることを示した。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.187-203 |
| 「キッズタウンにおける消費者市民の育成に関する実践的研究」（査読付） |
共著 |
2019年 9月 |
『消費者教育』第39冊 日本消費者教育学会 |
本研究は，これまでの研究成果をもとに消費者教育に必要となる要素を盛り込んだ体験型消費者教育イベントとしての「こどものまち」（キッズタウンKYOYAMA2017）を企画・実施するとともに，このイベントに一般参加した子ども（小学生）に対する消費者教育の効果を検証することを目的とした。小学生自身の評価では，事前の子ども会議時に比べ，イベント当日（イベント終了後）の小学生期の目標については10項目全てにおいて目標達成指数が高まっており，いずれも8割以上であった。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-10 |
| 「体験型消費者教育実践モデルの構築－キッズタウンSHUJITSU2018の活動報告から－」（査読なし） |
共著 |
2020年 2月 |
『就実論叢』第49号 就実大学・就実短期大学 |
本研究は，2018年度に就実大学にて体験型消費者教育イベントとして実施したキッズタウンSHUJITSU2018の活動概要をまとめたものである。全5回の実行委員会での検討を経て，事前2回，事後1回の子ども会議とイベントを開催し，子ども達は生産者，販売者，消費者，市民のそれぞれの立場を体験し，様々な人の立場や，市場や社会におけるそれぞれの役割を知り，を知り，多様な人々との関わり方を学ぶイベントであることを示した。, 著者：小田奈緒美，東珠実, 石田省三, 加賀美太記, 妻藤純子, 中西裕 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP171-186 |
| 「こどものまち」におけるSDGｓのアプローチ：ドイツのFEZittyを事例として」（査読あり） |
単著 |
2020年 9月 |
『消費者教育』第40冊 日本消費者教育学会 |
本研究は，「ミニ・ミュンヘン」の発祥の地であるドイツの“こどものまち”のうち，第１回こどものまち世界会議が開催されたベルリンの「フェッチティ（FEZitty）」を対象とし，視察および主催者へのヒアリング調査から開催の概要およびSDGｓに関連する取組状況を明らかにした。開催期間が長いフェッチティでは多くのSDGsに関する事例を確認できたが, 短期間で実施する日本への導入の際には, 導入しやすい仕組みの構築が課題となることがあきらかとなった。PP.231-241 |
| 題目／演目名等 |
発表年月 |
発表学会名等 |
概要 |
| 「高等学校における進路指導とカウンセリング的関わり」 |
2001年10月 |
『日本進路指導学会』第23回研究大会 （於 岡山 岡山理科大学） 発表論文集 |
本研究は，高校生らがどの程度人生設計を立てられるかを把握することで，彼らが進路を決定する際に必要な事項を明らかにしようとした。調査対象は普通科高校1年生30名，定時制高校3.4年生25名，調査時期は2001年6月下旬である。結果として，進学を難しいものと考えており，就職浪人やリストラを視野に入れた学生が2割程いた。失敗してはいけないと考える学生が多いことから，複数の進路があること等フォローが必要であることがわかった。PP.96-97 |
| 「地球環境配慮型ライフスタイルと健康配慮型ライフスタイル間の相互作用に関する研究」 |
2002年 9月 |
『平成14年度 空気調和・衛生工学会学術講演会』 （於 福岡 九州産業大学） 平成14年度 空気調和・講演論文集 |
本研究は，健康に配慮する人々が増える中で，自己の健康のためにしていることが実は地球環境を悪化させるケースや，逆に地球環境に配慮したのに自分の健康を害するような，地球環境配慮型ライフスタイルと健康配慮ライフスタイルの相互作用として，互いにマイナス方向に作用するケース等をスキーマ化して示した。今後，アンケート調査をもとに，地球環境配慮・健康配慮・快適志向の3者間の作業仮説の立証にあたることとする。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1769-1772 |
| 「地球環境問題における年代別意識の違い」 |
2002年12月 |
『第26回人間-生活環境系会議』（於 奈良 奈良女子大学） |
本研究は，地球環境問題についてのアンケート調査を行ない，年代別の意識の違いを把握し，今後どのような環境教育が重要かを見出したいと考えた。調査日時は平成14年8月，郵送法と直接依頼によるアンケート調査を行なった。調査対象は中高生，大学生，20～40歳代，50～60歳代，70歳以上の各群男女50名前後である。調査結果から，地球温暖化の認知度は高かったが，70歳以上では酸性雨やオゾン層破壊の知識が低いことが明らかとなった。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.179-182 |
| 「地球環境配慮型生活スタイルと健康配慮型生活スタイルとの関係－名古屋地区におけるアンケート結果から－」 |
2002年12月 |
『第26回人間-生活環境系会議』（於 奈良 奈良女子大学） シンポジウム報告集 |
本研究は，日常生活，どのような環境配慮行動や健康配慮行動を行っているのか明らかにしようとした。調査日時は平成14年8月，郵送法と直接依頼によるアンケート調査を行なった。調査対象は各年代の各群男女50名前後である。調査結果から，性別的特徴としては，男性の方が環境配慮をしていない傾向があった。また健康配慮では冷房を控えると答えた人が多かったが，熱中症予防として年代による適切な使用を促す必要があることがわかった。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.283-286 |
| 「大学生の環境意識－名古屋地区のアンケートをもとに－」 |
2003年 3月 |
『平成14年度 第4回 空気調和・衛生工学会 中部支部学術研究発表会』（於 名古屋 東桜会館） 論文集 第4号 |
本研究は，大学で環境教育を受けている，または受けたことのある建築系の大学生の環境意識を明らかにしようとしたものである。調査方法は郵送法と直接依頼によるアンケート調査とし，調査日時は平成14年秋，調査対象は建築系大学生男女各50名前後とした。環境配慮活動への参加度は男子より女子の方が多かった。不参加の理由は，参加する機会や時間のなさを回答した人が多く，環境配慮活動の機会の創出が必要であることが推測された。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.101-104 |
| 「女子大生の環境と健康における意識に関する研究」 |
2003年 5月 |
『日本生理人類学会 第49回大会』（於 福岡 九州大学） 要旨集Vol.8特別号（1） |
本研究は，現在環境教育を受けている建築系と人文社会系の女子大生の環境と健康に関する意識を明らかにすることを目的とした。調査方法はアンケート調査とした。その結果，実生活での環境配慮行動に関しては，建築系の学生の方が配慮することが多かった。また健康配慮行動も同様の結果が得られた。大学での環境に関する講義数が建築系７講義，人文社会系3講義であり，環境や健康に関する教育による成果が見られたことが推測された。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.70-71 |
| 「大学生のライフスタイルと健康観に関する研究」 |
2003年 9月 |
『平成15年度 空気調和・衛生工学会学術講演会』 （於 松江 島根大学） 講演論文集 |
本研究は，不規則な生活に陥りやすい大学生のライフスタイルと健康観について明らかにするため，健康に関する予備調査を実施した。調査日時は2003年5月，対象は本学学生2名である。調査項目は，身体的指標として加速度計内臓歩数計を用い，１週間にわたり歩数，総消費量，運動量を測定すると同時に，生活行動の記録をとった。その結果，昼亢進・夜低下する生体リズムの二相性と合わない生活がほとんどであり，不規則な生活が明らかとなった。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.101-104 |
| 「青年期のライフスタイルが健康観に及ぼす影響」 |
2003年12月 |
『第27回人間-生活環境系会議』（於 千葉 日本大学船橋校舎） シンポジウム報告集 |
本研究は，青年期のライフスタイルが健康観に及ぼす影響を明らかにするため，生理的調査を行った。調査期間は2003年7月7日(月)から13日（日），対象は本学女子学生14名（食生活規則群7名，不規則群7名）である。年齢は19～22歳。その結果，規則群と不規則群では就寝時刻で1％，起床時刻でと夕刻の血圧低下で5％の有意を示した。健康に見えても，生理的には生体リズムが崩れており，生活習慣に関する教育が必要であることが示唆された。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.111-114 |
| 「女子大生の健康意識と実態調査」 |
2004年 3月 |
『平成16年度 第6回 空気調和・衛生工学会 中部支部学術研究発表会』 （於 名古屋 東桜会館） 論文集 第6号 |
本研究は，女子大生の健康意識と実態に差があるかどうかを明らかにしようとしたものである。被験者は健康な女子大生17名，調査期間は平成17年1月14日から28日。調査方法はアンケート及び生理調査，調査項目は血圧，心拍，体温，歩数，総消費量，運動量および基礎代謝量を求めた。結果として本来朝から昼にかけて血圧の上昇が見られるはずの体内リズムが狂っていた。また健康でないと答えた学生ほど健康状態が悪いと自覚していることがわかった。 , 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.151-154 |
| 「大学生の健康に関する意識と実態調査」 |
2004年11月 |
『第28回人間-生活環境系会議』（於 名古屋 椙山女学園大学） シンポジウム報告集 |
本研究は，大学生の健康意識と実態に差があるかを明らかにしようとした。調査期間は平成16年10月，調査方法はアンケート調査である。調査内容はブレスローらの健康習慣の７項目（睡眠，たばこ，体重，飲酒，運動，朝食，間食）を中心とした。調査対象は本学学生計93名。その結果，生活習慣病の理解度はあまり高くなく，約8割が健康と答えたが，1/3が「立ちくらみ」や「肩がこる」などの症状を訴え，健康状態と意識に差があることがみられた。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.89-92 |
| 「女子大生の日常生活活動における一考察」 |
2005年 3月 |
『平成17年度 第7回 空気調和・衛生工学会 中部支部学術研究発表会』（於 名古屋 東桜会館） 論文集 第7号 |
本研究は，不規則になりがちな若者の生活活動を把握しようとしたものである。被験者は女子大生12名，調査期間は平成17年11月25日～12月2日の1週間である。調査方法は加速度内蔵歩数計を携帯してもらい，活動状況や食事内容は各自記録をつけてもらった。その結果，夜1時までに就寝が49％，朝8時までに起床が46％，平均就床時間が6～8時間と，睡眠時間を確保し，食事も欠食をせず，夕食を定刻に食べていることがわかった。 , 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.53-56 |
| 「大学における環境教育と大学生の環境配慮行動との関係」 |
2006年 3月 |
『平成17年度 空気調和・衛生工学会学術講演会』 （於 長野 信州大学） 論文集 |
本研究は，将来環境負荷の多い職場で働くと考えられる建築系学部生の環境知識と行動が大学間で異なるかを明らかにしようとした。調査方法はアンケート調査，調査時期は2002年秋である。調査対象は建築系学部のある3大学とした。その結果，環境に関する知識は差がないことがわかった。また配慮行動のうちボランティア活動への参加度は，男子より女子の方が多かった。環境教育の充実度は，3大学とも十分とはいえず，改善の必要があることがわかった。, 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.2125-2128 |
| 「The Relationship between Results from Self-Diagnoses of Health Consciousness， Metabolic Rate Measurements and Daily Physical Activity」 |
2006年 9月 |
『Proceedings of the 3rd International Conference on Human-Environment System』 （ICHES'05） （於 東京 文化女子大学） |
本研究は，健康状態を把握するため，生理的測定，日々の活動状況，およびアンケートにより2005年1月に2週間にわたり17人の女子学生を対象とし調査を実施した。主な結果を以下に示す。1）日々の歩行量とモーニングサージ現象の出現回数の間には特に関係は見出せなかった。2）モーニングサージ現象は今回のような日常生活の場における測定から見出すことは難しい。3）”健康/不健康意識”と健康項目への自己診断スコアには正の相関がみられた。, 著者：Naomi Oda，Hideo Ohno , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.22 |
| 「女子大生の地球環境問題に対する意識と実態に関する研究」 |
2006年12月 |
『第30回人間-生活環境系会議』（於 神奈川 横浜国際大学） シンポジウム報告集 |
本研究は，大学におけるカリキュラムの違いが環境配慮行動に影響を及ぼすかどうかを明らかにしようとしたものである。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成14年夏，調査対象は女子大生（建築系の学生および人文社会系の学生）以下にそのアンケート結果を示す。１）環境問題に対する知識は両学生とも高かった。２）建築系学生の方が環境に配慮した行動が多かった。３）カリキュラムは建築系の方が多くの講義が開講されていた。 , 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.113-116 |
| 「女子大生のライフスタイルから見た生理量と歩行数に関する研究」 |
2007年 6月 |
『日本生理人類学会 第56回大会』 （於 秋田 秋田大学） 要旨集Vol.12 特別号（1） |
本研究は，健康意識と実際の健康状態を把握しようとしたものである。被験者は女子大生17名，調査期間は2005年1月14日～21日の2週間である。調査項目は，生理量として血圧・心拍・体温，生活時間調査として歩行数，エネルギー総消費量，活動代謝量を測定した。その結果，歩行数が厚生省の平均を上回っている者ほど，モーニングサージ類似現象が多く出現し，歩行数の多さが血圧などの生体リズムに影響を及ぼす可能性を見出すことができた。 , 著者：小田奈緒美，大野秀夫 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.70-71 |
| 「高等学校家庭科における環境教育に関する一考察」 |
2007年 9月 |
『日本家政学会 中部支部』 （於 名古屋 名古屋学芸大学） |
本研究は，高等学校で使用されている教科書の記述から環境教育の実態を探ろうとしたものである。家庭科の教科書14冊から，主な単元である「家族」「こども」「高齢者」「食生活」「衣生活」「住生活」「消費生活」の７分野に，環境に関する内容がどの程度出現するかを調べた。その結果，全ての教科書において「消費生活」が一番多く環境に関する内容を載せており，続いて「住生活」，「衣生活」「食生活」の順であることがわかった。 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性」 |
2008年 1月 |
『日本消費者教育学会 中部支部 2007年度第4回例会』（於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，消費者教育を「消費者市民としての主体形成教育」と考え，「主体形成教育としての消費者教育プログラム」を前提に，ドイツのミニ・ミュンヘンの取組みにおける消費者教育展開の可能性について検討した。結果の概要は以下のとおりである。①「主体形成教育としての消費者教育プログラム」に掲げた消費者教育の目標別のキー概念や主たるテーマについて，全体的にミニ・ミュンヘンの各取組み場面で教育の可能性があると考えられる。, 著者：小田奈緒美，東珠実, 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性（第2報）」 |
2008年 5月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2008年度第2回例会』（於 名古屋 愛知産業大学） |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンである「だがねランド」と「ミニさくら」の事例から，ミニ・ミュンヘンにおける金・モノ・サービス等の動きを明らかにし，消費者として，市民としてどのような教育の可能性が考えられるかを追究した。結果として，日本型ミニ・ミュンヘンは概ね「住民登録→職業選択→就労→稼得（給料）→モノ・サービスの購入・消費…」という流れが繰り返されていたが，給料の支払われ方は，多様であることがわかった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「家庭科教育の実態から教員養成カリキュラムを問う－アメリカの実態調査を踏まえて－」 |
2008年 6月 |
『日本家庭科教育学会 第51回大会』 （於 静岡 コンベンションアーツセンター グランシップ） |
本ラウンドテーブルは，家庭科教育は時代の要請に答えられる内容になっているのか，大学における教員養成を今後どうしたら良いのかという課題を考えるために企画実施した。日米の「カリキュラムの現状と課題」として，マーシャ氏に，最新のアメリカの家庭科教育の事情について，研究成果も交えて説明していただいた。大学改革の推進，学習指導要領の改訂と続く中で，このRTを通して，教員養成カリキュラムについて議論を進める材料を提供できた。, 著者：マーシャ・レーム，村尾勇之，吉本敏子，東珠実，古寺浩，鈴木真由子，田崎裕美，増田啓子，柿野成美，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 9名 |
| 「愛知県高等学校の家庭科教員が持つ環境教育への意識に関する研究－アンケート調査を基にした分析－」 |
2008年 6月 |
『日本家政学会 第60回大会』 （於 東京 日本女子大学） 要旨集 |
本研究は，高等学校家庭科における環境教育の実態を捉え，今後どのような教育プログラムが必要になるかを検討するため，環境問題に関する授業をどのように実施しているかを把握する調査を行った。調査方法は郵送法によるアンケート調査，調査時期は平成19年1月～2月，調査対象は家庭科教員（221校356人）である。結果として，教科書の内容だけでは環境問題を取り扱うことが難しく，その他の資料を参考に授業を行っていることがわかった。, 著者：小田奈緒美，野崎健太郎 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能P.238 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性（第1報）」 |
2008年10月 |
『日本消費者教育学会 第28回大会』 （於 北海道 北海道立道 民活動センター かでる 2.7） 研究発表要旨 |
本研究は，消費者教育を「消費者市民としての主体形成教育」と考え，「主体形成教育としての消費者教育プログラム」を前提に，ドイツのミニ・ミュンヘンの取組みにおける消費者教育展開の可能性について検討した。結果の概要は以下のとおりである。①「主体形成教育としての消費者教育プログラム」に掲げた消費者教育の目標別のキー概念や主たるテーマについて，全体的にミニ・ミュンヘンの各取組み場面で教育の可能性があると考えられる。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.16 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性（第2報）」 |
2008年10月 |
『日本消費者教育学会 第28回大会』 （於 北海道 北海道立道 民活動センター かでる 2.7） 研究発表要旨 |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンである「だがねランド」と「ミニさくら」の事例から，ミニ・ミュンヘンにおける金・モノ・サービス等の動きを明らかにし，消費者として，市民として，どのような教育の可能性が考えられるかを追究した。結果として，日本型ミニ・ミュンヘンは概ね「住民登録→職業選択→就労→稼得（給料）→モノ・サービスの購入・消費…」という流れが繰り返されていたが，給料の支払われ方は多様であることがわかった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.18 |
| 「A Comparision of Family and Consumer Sciences in the United States and Japan:Implications From a Questionnaire」 |
2009年 6月 |
『American Association of Family & Consumer Sciences～100th Annual Conference & Expo』 （於 アメリカ ノックスビル） |
The aims of this research are to compare Home Economics (HE) or Family and Consumer Sciences (FCS) in the U.S. and Japan， and to explore new directions for this field. We received 34 responses out of the 93 surveys mailed to the U.S. We designed a survey questionnaire about FCS education in Japan and the U.S. The overall proportion of FCS subjects offered in the U.S. has decreased since 1995. , 著者：Keiko Masuda，Toshiko Yoshimoto，Tamami Azuma，Mayuko Suzuki，Hiroshi Kodera，Yumi Tazaki，Naomi Oda , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 7名 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性（第3報）」 |
2009年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2009年度第2回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンの取組みを最新の情報に基づき再整理し，「主体形成教育としての消費者教育」の観点から各取組みを類型化し，パターン別の特徴と諸課題を明らかにすることを目的とした。結果の概要は以下のとおりである。①現在，全国で展開されている日本型ミニ・ミュンヘンについて，32の取組みの開催実績を把握できた。②アンケートの回答が得られた10の日本型ミニ・ミュンヘンの2008年の情報を収集することができた。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「高等教育における家政教育の課題（第1報）家庭科教員養成課程をもつ大学の現状」 |
2009年 8月 |
『日本家政学会第61回大会』 （於 兵庫 武庫川女子大学） 研究発表要旨集 |
本研究は，家庭科教員養成課程をもつ高等教育における家政学と家政教育の現状を把握し，今後の諸課題を明らかにしようとするものである。調査対象は，全国の大学で家庭科教員の免許が取得できる127校とした。（回収率：47校37.0％）調査方法は，郵送法によるアンケート調査，調査時期は2008年10月～11月である。結果として，教員養成系では女性が多い傾向があり，いずれも構成する領域は衣・食・住が多く，入学者は女性が多かった。, 著者：小田奈緒美，吉本敏子，東珠実，古寺浩，鈴木真由子，田崎裕美，増田啓子，柿野成美，村尾勇之 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 9名 , P.182 |
| 「高等教育における家政教育の課題（第2報）－教員養成系学部と家政系学部の比較－」 |
2009年 8月 |
『日本家政学会第61回大会』 （於 兵庫 武庫川女子大学） 研究発表要旨集 |
本研究は，家庭科の教員免許状が取得できる家政系学部と教員養成系学部の比較を行い，それぞれの特徴と課題を把握することを目的とした。調査対象は家庭科の免許状が取得できる大学127校。調査方法は郵送法によるアンケート調査，調査時期は2008年10月～11月。回収数は教員養成系大学26校，家政系大学21校の計47校，回収率37.0％であった。結果として，家政系社会的な評価の低さなどの課題が明らかとなった。 , 著者：吉本敏子，小田奈緒美，東珠実，古寺浩，鈴木真由子，田崎裕美，増田啓子，柿野成美，村尾勇之 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 9名 , P.182 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性（第3報）」 |
2009年10月 |
『日本消費者教育学会 第29回大会』（於 長崎 長崎大学） 研究発表要旨 |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンの取組みを最新の情報に基づき再整理し，「主体形成教育としての消費者教育」の観点から各取組みを類型化し，パターン別の特徴と諸課題を明らかにすることを目的とした。結果の概要は，以下のとおりである。1）現在，全国で展開されている日本型ミニ・ミュンヘンについて，32の取組みの開催実績を把握できた。2）アンケートの回答が得られた10の日本型ミニ・ミュンヘンの2008年の情報を収集することができた。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.38 |
| 「おかいもの革命！と低炭素社会の実現」 |
2010年 4月 |
『家政学会中部支部三部会合同研究会』（於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，消費者市民に低炭素型のライフスタイルへの行動変革を促すために開催した“エコサロン“における，プロジェクトチームの組織化の取り組みを明らかにし，なごや環境大学連携講座「おかいもの革命！」における低炭素型消費行動への普及啓発について明らかにすることである。これらを実施した結果，1）広報が不十分であったこと2）環境無関心層を巻き込むことが不十分である等の課題の改善をする必要があることがわかった。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「消費者の環境に対する意識と行動－購買行動の分析から見た消費者教育展開の可能性－」 |
2010年 4月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2010年度第1回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，消費者・流通販売者・生産者，3者の関係性を再構築することで，商品や製品の開発・生産・流通販売・消費を低炭素型に促進し，消費者が充実した低炭素型ライフスタイルを実現できる買い物行動へとシフトさせる仕組みを生み出すことを目的としたものである。実験対象店舗に買い物に来る消費者に行なった，買い物と環境に対するアンケート調査結果について考察した。エコ商品の認知度と購入経験が乖離することなどを把握できた。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「消費者の環境に対する意識と行動－購買行動の分析から見た消費者教育の課題－」 |
2010年10月 |
『日本消費者教育学会 第30回大会』 （於 神奈川 東京都市大学） 研究発表要旨 |
本研究は，消費者・流通販売者・生産者，3者の関係性を再構築することで，商品や製品の開発・生産・流通販売・消費を低炭素型に促進し，消費者が充実した低炭素型ライフスタイルを実現できる買い物行動へとシフトさせる仕組みを生み出すことを目的としたものである。実験対象店舗に買い物に来る消費者に行なった，買い物と環境に対するアンケート調査について考察した。エコ商品の認知度と購入経験が乖離することなどを把握できた。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.34 |
| 「ミニ・ミュンヘンと青少年への消費者教育」 |
2011年 1月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2011年度第1回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンとドイツのミニ・ミュンヘン2010の取組みの消費者教育として有効性を検証することを目的とした。方法は，主体形成教育としての消費者教育プログラムの目標にどの程度対応しているかを，アンケート調査から把握し，消費者教育体系シートにおけるライフステージに応じた領域別目標にどの程度対応しているかを把握した 。結果としてミニ・ミュンヘンは消費者教育として有効である場面が多いことがわかった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「高等学校新学習指導要領にみる消費者教育の可能性」 |
2011年 5月 |
『日本家政学会 第63回大会』（於 東京 和洋女子大学） 研究発表要旨集p.116 |
本研究は，平成21年3月改訂の高等学校新学習指導要領と同解説の中に，「消費者教育の体系化」及び「消費者教育の総合的推進に関する研究」の「消費者教育の学習内容（領域別・ライフステージ別」がどの程度取り入れられているかを明らかにすることを目的とした。結果として，家庭科学習指導要領の内容は，『消費者教育体系化のための調査研究報告書』の「安全」領域と「環境」領域に多く記載がみられる（10項目中7項目）ことがわかった。 |
| 「消費者のライフスタイルと 消費行動の実態及び変容に関する研究－「おかいもの革命！リサーチャーズクラブ」の活動とその効果の分析－」 |
2011年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2011年度第2回例会』（於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，消費者のライフスタイルと消費行動の実態を把握し，流通業者及び他の消費者との「相互学習」や「対話」，関連する「仕掛け」によって，その変容が促されるかどうかを検証することを意図した。調査方法は，アンケート調査とし，調査時期は，リサーチャーズクラブメンバーは2010年9月と2011年3月，一般消費者は2010年12月と2011年3月である。結果として，総じて安全性や耐久性性能を重視して商品を選ぶ傾向が強いことが明らかとなった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「ミニ・ミュンヘンと青少年への消費者教育」 |
2011年10月 |
『日本消費者教育学会 第31回大会』 （於 大阪 マイドームおおさか） 研究発表要旨 |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンとドイツのミニ・ミュンヘン2010の取組みの消費者教育として有効性を検証することを目的とした。方法は，主体形成教育としての消費者教育プログラムの目標にどの程度対応しているかを，アンケート調査から把握し消費者教育体系シートにおけるライフステージに応じた領域別目標に，どの程度対応しているかを把握した 。結果としてミニ・ミュンヘンは消費者教育として有効である場面が多いことがわかった。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.22 |
| 「消費者のライフスタイルと 消費行動の実態及び変容に関する研究－「おかいもの革命！リサーチャーズクラブ」の活動とその効果の分析－」 |
2011年10月 |
『日本消費者教育学会 第31回大会』 （於 大阪 マイドームおおさか） 研究発表要旨 |
本研究は，消費者のライフスタイルと消費行動の実態を把握し，流通業者及び他の消費者との「相互学習」や「対話」，関連する「仕掛け」によって，その変容が促されるかどうかを検証することを意図した。調査方法はアンケート調査とし，調査時期はリサーチャーズクラブメンバーは2010年9月と2011年3月，一般消費者は2010年12月と2011年3月である。結果として総じて安全性や耐久性性能を重視して商品を選ぶ傾向が強いことが明らかとなった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.66 |
| 「Japan-U.S. Comparison of Awards Systems for Home Economics Education」 |
2012年 7月 |
『IFHE2012 World Congress international Federation for Home Economics』（於 オーストラリア メルボルン） |
We designed a survey questionnaire about FCS education in Japan and the U.S. We received 34 responses out of the 93 surveys mailed to the U.S. and 47 responses out of the 127 surveys mailed in Japan， a response rate of 36.6% and 37.0%， respectively. The result is as follows. Whereas the U.S. has the TOY awards system， there is no system corresponding to TOY in Japan. However， the ZKK and Japan Teachers’ Union hold conferences to present research. 著者：Keiko Masuda，Toshiko Yoshimoto，Tamami Azuma，Mayuko Suzuki，Hiroshi Kodera，Yumi Tazaki，Naomi Oda , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 7名 |
| 「精肉の容器包装にみる消費者の購買行動に関する研究」 |
2013年 1月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2013年度第1回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学） |
本研究は，食品トレイをリーフパック（環境配慮型容器包装）に変えられるか，またその際に消費者リーダーが効果的な役割を果たすことができるかどうかを明らかにすることを目的とした。調査方法は，スーパーマーケットで，食品トレイと並行してリーフパックを用いた精肉を販売し，売れ行きを調査した。結果として６店舗中５店舗でリーフパックの売上げが向上し，消費者リーダーが効果的な役割を果たしたことがわかった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「精肉の容器包装にみる消費者の購買行動に関する研究」 |
2013年10月 |
『日本消費者教育学会 第33回大会』 （於 名古屋 椙山女学園大学） 研究発表要旨 |
本研究は，食品トレイをリーフパック（環境配慮型容器包装）に変えられるか，またその際に消費者リーダーが効果的な役割を果たすことができるかどうかを明らかにすることを目的とした。調査方法は，スーパーマーケットで，食品トレイと並行してリーフパックを用いた精肉を販売し，売れ行きを調査した。結果として６店舗中５店舗でリーフパックの売上げが向上し，消費者リーダーが効果的な役割を果たしたことがわかった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.62 |
| 「ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育展開の可能性－消費者教育体系イメージマップに基づく分析－」 |
2014年 9月 |
『日本家政学会中部支部第59回（平成26年度）大会』 （於 名古屋 東海学園大学） 要旨集 |
本研究は，“ミニ・ミュンヘン2012”の取り組みにおいて，消費者教育の体系イメージマップの小学生期及び中学生期の目標が，どの程度達成される可能性があるかを明らかにすることを目的に実施した。結果として，4つの重点領域に関係する場面は広く取り扱われていることが確認できたが，他方で身近な消費者問題や著作権の慎重な取り扱い，計画的な買い物や貯蓄方に関する理解や意識を育むための学習機会が見られないことが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.43 |
| 「愛知県内大学間連携事業における共同授業のあり方に関する研究－テレビ会議システムを活用した実践から－」 |
2016年 3月 |
『第22回大学教育研究フォーラム』 （於 京都 京都大学） 発表要旨集 |
本研究は，自分の大学にいながらTV会議システムを活用して他大学の学生とディスカッションを重ねる共同教育の有効性について検証する。2014年度「教職実践演習」の一部を愛知教育大学と桜花学園大学とで実施した。まず小学校の授業見学を実施し，TV会議で討論をした。その後指導案の作成および模擬授業の実施をした。調査の結果，遠隔でのコミュニケーションに関して課題はあるものの，有意義な交流ができたことが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，淺野 卓司，江島 徹郎，小谷 健司，高橋 岳之 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 5名 , PP.344-345 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の可能性（1）－消費者教育体系イメージマップを用いた調査から－」 |
2016年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2016年度第2回例会』 （於 名古屋 東海学園大学栄サテライトキャンパス） |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンである「なごや☆子どもcity2015」の参加者を対象に調査を実施し，「消費者教育の体系イメージマップ」に掲示された小学生期，中学生期，高校生期における各10項目の到達目標の達成度合いを明らかにすることを目的とした。「日本型ミニ・ミュンヘン」の活動は，消費者教育体系シートに示された小学生期，中学生期，高校生期に求められる行動・態度を，概ね網羅していることが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の可能性（2）―名古屋☆こどもcity2015参加者の意識調査から―」 |
2016年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2016年度第2回例会』 （於 名古屋 東海学園大学栄サテライトキャンパス） |
本研究は，2015年8月23～ 26日に開催された「なごや☆子どもCity2015」の参加者である子ども実行委員41名，大人スタッフ20名の計61名を対象にアンケート調査を実施した。当事者の評価から，子どもたちは考えること，働くこと，協力することができて楽しいと感じている。また，大人スタッフは，活動を通して，子どもたちに特に積極的，主体的行動力，コミュニケーション能力，問題解決能力が育まれると評価していることが明らかとなった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の体系イメージマップを用いた調査」 |
2016年10月 |
『日本消費者教育学会 第36回大会』 （於 神奈川 横浜国立大学） 研究発表要旨 |
本研究は，日本型ミニ・ミュンヘンである「なごや☆子どもcity2015」の参加者を対象に調査を実施し，「消費者教育の体系イメージマップ」に掲示された小学生期，中学生期，高校生期における各10項目の到達目標の達成度合いを明らかにすることを目的とした。「日本型ミニ・ミュンヘン」の活動は，消費者教育体系シートに示された小学生期，中学生期，高校生期に求められる行動・態度を，概ね網羅していることが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P．54 |
| 「日本型ミニ・ミュンヘンにおける消費者教育の課題―参加者の意識調査に基づく検討―」 |
2016年10月 |
『日本消費者教育学会 第36回大会』 （於 神奈川 横浜国立大学） 研究発表要旨 |
本研究は，2015年8月23～ 26日に開催された「なごや☆子どもCity2015」の参加者である子ども実行委員41名，大人スタッフ20名の計61名を対象にアンケート調査を実施した。当事者の評価から，子どもたちは考えること，働くこと，協力することができて楽しいと感じている。また，大人スタッフは，活動を通して，子どもたちに特に積極的，主体的行動力，コミュニケーション能力，問題解決能力が育まれると評価していることが明らかとなった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.52 |
| 「教科言語統合型学習CLILによる大学教育グローバル化の推進」 |
2017年 3月 |
大学教育改革フォーラムin東海2017 （於 名古屋 金城学院大学） |
本研究は，就実大学・短期大学国際交流委員会ワーキンググループで，大学各学部及び短期大学において，それぞれの教育内容に合った形でCLILを実際に教科へ導入し，英語環境の醸成を試みた成果を報告したものである。教科言語統合型学習CLILは，教科学習に英語を導入する場合に，英語学習に慣れていない学生が多い場合でもスムーズに授業に英語環境を導入できる点で優れている。どの学科でも、授業内容に関連し、多様な実践ができることが確認できた。, 著者：中西徹，ローレンス・ダンテ, 林俊克, 安久津太一, 小田奈緒美, 山崎勤, 鄭雁南, 野村照代 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 8名 |
| 「消費者市民の育成をめざす『こどものまち』の分析－『なごやＨＡＰＰＹタウン』の現状と課題－」 |
2017年 4月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2017年度第1回例会』 （於 岐阜 岐阜大学サテライトキャンパス） |
本研究は，「なごやＨＡＰＰＹタウン」の実態を把握し，他のこどものまちと比較して特徴を見出すとともに，今後，「消費者市民を育むこどものまち」を展開・普及していくための課題について明らかにすることを目的とした。分析の結果，「はたらく」「稼ぐ」のプロセスを導入し自分がつくった商品の販売を通して製品の品質に対する関心を高めることや，納税，寄付等，市民生活システムに関する側面の強化などの課題がみられた。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「消費者市民を育成するための“こどものまち”に関する実践的研究」 |
2017年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2017年度第2回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学星ヶ丘キャンパス現代マネジメント学部） |
本研究は，岡山で「キッズタウンKYOYAMA」を実施するにあたり，他のこどものまちの比較を通して特徴を見出し，今後，「消費者市民を育むこどものまち」を展開・普及していくための課題について明らかにすることを目的とした。報告書の分析結果から，消費者市民を育成するためのしくみが多数みられた。6団体のうち，税金の納税のしくみは3団体，選挙の実施は2団体で確認できた。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「岡山市民の防災意識に関する研究－『就実の森』周辺住民へのアンケート調査から－」 |
2017年10月 |
日本家政学会中国四国支部研究発表会 （於 岡山 美作大学） |
本研究は，岡山市中区にある「就実の森」周辺住民の防災意識の特徴を明らかにするものである。2017年1～2月に，「就実の森」周辺地域である5100世帯および富山中学校全生徒338名の合計5，438名にアンケート調査を行った。その結果，ハザードマップの所持率，自主防災組織，ESDの認知度の低さが明らかとなった。これらの課題を解決し，地域の防災機能を高めるために，「就実の森」を活用した教育の機会を設ける可能性が示唆された。 , 著者：小田奈緒美，石田省三, 高木亮，中塚朋子，高見陽一郎，加賀美太記，福井広和，平島省三，徳田仁司，石井哲，瀧本得幸 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , 総著者数 11名 |
| 「消費者市民の育成をめざす『こどものまち』の分析－『なごやＨＡＰＰＹタウン』の現状と課題－」 |
2017年10月 |
『日本消費者教育学会 第37回大会』 （於 岡山 きらめきプラザ） 研究発表要旨 |
本研究は，「なごやＨＡＰＰＹタウン」の実態を把握し，他のこどものまちと比較して特徴を見出すとともに，今後，「消費者市民を育むこどものまち」を展開・普及していくための課題について明らかにすることを目的とした。分析の結果，「はたらく」「稼ぐ」のプロセスを導入し自分がつくった商品の販売を通して製品の品質に対する関心を高めることや，納税，寄付等，市民生活システムに関する側面の強化などの課題がみられた。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.22 |
| 「消費者市民を育成するための“こどものまち”に関する実践的研究」 |
2017年10月 |
『日本消費者教育学会 第37回大会』 （於 岡山 きらめきプラザ） 研究発表要旨 |
本研究は，岡山で「キッズタウンKYOYAMA」を実施するにあたり，他のこどものまちの比較を通して特徴を見出し，今後，「消費者市民を育むこどものまち」を展開・普及していくための課題について明らかにすることを目的とした。報告書の分析結果から，消費者市民を育成するためのしくみが多数みられた。6団体のうち，税金の納税のしくみは3団体，選挙の実施は2団体で確認できた。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.20 |
| 「消費者市民を育成するための“こどものまち”に関する実践的研究－参加者へのアンケート調査結果から－」 |
2018年 4月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2018年度第1回例会』 （於 名古屋 東海学園大学サテライトキャンパス） |
本研究は，市民性に関する要素を多く取り入れた「キッズタウンKYOYAMA2017」を実施し，参加者（子ども）へのアンケート調査から，消費者教育の効果を明らかにすることを目的とした。市民性を配慮したこどものまちプログラムを実施し，消費者教育の体系化イメージマップを元に作成した指標を用いたアンケート調査結果から，事前よりも当日の子ども達，ボランティアの達成度合いは上がっていたことが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「消費者市民を育成するための"こどものまち"に関する実践的研究-こどもたちの行動の分析とまちの課題-」 |
2018年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2018年度第2回例会』 （於 岐阜 岐阜大学サテライトキャンパス 多目的講義室 中教室） |
本研究は，「キッズタウンKYOYAMA2017」に参加した子ども達の行動分析を行い，そこから課題を導き出すことを目的としたものである。調査日時は2017年12月9日，対象は当日参加した79名のうち，市民証のデータが得られた64名に対してである。因子分析の結果，子ども達の行動に関与する因子を抽出し，算出した因子得点からクラスター分析を行い，典型的な6つの行動パターンを把握した。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「消費者市民を育成するための"こどものまち"に関する実践的研究-こどもたちの行動の分析とまちの課題-」 |
2018年10月 |
『日本消費者教育学会 第38回大会』 （於 大坂 大坂教育大学天王寺キャンパス） 研究発表要旨 |
本研究は，「キッズタウンKYOYAMA2017」に参加した子ども達の行動分析を行い，そこから課題を導き出すことを目的としたものである。調査日時は2017年12月9日，対象は当日参加した79名のうち，市民証のデータが得られた64名に対してである。因子分析の結果，子ども達の行動に関与する因子を抽出し，算出した因子得点からクラスター分析を行い，典型的な6つの行動パターンを把握した。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 .P.103 |
| 「消費者市民を育成するための“こどものまち”に関する実践的研究－参加者へのアンケート調査結果から－」 |
2018年10月 |
『日本消費者教育学会 第38回大会』 （於 大坂 大坂教育大学天王寺キャンパス） 研究発表要旨 |
本研究は，市民性に関する要素を多く取り入れた「キッズタウンKYOYAMA2017」を実施し，参加者（子ども）へのアンケート調査から，消費者教育の効果を明らかにすることを目的とした。市民性を配慮したこどものまちプログラムを実施し，消費者教育の体系化イメージマップを元に作成した指標を用いたアンケート調査結果から，事前よりも当日の子ども達，ボランティアの達成度合いは上がっていたことが明らかとなった。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能, P.101 |
| 「教員養成系学生のSDGｓに関する意識調査」 |
2019年 5月 |
『日本家政学会第71回大会』 |
本研究は，教員養成系学生のSDGｓに関する意識を明らかにすることを目的とした。岡山市にある教員養成系大学の大学1年生23名を対象に、2018年11月にSDGｓに関するアンケート調査を行った。本調査の結果、SDGｓの認知度は17%であり、ほとんどの学生が「知らない」と答える等、認知度の低さが明らかとなった。今後、小学校の教員を目指す学生には特に、ごみの分別等の小学校での学習内容に関連して、17のテーマや先進事例等を学ぶ機会の創出が必要であることが示唆された。 |
| 「ドイツにおける『こどものまち』とSDGs－Mini Münchenを事例として－」 |
2019年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2019年度第2回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学星が丘キャンパス ） |
本研究は，今後の消費者市民教育の指針ともなる国連SDGsを踏まえ，「こどものまち」発祥の地であるドイツのMini Münchenの開催実態を把握し，「こどものまち」がSDGsの達成にどのように貢献できるのか，その可能性を明らかにするものである。調査の結果、Mini Münchenの目的と消費者教育の目的は大きく異なるため，「こどものまち」を消費者市民の育成やSDGsの達成に結びつけるためには，意図的な仕掛け・運用が必要であることが明らかとなった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| ドイツにおける『こどものまち』とSDGｓ－FEZittyを事例として－ |
2019年 6月 |
『日本消費者教育学会中部支部 2019年度第2回例会』 （於 名古屋 椙山女学園大学星が丘キャンパス ） |
本研究は，第1回こどものまち世界会議が行われたベルリンの「FEZitty」を対象とし，「こどものまち」のしくみを把握することを目的とした。ここでは，持続可能な社会の形成に向けて，2015年9月の国連サミットで採択された国際目標であるSDGｓ（Sustainable Development Goals）が，「こどものまち」の中に，どの程度取り組まれているのかを明らかにする。SDGｓに関連する取組み内容は，17の目標のうち12項目において確認され，全エリアで関連する取り組みが確認できた。 , 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 |
| 「ドイツにおける『こどものまち』とSDGs－Mini Münchenを事例として－」 |
2019年10月 |
『日本消費者教育学会 第39回大会』 （於 北海道 札幌エルプラザ） 研究発表要旨 |
本研究は、今後の消費者市民教育の指針ともなる国連SDGsを踏まえ、「こどものまち」発祥の地であるドイツのMini Münchenの開催実態を把握し、「こどものまち」がSDGsの達成にどのように貢献できるのか、その可能性を明らかにするものである。調査の結果、Mini Münchenの目的と消費者教育の目的は大きく異なるため、「こどものまち」を消費者市民の育成やSDGsの達成に結びつけるためには、意図的な仕掛け・運用が必要であることが明らかとなった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.32 |
| 「ドイツにおける『こどものまち』とSDGｓ－FEZittyを事例として－」 |
2019年10月 |
『日本消費者教育学会 第39回大会』 （於 北海道 札幌エルプラザ） 研究発表要旨 |
本研究は，第1回こどものまち世界会議が行われたベルリンの「FEZitty」を対象とし，「こどものまち」のしくみを把握することを目的とした。ここでは，持続可能な社会の形成に向けて，2015年9月の国連サミットで採択された国際目標であるSDGｓ（Sustainable Development Goals）が，「こどものまち」の中に、どの程度取り組まれているのかを明らかにする。SDGｓに関連する取組み内容は、17の目標のうち12項目において確認され，全エリアで関連する取り組みが確認できた。, 著者：小田奈緒美，東珠実 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , P.30 |
| 消費者教育イベントにおけるボランティア養成プログラムの開発－体験型イベント「キッズタウン」の地域での普及に向けた実践－ |
2020年 5月 |
日本家政学会第72回大会 |
本研究は、体験型消費者教育イベント「キッズタウン」に参加する高校生ボランティアへの養成講座プログラムを開発し、教育効果を検証することを目的とした。イベントに参加するボランティアの高校生を対象とし、2回の養成講座を行った。本調査の結果、ボランティア養成講座当日の調査では、事前よりも事後の方が10項目すべてにおいて意識が高まっていた。また、イベント後の調査においても、9項目が高まっており、高校生への消費者教育の機会となることが確認できた。 |
| 著書名 |
単著、
共著の別 |
出版年月 |
発行所・発表雑誌等 |
概要 |
| 「平成19年度女性団体調査報告書『地域のつながり調査』」 |
共著 |
2008年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成19年度女性団体調査報告書 |
本調査は，家族のつながりや，家族を取り巻く地域の人々とのつながりの実態を捉え今後のより良い地域の在り方について検討することを目的に実施した。調査時期は平成20年2月～3月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員1，140名で，回収された1，129名の回答について分析を行った。結果の概要は，以下のとおりである。同居家族と過ごす時間については，9割が「取れている」と感じており，概ね家族関係は良好であることが推察された。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-64 |
| 「平成21年度女性団体調査報告書『環境にやさしいライフスタイルの意識調査』」 |
共著 |
2010年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成21年度女性団体調査報告書 |
本調査は，家庭や地域において環境にやさしいライフスタイルを定着させることを目的として，意識調査を行うことにした。本調査は，名古屋市地域女性団体連絡協議会（名古屋市女性会）の会員に対し，アンケート調査を実施した。調査時期は平成21年9月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員1，020名で，回収された996名の回答について分析を行った。結果として，環境関連イベントや広報の充実などの課題があることがわかった。, 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-38 |
| 「平成22年度女性団体調査報告書『学区単位地域女性団体実態調査』」 |
共著 |
2011年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成22年度女性団体調査報告書 |
本調査は，地域女性団体の会員数や学区女性会の数などを明らかにし，課題を見出すことを目的として実施した。調査方法は，アンケート調査である。調査時期は平成22年9月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員515名で，回収された490名（回収率95.1％）の回答について分析をした。結果として，この5年間で，学区女性会の数は12減ったことがわかり，若い女性らを積極的に活動に巻き込む必要性等の課題があることがわかった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-74 |
| 「平成23年度女性団体調査報告書『地域の「きずな」づくりをめざして』」 |
共著 |
2012年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成23年度女性団体調査報告書 |
本調査は，地域のきずなづくりをめざし，意識調査を行うことにした。ここでは，名古屋市地域女性団体連絡協議会の会員に対し，アンケート調査を実施した。調査時期は平成23年10月～11月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員515名で，回収された506名（回収率98.3％）の回答について分析を行った。結果として，高齢者のみ世帯への見守り活動等を強化する必要性などを見出すことができた。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-74 |
| 「平成25年度女性団体調査報告書『地域女性団体活動の推進をめざして』」 |
共著 |
2014年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成25年度女性団体調査報告書 |
本調査は，地域女性団体活動の推進を目指し，課題を見出す為にアンケート調査を実施した。調査時期は平成24年，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，回収された535名の回答について分析を行った。本調査では，学区会長，学区副会長，会員の３つの立場から意識の違いを明らかにした。その結果，会員の減少などは立場に関わらず問題認識を持っており，今後一層地域や若い女性などへのアプローチを進める等の課題を見出すことができた。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-62 |
| 「平成26年度女性団体調査報告書『持続可能で住みよいまちづくりをめざして～防災対策と女性の役割に関する意識調査～』」 |
共著 |
2015年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成26年度女性団体調査報告書 |
本調査は，防災に関する女性の役割をテーマとして，家庭や地域における防災活動を定着させることを目的として実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成26年9月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，498名の回答について分析をした。結果として，家庭での自然災害への備えについて，自分の地域を「安全」または「どちらかといえば安全」と4割が考えており，半数程が災害時の備えをしていることが明らかとなった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-47 |
| 「平成27年度女性団体調査報告書『子どもたちの健やかな成長のために～家庭と地域の役割に関する意識調査～』」 |
共著 |
2016年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成27年度女性団体調査報告書 |
本調査は，家庭や地域での子どもとのかかわり方や子育て支援活動の現状と参加意識を明らかにすることを目的として実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成27年8月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，496名の回答について分析をした。結果として，子育てをする人への地域による支えがと重要と8割以上が考えており，家族のみでなく地域のコミュニティを構築する重要性が明らかとなった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-36 |
| 「平成28年度女性団体調査報告書『幸福感と地域とのかかわりに関する意識調査』」 |
共著 |
2017年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成28年度女性団体調査報告書 |
本調査は，地域におけるコミュニティの希薄化が進むことを踏まえ，幸福感や地域とのかかわり方の意識等を明らかにすることを目的として実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成28年8月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，479名の回答について分析をした。結果として，女性会会員の幸福度は全国調査の結果よりも高く，特に40歳代以下と70代の夫婦の幸福度は高いことが分かった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能pp.1-44 |
| 「平成29年度女性団体調査報告書『「つながって生きる」幸せを地域に拡げるために』」 |
共著 |
2018年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成29年度女性団体調査報告書 |
本調査は，「地域のつながり」を強化するために，社会や地域活動への参加や，世代間交流についての現状や意識などを明らかにすることを目的として実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成29年8月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，487名の回答について分析をした。その結果，女性会の9割以上の人が生きがい（喜びや楽しみ）を感じていること等がわかった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1-37 |
| 「平成30年度女性団体調査報告書『「つながり笑顔あふれる地域活動のために～地域女性団体活動の推進をめざして～』」 |
共著 |
2019年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 平成30年度女性団体調査報告書 |
本調査は，地域がつながり，笑顔あふれる地域活動を進める為，社会や地域活動への参加の現状や意識などを明らかにすることを目的として実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成30年8月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，471名の回答について分析をした。その結果，女性会の8割以上の人がボランティアに関心を持っており，地域の付き合いも8割以上あると感じていること等がわかった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , PP.1－41 |
| 「令和元年度女性団体調査報告書『持続可能で豊かな地域づくりをめざして～ＳＤＧｓとエコライフに関する意識調査～』」 |
共著 |
2020年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』 令和元年度女性団体調査報告書 |
本調査は、SDGsとエコライフに関する意識について調査を行い、持続可能で豊かな地域づくりのための課題をとらえるために実施した。調査方法はアンケート調査である。調査時期は平成30年，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員で，452名の回答について分析をした。その結果，女性会の95％以上の人が環境問題への関心を持っているが、SDGｓの認知度は3割程度にとどまり、特に40代以下への啓発が必要であることがわかった。著者：東珠実，小田奈緒美担当部分：共同研究につき抽出不可能PP.1－69 |
| 「令和2年度女性団体調査報告書『ステイホームを体験して～地域における男女平等参画推進についての調査～』」 |
共著 |
2021年 3月 |
『名古屋市地域女性団体連絡協議会』令和2年度女性団体調査報告書 |
本調査は，新型コロナウィルスの出現により，生活様式を大きく変えることになったことにより，女性会の会員生活状況の実態および今後起こりうる事態に備えるために実施した。調査方法は，アンケート調査である。調査時期は年9月～10月，調査対象者は名古屋市地域女性団体連絡協議会会員400名で，回収された393名（回収率98.3％）の回答について分析をした。結果として，ステイホーム中には自宅の掃除や片付け、マスクづくり等をして過ごす一方、今後は健康を保つための学習をしたいと考えていることがわかった。 , 著者：東珠実，小田奈緒美 , 担当部分：共同研究につき抽出不可能 , |
